ノースランド ‐ ウィキパディア

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ノースランド

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ノースランド自由同盟国（英語：Northland freedom alliance Country 露語：Нōсурандо свобода союз страна 羅馬字：Nōsurando jiyuu doumei koku）は日本国の北に位置する国家。本土のノースランド島と周辺の１２の小島で構成される島国で、共和制を取っている。

共通語：イド語

公用語：英語・アイヌ語・ロシア語

首都　：トーキー

人口　：３,６１５,６８２人

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目次

１．概要

　１．１国歌

２．歴史

　２．１アイヌ人

　２．２和人との交易

　２．３シャクシャインの戦い

　２．４加伊国の成立と保護国化

　２．５保護国の終焉と植民地化

　２．６英国植民地時代

　２．７第一次世界大戦と自治権の獲得

　２．８第二次世界大戦

　２．９ノースランド共和国の成立

　２．１０二・二三赤色革命

　２．１１共産主義国家の成立とソ連との関係強化

　２．１２極東のアウシュヴィッツ

　２．１３津軽海峡漁業権紛争

　２．１４ノースランド内戦

　２．１５共産主義政権の終焉と新国家運動

　２．１６ノースランド自由同盟国の成立

　２．１７科学技術推進経済発展政策

　２．１８金融危機

　２．１９第一次サンマ戦争

　２．２０第二次サンマ戦争

　２．２１純国産人工衛星の打ち上げ

　２．２２第三次サンマ戦争

　２．２３初の先住民系大統領の誕生

３．地理

　３．１領土

　３．２気候

４．地方行政区分

５．政治

　５．１内政

　５．２外交

　　５．２．１日本との関係

　　５．２．２イギリスとの関係

　　５．２．３ロシアとの関係

　　５．２．４中国との関係

　　５．２．５台湾との関係

　　５．２．６アイスランドとの関係

　　５．２．７ノルウェーとの関係

　　５．２．８反捕鯨国との関係

　　５．２．９朝鮮半島との関係

６．経済

７．交通

８．国民

　８．１人種構成

　８．２人口

　８．３言語

　８．４宗教

　８．５教育

　８．６治安

　８．７保険　

９．文化

１０．安全保障

　１０．１同盟軍

　　１０．１．１地上軍

　　１０．１．２宇宙軍

　　１０．１．３宇宙艦隊

　１０．２エムシコロクル

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概要

ノースランド自由同盟国はノースランド内戦後に誕生した民主共和制国家。ノースランド共和国を継承している。日本国の北に位置しており日本国とは最も近い隣国であり島国である。２００８年以前は主力産業を鉄鋼業とする工業国だったが、リーマンショックに端を発した世界金融危機によって２００９年に国策として進めていた鉄鋼産業が事実上破綻。現在は主力産業を農業と漁業が占めている。

ノースランド自由同盟国の国名に付いている自由同盟国の由来はノースランド内戦の際に自由の為に立ち上がった反政府組織の同盟からきている。

・国歌

国歌は「ノースランド万歳（God Save the Northland）」ブリティッシュ・グレナディアーズの曲調をそのまま取り入れ歌詞を国歌仕様に変更した曲が採用されてる。以下は在日本ノースランド大使館の公式ホームページ上で公開されているノースランド国歌の歌詞の日本語訳版。

ノースランド万歳

１：共産主義か、はたまたナチズムか

　　ファシズム、または民族主義と人は叫ぶ

　　しかし全世界のどんな偉大な思想であれど、非する物はない。

　　自由と民主主義に非するものはない。

　　

２：一方的な圧政では民を幸せにする事はできない

　　圧政者は怒りに燃える民衆の力を知るだろう

　　我らはそれを知る、我らの歴史がそれを示してくれている。

　　いざ唱えよう、ノースランド万歳。

３：自由と民主主義を侵す者が現れれば

　　必ず民衆は立ち上がるだろう。自由と民主主義を胸に進む

　　圧政者をつるせと縄を持って、自由と民主主義の敵の耳を驚かす。

　　いざ唱えよう、ノースランド万歳。

４：いかなる主義主張を持っていようと、

　　圧政などしてはならない。国の進む道は国民が決めるだろう。

　　自由と民主主義の下、ノースランド国民よ、末永く幸あれ。

　　いざ唱えよう、ノースランド万歳。

　　いざ唱えよう、ノースランド万歳。

　　いざ唱えよう、ノースランド万歳。

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歴史

・アイヌ人

ノースランドの住民であるアイヌ人は１０世紀以降にサハリンから南下しノースランドの北半分を占めていたオホーツク文化人を排除、同化しながらノースランド全土に進出した。さらに１１世紀の前半にはサハリンの南部、１３世紀には千島、１５世紀にはカムチャッカ半島にまでその活動圏を拡大していた。１３世紀にアイヌ人はアイヌモシリと呼ばれるノースランドからサハリンの地域でその独自の文化を構築した。アイヌ人は文字を持たなかった為、その詳細を知る事は困難であるが、アイヌの登場する以前の時代、擦文文化やオホーツク文化、日本列島の文化を摂取して生まれたと考えられる。

