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２５．自動車産業を後押ししよう

大正９年（１９２０）６月１日　東京砲兵工廠

「「「かんぱ～い！」」」

　俺たちは砲兵工廠の一角に集まり、乾杯をしていた。

　何のための乾杯かというと、俺たちが過去にタイムスリップして１５周年のお祝いだ。

　てんでに酒を飲み干すと、それぞれが思い出を語りはじめる。

「いや～、気がつけばもう１５年か。あっという間だったな」

「だよな～。やりたいことばっかりで、忙しかったからな」

「うん、ほんと、そうだよね。大変だったけど、充実はしてたかな」

「せや。歴史を改変するっちゅうんは、なんかこう、たまらん満足感があるな」

「おまけに結婚もできたしな」

「「「だよな～」」」

　実は俺たち、大戦さなかの１９１５年に、まとめて結婚させられていた。

　この時代にきて１０年も経ち、それなりに信頼されたのに加え、逆に体制に取りこもうという狙いもあったのだろう。

　相手は全て元老と縁のあるお嬢さんがたで、まあ美人といっていい人ばかりだ。

　そして俺たちが国の重要な役目を担っていると、あらかじめ言い含められていたのだろう。

　それなりによく尽くしてくれるので、まあまあ上手くいっている。

　ていうか、俺なんかはベタ惚れだな。

　だってかわいいんだもん。

　嫁さんにとっても、現代の感覚で接する俺の態度は、好ましく映ったようで、相思相愛の仲と言ってよいだろう。

　かくしてそれぞれに所帯を持った俺たちは、今は自宅からの通いになっている。

「それにしても、日本は成長したよな？　こんなに上手くいくとは思わなかったぐらいだ」

「そりゃあ、歴史を知っていて、未来の知識もあればこんなもんだろ」

「まあ、そうだね。電気産業もこの大戦中に、大きく成長したし」

「化学産業もや。ここまでくれば、いろいろとやれるで～」

「みんなはいいよな。俺なんかコンピューターが発明されない限り、腕の振るいようがないからな」

「そんなこと言って、ぎょうさん稼いどるやないか」

「まあな。それが最大の慰めってやつだ」

　そんな話のなか、中島が俺に振ってくる。

「そういう意味では、祐一の成果もいまいちなのかな？」

「うん、まあ、自動車を買えるような層が、まだ日本では育ってないからね」

「ああ、そういうこと？」

　たしかに俺たちの介入で、自動車保有台数も史実の１．５倍ほどにはなっている。

　しかしその多くが輸入車であり、国内メーカーはあまり育っていないのだ。

　一応、１９１０年代でも、東京自動車製作所、国末自動車製作所、快進社自動車製作所、宮田製作所などが、ほぼ国産のクルマを作っている。

　しかしその販売は思うように伸びず、すでに国末自動車と宮田製作所は撤退していた。

　その後、三菱造船、石川島造船、実用自動車、東京瓦斯電気工業などの大手が参入しているものの、どこも業績は振るわない。

　なにしろ自動車というものは、現代価値に直せば数千万円もするシロモノなのだ。

　それらがもっと売れるには、大量生産で価格を下げ、なおかつそれなりに収入のある中流層が育たなければならない。

　あいにくとこの日本は、まだまだその水準にはほど遠いのが実状だ。

　それでも俺は、国内メーカーを育成するために、いろいろと手を打ってきた。

　可能な範囲で助言を与えてきたし、愛国商会から多少の資金援助も行っている。

　そしてこの大戦中に、行政も動かすことができたのだ。

「でも今回の戦争で、自動車の存在が見直されたんだ。おかげで農商務省も動いてくれた」

「ああ、そうみたいだな」

　今大戦では山東への出兵から始まり、欧州の戦闘でも、トラックが大活躍した。

　日本から持ちこんだトラックが輸送に役立ったし、また欧州での普及状況を、多くの日本人が見ている。

　それを受けて１９１５年頃から、国産車製造の奨励政策が検討された。

　そして１９１６年に実施されたのが、以下の政策だ。

・官公庁などの自動車は、できるだけ国産車を採用する

・自動車生産者や部品業者には、低利の融資や税制優遇を実施する

・輸入完成車には１００％の関税を課す

・原材料の関税はゼロとし、逆に加工品は等級を定めて関税を課す

　（エンジンは６０％、点火プラグは２０％など）

　これらの政策は、史実で快進社の橋本増次郎などが提案していたものの、採用されることはなかった。

　当時の官僚には、その必要性を理解できる者がいなかったからだ。

　実際に政府が国産車の保護に動き出したのは１９３６年なので、この世界では２０年も前倒しした形になる。

　そしてこれによって、海外メーカーからの輸入にブレーキが掛かり、国産車の比率が増えている。

　史実では９割以上だった輸入車シェアが、７割ほどになっているのだ。

　この調子でいけば、国内メーカーの成長は大きく加速するかもしれない。

　そしてそれは、日本を真の強国に押し上げる、大きな力となるはずだ。