表示調整
閉じる
挿絵表示切替ボタン
▼配色
▼行間
▼文字サイズ
▼メニューバー
×閉じる

ブックマークに追加しました

設定
0/400
設定を保存しました
エラーが発生しました
※文字以内
ブックマークを解除しました。

エラーが発生しました。

エラーの原因がわからない場合はヘルプセンターをご確認ください。

ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
八八艦隊育成計画 第二章 皇国の行く末  〜Chapter 2 Future of Red Sun〜  作者: 扶桑かつみ
chapter4

この作品ページにはなろうチアーズプログラム参加に伴う広告が設置されています。詳細はこちら

98/126

chapter4_3_08 アメリカの膨張外交と混沌の欧州

 アメリカ合衆国では、1940年秋に行われた大統領選挙で、民主党のヒューイ・ロング氏が大統領に就任しました。

 

 民主党出身で、しかも拡大主義者でもあり、一部には有色人種差別者とも言われたロング氏の当選に、連合国とりわけ日本の憂慮は深いものとなります。

 

 そして、その憂慮を裏付けるかのように、大統領に就任したロング氏は積極的な膨張外交を世論を誘導しつつ開始します。

 

 もっとも、最初は流石に低調なものとなりました。

 

 これは、合衆国市民が、もともと閉鎖外交を支持しており、しかも太平洋戦争の影響で対外戦争についても強い不信感があったのですから無理もないものでした。

 

 ですから、ロング大統領としても、経済面からの進出とそれが阻害されている事を理由に徐々に流れを変えていくしかなかったからです。

 

 そして、この矢面に立たされたのは、当然のごとく大日本帝国でした。

 

 支那・満州の市場開放が不十分であることが、アメリカ側の主張でした。

 そして、これは戦時により日本が統制経済を敷く方向に流れていた事もあり、ある側面から見れば事実だったため合衆国の非難は日増しに激しくなります。

 

 次に、戦争の勃発により各地に兵力を配置せざるをえない日本の足元を見て、戦争のどさくさで国連に委任されたはずのフィリピン、ハワイでの日本軍兵力駐留を続けている事を激しく非難して、太平洋方面の兵力の大増強を開始します。

 

 これに対して、日本政府は委任統治領への兵力配置は枢軸国を対象としたものだと何度説明しても、アメリカ側はほとんど聞く耳を持たず、日増しに兵力の増強を続けました。

 

 アメリカの兵力増強に対して日本側も、41年後半に入ると国連常任理事国としての責務を果たすためという理由を掲げてハワイの兵力の増強を始めます。

 もちろん実際は、国防上の観点からハワイを防衛すればアメリカの太平洋・アジア方面の攻勢を防げるという理由からに他なりません。

 また、英領カナダとの交通線の維持のためハワイが必要だったと言う理由もありました。

 

 この時点で、日米は明確に戦争を意識した外交と兵力のシフトを本格化します。

 

 反対に、煽ったはずのアメリカ政府の動向は、軍事面においてかなり慎重さを要求される事になります。

 

 それは、日本が連合国と言う形で欧州の戦争に介入しているので、アメリカ合衆国の敵が日本だけでなく、基本的に連合国の全てを含めるからです。

 確かに、日本と英国などとの間に明確な軍事同盟はこの時点でも存在しませんが、欧州列強の利益保護のために参戦し、日本が欧州に大量の兵力を送っている以上、日本に対して戦争を吹っかけた相手は、必然的に連合国側全てにとっても敵となってしまいます。

 

 そして、大西洋側には、膨大な洋上兵力を保持する大英帝国が存在しており、ドイツとの熾烈な戦いをしつつもいまだ圧倒的なプレゼンスを誇っています。

 

 同時に、欧州に派兵された日本軍もその気になれば、大西洋側からアメリカに圧力をかけたり、開戦すれば攻撃する事が可能となります。

 

 しかも、連合国側は41年夏までに、ドイツ海軍の脅威を大きく減じる事に成功しています。

 