・和人との交易

狩猟民族であるアイヌ人は日本側の農耕民族である和人と生活で確保した生産物を交換して交易をしていた。アイヌ人は魚や毛皮を輸出し、和人の生産する鉄器や漆器、嗜好品の米、茶、酒を交換した。しかし、時代の経過と共に状況はアイヌ人にとって好ましくない方向へと進んでいった。日本の江戸時代には松前藩による独占的な不平等な交易をアイヌ人は強いられたのである。これによってアイヌ人は経済的に大きな不利益を負う事になった。さらには、和人との関係が増えた事と、ノースランドへの和人の移住者の増加等によって天然痘などの元々、ノースランドには存在していなかった伝染病が罹患し、民族としての衰退を招いてしまった。この様にアイヌ人は和人からの非常に多くの脅威を受け、まるで植民地か属国のような扱いを受けた。松前藩による独占的な不平等な交易がアイヌ人達に与えた影響は非常に大きく、１６６９年には、交易のレートを一方的に従来の米２斗（約３０ｋｇ）＝干鮭１００本から米７升（約１０．５ｋｇ）＝干鮭１００本と変更され、さらには、和人からアイヌ人に交易を一方的に強要する押買の横行や、日本の大名の鷹狩用の鷹を捕獲する鷹待。砂金掘りの山師がノースランドの内陸部を切り開く行為。松前藩船による大網による鮭の大量捕獲等が行われアイヌ人の生業基盤を根本から脅かした。また、それ以外にもアイヌが交易に応じなかった場合に「子供を質に取る」と脅していたことが、後の津軽藩士による聴き取り調査で発覚している。

こうした和人による高圧的かつ不平等な関係での圧迫と扱いはシャクシャインの戦いを引き起こす原因となった。

・シャクシャインの戦い

サル（現ウシャップ地方）の首長ウタフが帰路に疱瘡にかかり死亡してしまった。このウタフ死亡の知らせを、一部のアイヌ人が「松前藩による毒殺」と流布し誤報が広がった。この誤報により、元々、和人に対して反感を募らせていたアイヌ人は松前藩、和人に対する敵対感情を一層強めた。シベチャリの首長シャクシャインはノースランド各地のアイヌ人へ松前藩への武装蜂起を呼びかけ、多くの部族がこれに呼応した。この背景には松前藩による独占的かつ、横暴な交易の事情がある。

そして１６６９年６月２１日、武装蜂起したアイヌ人はイシカリ地方を除く東部のシラヌカ（現在のジョージタウン）から西はマシケ（現在のリットン村）周辺において一斉に行動を起こした。シャクシャイン等に率いられた２千のアイヌ軍勢は鷹待、砂金掘り、交易商船を襲撃した。この突然の蜂起に和人は対応できず東ノースランドでは２１３人、西ノースランドでは１４３人の和人が殺害された。

武装蜂起の報を受けた松前藩は家老の蠣崎広林が部隊を率いてクンヌイに出陣した。シャクシャイン軍に備えるとともに幕府へ蜂起を知らせ、援軍、武器、兵糧の支援を求めた。幕府はこの松前藩の求めに応じて弘前津軽氏、盛岡南部氏、秋田（久保田）佐竹氏の３藩にノースランドへの出兵準備を命じ、松前藩主松前矩広の大叔父にあたる松前泰広を指揮官として派遣した。

シャクシャイン軍は松前へと進撃し７月の末には松前藩軍と交戦した。この交戦は８月まで続いたが鉄砲を主体としていた松前藩軍に対してシャクシャイン軍は弓矢が主体であった為に、苦戦を強いられた。子の為、シャクシャインは後退し松前藩との長期抗戦に備えた。９月５日、松前泰広が松前に到着し１６日にはクンヌイの部隊と合流。２８日には松前藩軍を指揮してノースランドへと進軍した。さらに松前泰広は松前藩と関係の深い親松前的なアイヌの集落に対して、幕府権力を背景に恫喝し恭順させアイヌ民族間の分断とシャクシャインの孤立化を進めた。しかし、戦いはシャクシャイン軍が徹底抗戦の構えを見せていた事から長期化の様相を見せていた。松前藩はシャクシャインらアイヌ人の首長に対して和睦を申し出たが、シャクシャインらはこれに応じず、戦いは２年目へと突入した。