 このため、(第一次)太平洋戦争のような太平洋方面への兵力一極集中という選択肢を取ることはできません。

 

 太平洋に回せる洋上兵力は、大西洋方面の防衛を考えればせいぜいその6割までです。

 

 そして、現時点での兵力では、たった6割の兵力では、ハワイ攻略すら難しいのが現状です。

 

 もちろん、他にも理由はありましたが、このためアメリカ合衆国、とりわけロング大統領にとっては不本意ながら、41年中での対日戦争の実施を見送ることになります。

 


 しかし、状況はドイツの対ソ開戦により再び動くことになります。

 

 アメリカ合衆国が、このドイツの対ソ開戦を共産勢力に対する自由主義陣営の「聖戦」と政治的に勝手に位置づけ、これを物的に支援する事で、間接的に日英を疲弊させる政策がにわかに浮上してきたからです。

 

 そして、各種レポートも日英が自らの側からステイツに戦争を吹っかける事を望んでいない事が判明しているので、この支援を止める術は存在しないと結論します。

 

 合衆国市民の方も、マスコミによる世論誘導と基本的に合衆国市民が血を流さない事なので市民が無関心だった事から、特に問題なく法案成立までこぎ着けることになります。

 

 もちろん、ドイツとの水面下の交渉が行われた事は言うまでもありません。

 


 そして1941年9月にアメリカ議会を通過した法案は、「対独武器貸与法成立」。

 通称「レンド・リース法」と呼ばれるものです。

 

 この法案成立により、10月に入ると早くもアメリカ東海岸からドイツに向けての援助船団が出発するようになります。

 

 もちろん、日英政府など全ての連合国側は、これを激しく非難しましたが、合衆国内でのレポート通りこれを無理矢理止める事は、この時点ではドイツに軍需物資が届くよりも好ましくないとされ、連合国側は指をくわえてこれを見送ることになります。

 

 しかし、アメリカから発せられた一つの声明が、結局事態を進展させる事となります。

 それは、最初のドイツ向け船団がボストンを出発する時にロング大統領によって「連合国側が援助船団を妨害または攻撃すれば、アメリカに対する攻撃とみなし軍は反撃する」と明言された事でした。

 

 国際常識に照らし合わせなくても、要するに「少しでも手出しすれば戦争だ。

 」と言っているわけです。

 

 一見まともに思えますが、物資の援助とは明らかな軍事行動であり、その事を考えればあまりにも手前勝手で外交常識を無視した発言でした。

 

 この声明には、当然世界中が呆気にとられます。

 外交音痴で知られる日本臣民ですら、その例外ではなかった程でした。

 

 事実上の軍事援助をして、それにより実質的には戦争に自ら参戦を表明しているような状態で出された、このあまりにも外交常識を無視した声明に、連合国内でも「アメリカ憎し」の感情が高まることになり、特に先年太平洋を挟んで対戦した日本の怒りは大きなものになります。

 

 日本国内の世論は大きく反米に傾き、反米、対米開戦を訴える言葉が各地で叫ばれるようになります。

 

 政府の方でも、「レンド・リース法」を非難し、ただちにドイツに対する(軍事)援助を止めるようにと親書が出されますが、外交儀礼以上相手にされる事はありませんでした。

 

 これは、英国や他の連合国の国々が出した親書や提案も同様に扱われました。

 

 それどころか、反共のために連合国もただちにドイツと講和して、ソ連に対して矛を向けるべきだと言う、国際常識を全く無視した返書すらされた国もありました。

 

 ナチス・ドイツのそれまでの例を見るまでもなく、そんなことが国際外交的に受け入れられる訳がありません。

 そして世界中はようやく納得します。

 要するに、アメリカは手前勝手に創り上げた虚構の正義により、自らの覇権拡大のため(だけ)に、近々どこかの国との戦争を欲しているのだと。

 

 そして、その相手とは日本帝国に他なりませんでした。

 

 あとは、日本から戦争を吹っかけるような程、それぐらい激怒させる、ないしは追いつめる決定打を放つだけです。

 


 そうした混乱の中、11月にはブレスト港に最初の船団が入港を果たします。

 

 この最初の船団の入港の日、アメリカ合衆国はドイツの共産勢力との戦いを称え(そして帝国主義同盟との戦いすら肯定し)、ドイツ第三帝国はアメリカの英断を絶賛しました。

 これに対して連合国は、この日はこれを苦々しく眺める他ありませんでした。

 

 なお、アメリカからの援助物資は、当初はソ連との戦いに対する援助と言うことで、内外を一応は納得させるために、食料、燃料はもとよりトラックなど自動車類と航空機が主な援助物資となりました。

 この時点ではさすがに艦艇や船舶などの援助にまでは発展していませんでした。

 


 そして、1941年12月、ソ連赤軍によって始まったモスクワ奪回を主な目的とした冬季反攻は、赤軍の奮闘虚しく失敗し、翌年2月まで激しい戦いが各所で展開されましたが、秋からの防衛準備で持久体制をほぼ整えていたドイツ軍はこれによく耐え、晩秋から攻勢が継続されて消耗の激しかったウクライナ地方で若干の後退があった他は、ソ連軍を撃退する事に成功します。

 

 この結果をドイツとアメリカは、ドイツ軍の献身的努力とアメリカからの援助の結果だと宣伝し、反対に連合国側の憂慮は大変深いものとなります。

 

 世界はどう見ても、この時点では枢軸側に有利に動いていました。

 

 そして、この逆境を主に政治的に覆すべく、連合国側により一つの攻勢作戦が企図されます。

 

 もちろん、対米宣戦布告などではありません。

 


 1942年2月8日、連合国は「ペデスタル作戦」を発動させます。

 

 この時地中海は、枢軸軍、連合国側双方の思惑の結果、シーレーン妨害とこれの維持のための戦いが展開されている以外大きな動きはありませんでした。

 

 枢軸軍は、本土防空とソ連撃滅に全力を投入しており、連合国側はシーレーン維持と対米戦備充当に気を取られていたからです。

 

 シーレーンの攻防戦は、ドイツがまだ潜水艦隊を充実させていなかった事と、日英が早期に体制を整える事に成功していたため、この時点では連合国側の優位に進展していました。

 

 これは、地中海においても大きな変化はなく、何度か連合国側とイタリア海空軍との間に小規模な戦闘はありましたが、概してイタリア軍の戦意が低い事と、連合軍が大兵力を投入していた事から連合国側の優位に進展していました。

 


 なお、連合国側がいまだ連合国側が優位でない状態、アメリカが対独支援開始した事でむしろ不利になっていた状態での攻勢を行ったかですが、これは日英を主体とする連合国側が、空軍と海上護衛戦力以外大した戦闘を行っていない事から、多くの予備兵力を抱えるようになっており、しかも日英双方の戦時生産体制が軌道に乗り、多数の兵器や物資が前線に供給される事で兵力にゆとりが出るようになっていたからでした。

 

 そして、枢軸側の主力を務めるドイツは、彼らの戦争の天王山たる対ソ戦に兵力の多くを投入しており、連合国側が強く押してこない限り、他の戦区に兵力が投入される事はありませんでした。

 と言うよりも、ごく常識的にはそれ以外に派遣するゆとりがなかったと言えるでしょう。

 


 「ペデスタル作戦」における連合軍の攻撃目標は、イタリア半島南部に存在する大きな島、シチリア島。

 ここをドイツ軍の増援部隊が移動してくる前に電撃的奇襲攻撃で奪取し、欧州大陸に対する反撃のための橋頭堡を確保すると共に、地中海方面のシーレーン安定化を目的とした野心的な作戦でした。

 また、この戦闘で、もともと政権基盤が揺らいでるイタリア・ムッソリーニー政権を混乱状態にして、枢軸側の結束を乱すことも副次目的とされていました。

 しかし、一番重視されたのは、連合国側の優位を内外に印象づけると言う事でした。

 