戦いが始まってから２年目に突入した１６７０年５月２０日、偶然にもイギリスの東インド貿易会社の貿易船ジョージパウンド号が漂流のすえクシュリ（現在のトーキー）に漂着する出来事があった。当時、クシュリはシャクシャイン軍の影響下にあり、ジョージパウンド号の船長、アーべ・モーレンカンプは現地のアイヌ人に対して水と食料の提供を呼びかけた。これに当初はアイヌ人は状況が状況なだけに応じるのは難しいとしていたが、アーべ・モーレンカンプは食料と水が得られないと我々は死ぬしかなくなるとして、アイヌ人に食料と水の提供を迫った。しかし、アイヌ人はこの交渉に乗らなかった為、アーべ・モーレンカンプは船の積荷との交換を申し出た。ジョージパウンド号には大砲２２門、フリントロック長銃６００挺、フリントロック回転式長銃３０挺、火薬３０００ｋｇが搭載されており、アイヌ人はこれらの全ての物品の交換を求めたがアーべ・モーレンカンプは量が多すぎて割に合わないとして拒否した。しかし、アーべ・モーレンカンプはクシュリでのイギリス人の居住を許可すれば全ての品を引き渡すとした為、アイヌ人はこれを承諾した。ジョージパウンド号はその後、補給を受け約１年間の滞在の後に出港した。詳しくはジョージパウンド号事件を参照。

こうして大量の銃器と大砲の入手に成功したアイヌ人はこれを持って松前藩軍との戦いに挑んだ。アイヌ人の戦士達はジョージパウンド号の一等航海士アレック・モーガンと船員の砲員は軍事顧問として向かえられその後の鉄砲を使った戦いと大砲の指揮した。

１６７０年６月１９日、松前泰広率いる松前藩軍はシャクシャイン軍の本拠地であったシブチャリのチャシ（砦）を堕とした勢いで、全軍を上げてシャクシャイン軍が後退したアッペツチャシへと攻め込んだ。この時点で松前藩軍は圧倒的有利の立場にあり、戦いは松前藩軍の勝利で終わるかに見えた。しかし、松前藩軍はアッペツチャシにおいて予想外である大砲や鉄砲による襲撃を受けた。松前藩軍はアイヌ人が鉄砲と大砲を入手していた事を知らなかった。その為、松前藩軍はアイヌ人が弓矢で武装したままだと思い込み、アッペツチャシを攻略する為にアイヌ人が築いた防衛線の深くへと進軍してしまった。その結果、松前藩軍は四方からアイヌ人に襲撃を受ける事になり、６月２０日、松前藩軍はこの一連の戦闘で最大の被害を受ける事になり、指揮官であった松前泰広は討死にし、松前藩軍は事実上壊滅するという大打撃を受けた。シャクシャイン軍はこの勝利を受けて松前へと進軍。この藩軍の壊滅とシャクシャイン軍の進軍の急報を受けた松前藩は混乱状態に陥った。松前藩は幕府に対して更なる増援を要請。しかし、幕府の要請が受諾される前に７月６日にクンヌイにおいて進軍してきたシャクシャイン軍１１００人と松前藩３００人が交戦し松前藩軍はまたしても敗退。この敗退によって松前藩領内への直接的な侵攻の可能性が大きくなった。

幕府は松前藩に凡そ５０００の兵力を派遣する事を約束したが、これらの兵力が到着する前の８月１３日、シャクシャイン軍は松前藩領内へと侵攻。すでに主力部隊を失っていた松前藩軍は敗走し９月６日日、松前城の城下町が包囲され松前藩はシャクシャイン軍に降伏した。降伏後、松前藩の家老達は自害した者以外はシャクシャイン軍によって松前城に幽閉された。