 このため、連合軍は地中海に回せる限りの兵力を投入して、シチリア島攻略にかかりました。

 

 以上がその参加兵力です。

 



●本隊(日・第三艦隊、海上護衛総隊)


 第三艦隊

第四戦隊:「葛城」、「赤城」、「愛宕」、「高雄」

第六戦隊:「鳥海」、「摩耶」、「伊吹」、「鞍馬」

第二水雷戦隊:「矢矧」 艦隊型駆逐艦:12隻


 第一護衛艦隊(艦載機:常用約60機)

第十一航空戦隊:「千歳」、「千代田」

第五水雷戦隊:3000t型:1隻 睦月型駆逐艦:8隻

第三護衛戦隊:護衛駆逐艦4隻 海防艦:8隻

第六護衛戦隊:護衛駆逐艦8隻 海防艦:8隻

各種輸送・揚陸船舶:約250隻(上陸部隊18万名)



●打撃部隊(英・地中海艦隊)

戦艦:「プリンス・オブ・ウェールズ」

戦艦:「St. アンドリュー」、「St. デイヴィット」

戦艦:「クイーンエリザベス」、「ウォースパイト」、

   「バーラム」、「マレーヤ」、「ヴァリアント」

重巡洋艦:2隻 軽巡洋艦:7隻 駆逐艦:12隻



●空母機動部隊


 日本第二機動艦隊:(艦載機:常用約280機)

第十三戦隊:「高千穂」、「穂高」

第五航空戦隊:「翔鶴」、「瑞鶴」、「千鶴」

第十二航空戦隊:「千早」、「千景」

第九戦隊:「最上」、「熊野」、「鈴谷」

四水雷戦隊:「酒匂」 艦隊型駆逐艦:16隻



 英機動部隊(英・H部隊)(艦載機:常用約110機)

巡洋戦艦:「インドミダヴル」、「インディファティガヴル」

航空母艦:「アークロイヤル」、「フォーミダヴル」

重巡洋艦:2隻 艦隊型駆逐艦:6隻



◆作戦参加基地航空戦力:約1400機

(マルタ島、リビア各地、クレタ島に展開)


 英国空軍

 日本海軍航空隊

 日本陸軍航空隊

 自由フランス空軍など



◆上陸兵力(18万人)


英第8軍:

(機甲1個師団、機械化1個師団、歩兵2個師団、空挺1個師団)


日本第25軍(団)他:

機甲1個師団、機械化2個師団、空挺1個旅団

海軍陸戦隊1個旅団




 これに対するシチリア島のイタリア陸軍は約20万人ありましたが、一部の精鋭部隊以外は機械力に乏しく、しかも「黒シャツ」と呼ばれる、ファシスト党員による警察部隊に毛が生えた程度の部隊がそのかなりを占めていました。

 

 また、シチリア島、南イタリアに展開するイタリア空軍は700機程度が存在し、うち500機程度がシチリア周辺に集中可能でしたが、連合国側が用意した空母機動部隊、マルタ島、リビア各地、クレタ島に展開した航空戦力と比較すると数だけでも3倍以上の格差を開けられており、これにドイツ軍が100機程度送り込んでいた増援兵力を含めても、抵抗の難しさを感じさせるものがありました。

 

 そして、洋上侵攻を阻止しうる海軍は、タラント奇襲の打撃からいまだに立ち直って居らず、よしんば立ち直っていたとしても、連合国側が用意したイタリア海軍全軍すら圧倒する巨大な海上戦力の前には、出撃する事すら自殺行為と言える有様でした。

 

 なお、日英海軍がこれほどの艦艇を地中海に集中できたわけは、やはり前年のビスマルク撃沈が大きく影響していました。

 また、依然独巡洋戦艦は修理中で、もしこれが出撃してもいまだ多数の高速戦艦が待機している英本土近海で勝手を許すような事は二度とない程の警戒態勢も布かれていました。

 

 そして枢軸軍は、クレタ島に日本海軍航空隊の長距離空軍が配備されている現状から、ギリシア方面への大規模兵力増強による圧迫を考えているのではと疑い、本来なら南イタリアに向かうべきドイツ軍兵力のかなりをこちらに振り向けてしまいます。

 


 そして1942年2月8日、連合国は「ペデスタル作戦」を予定通り発動させます。

 

 上陸作戦は、当然まず制空権獲得競争から開始されますが、イタリア空軍も劣勢な兵力と機材で奮闘しますが、それも虚しく圧倒的戦力を投入した連合軍が押し切る形で、シチリア島と南イタリアの枢軸軍航空戦力を一時的に壊滅に追い込むことに成功します。

 

 この時、空母機動部隊の機動性、集中性は極めて有効に機能し、ルールの違う航空戦を枢軸軍に強要しました。

 

 もちろん、枢軸軍もこの洋上の大兵力に対して果敢に攻撃を行いましたが、もともと洋上攻撃があまり得意でない上に、集中性に欠け、しかも一カ所に膨大な数を集中した連合軍の航空戦力に押しつぶされてしまったのです。

 これは、少数の兵力しか派遣していなかったドイツ軍も例外ではありませんでした。

 もっとも、ドイツ軍の兵力は技術よりも、兵力そのものが少なすぎたのが主な原因と言われています。

 

 その後すぐに行われた上陸作戦そのものは、圧倒的戦力を投入した連合軍の優位の上に推移します。

 

 イタリア軍の貧弱な陸軍では、日英の精鋭師団の上陸を防ぎきることなど出来るはずもなく、後詰めで投入されたなけなしの機甲兵力も、その装備の優劣もありあっさりと粉砕されてしまいました。

 

 ちなみに、この戦いにおいて戦争中ばで日本軍最強と言われる「二式重戦車」の最初のシリーズが初めて実戦投入され、イタリア軍の貧弱な戦車相手に縦横の活躍を示す事になります。

 ただし、この戦車は重戦車と言うことで機動性に難点があり、この改良点が強く指摘されるなどの欠点も露呈する事になりました。

 

 そして、その後は枢軸軍(イタリア軍)の機動戦力が少ないことが大きな原因で、連合軍の進撃は比較的順調に伸展します。

 ただし、事実上の本土防衛である事から、地元住民を味方に付けた枢軸軍(イタリア軍)のねばり強い防戦に苦戦を強いられる事になります。

 もっとも、現在のイタリアを良く思わない住民も多数いた事から、連合国も地元住民の協力を取り付けることに成功しており、大きな問題となることなく進撃を続け、約一ヶ月かけてシチリア島全島の制圧を行います。

 


 シチリア島の攻略が行われると、連合国側はこの勝利を殊の外大きく宣伝し、連合国側が決して不利などではなく、十分に反撃する力を持っていることを内外に印象づけることに成功します。

 

 また、シチリア島の解放により、全体主義の悪い点が強く指摘され、アメリカが一刻も早く外交を改めるよう呼びかけも行われました。

 

 そして、勝利と対ファシズムの宣伝という大きな目的と、シーレーンの確保と言う戦略目的を達成した連合国側は、この結果に大きな満足を示し、次なる作戦への準備を開始します。

 

 しかし、この連合国の勝利が戦争のさらなる進展を促すことになったのです。

 


■アメリカ参戦 ▼


評価をするにはログインしてください。
ブックマークに追加
ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
小説家になろうSNSシェアツール
― 新着の感想 ―
このエピソードに感想はまだ書かれていません。
感想一覧
+注意+

特に記載なき場合、掲載されている作品はすべてフィクションであり実在の人物・団体等とは一切関係ありません。
特に記載なき場合、掲載されている作品の著作権は作者にあります(一部作品除く)。
作者以外の方による作品の引用を超える無断転載は禁止しており、行った場合、著作権法の違反となります。

↑ページトップへ