・加伊国の成立と保護国化

松前藩との戦争に勝利した事は戦争中、松前藩と親しかった他のアイヌ人の部族に衝撃を与えた。これらの部族達は立場を変えてシャクシャイン軍と合流する動きを見せた。これによってシャクシャイン軍の総数は最大で３０００人近くにまで増加したと伝えられている。松前藩を占領したシャクシャイン軍は松前城や領内に残されていた松前藩軍の鉄砲や火薬を回収して武装を強化した。そうした最中、幕府は松前藩の敗北を受けてようやくアイヌ人との和睦交渉を本格的に行う構えを見せた。幕府の交渉団は１６７２年４月１０日、松前城入りしシャクシャインらアイヌ人の首長らの交渉を開始した。幕府はアイヌ人に、交易レートの適正化と交易相手の自由化を提案。一方で降伏した松前藩に関しては関係者は適切に処罰するとして、松前藩領の幕府への引渡しを要求した。アイヌ人は当初、この提案に乗る様相であったとイギリス人宣教師のエミール・ジョンソンの伝記によって伝えられているが、アイヌ人に武器を与えたアーべ・モーレンカンプはこれを幕府の罠であると主張して首長らに交渉に応じない様に求めた。その結果かどうかははっきりとした理由は定かでは無いが、アイヌ人は幕府からの提案について松前藩領の扱いを巡ってこれを拒絶した。

その後、シャクシャインを中心にアイヌ人の首長らはイギリス人の薦めによって国家を樹立する事を７月６日に会合で決定し、１６７２年７月１８日、アイヌ人らはノースランドを自分たちの土地であるとして加伊国の建国を行った。これに対して幕府は強く反発し、８月１２日、シャクシャイン軍に対して、すぐに和睦交渉に応じなければ、討伐軍を派遣すると警告した。この事態にアーべ・モーレンカンプも幕府の施設団と松前城で会談し、ノースランドにはイギリスの利権があると主張。幕府の警告はイギリスに対する宣戦布告にも等しいと幕府の使節団に警告した。この警告にイギリスとの戦争を恐れた幕府はノースランドへの幕府軍の派遣を一時、中断させる処置をとった。幕府はアイヌ人との交渉を継続した。

しかし、１６７２年９月１日にジョージパウンド号がイギリス海軍のロイヤルキャサリン号を連れて松前港に入港すると状況は大きく変わった。イギリスはノースランドにおける利権獲得に本格的に乗り出したのである。幕府はイギリスに対して抗議したが、イギリス海軍はノースランドにおけるイギリスの利権の保護を主張して日本によるこれ以上のノースランドへの介入を許さないとした。さらに加伊国をイギリスの庇護下にある保護国であるとした。これによって幕府は力の差が歴然としている状況からノースランドに手を出す事ができなくなってしまった。なお、この時点でイギリスは、アイヌ人との取引によってクシュリでのイギリス人の居住の許可と、金、銀、銅の優先取引権を得ていた。

その後、加伊国は日本の他、イギリスとの交易を行う様になった。イギリスとの交易では動物の毛皮などがよく売れ、加伊国はイギリスの交易国の中でも上質な毛皮の産出国として有名になった。また、ノースランドで採掘される金、銀、銅などの貴金属も優先取引権を得ていた事からイギリスは相場よりは安くこれらを仕入れる事ができた。アイヌ人の生活もイギリスとの取引が拡大するにつれて、松前藩によって交易を独占されていた時代に比べれば格段に楽になった。

当初は港があった松前が貿易港として利用されたが、イギリス人の居住権があるクシュリで開発が進められ現在のノースランドの首都であるトーキーが作られると、主力の貿易港はトーキーに移った。一方で松前港は和人との貿易の玄関口として引き続き使われたが、同時にイギリス海軍の軍港にもなりイギリス大使館も置かれた。松前城はアイヌ人によって接収され、アイヌの首長の会合が行われる議会の様な場所となり、松前の町は加伊国において事実上の首都として機能した。

・保護国の終焉と植民地化

１６７９年、シャクシャインらがイギリスと結んだ取引を巡ってノースランドの西部と東部のアイヌの部族内で内部抗争が発生した。この内部抗争によってアイヌの意見が二分され各部族からの有志連合であったシャクシャイン軍は分裂した。分裂した勢力は西部部族で軍を形成した。これらの西部軍はシャクシャイン軍からの離脱の際に兵器庫から一部の銃器や火薬を持っていっており、これで武装した。６月５日、西部軍が松前への大規模襲撃を開始した。この襲撃にシャクシャイン軍は反撃し６月７日にはこれを撃退したが、この一連の戦闘によって、アイヌの舵取り役であったシャクシャインが砲弾の流れ弾によって死亡した。シャクシャインの死亡の知らせは東部の部族に衝撃をもたらした。東部部族の首長らは西部軍の進撃に備えて東部軍の編成を実施した。西部軍と東部軍はノースランド各地で交戦した。その一方でイギリスは当初はこの抗争には介入しなかった。しかし、１０月５日に西部軍によってイギリス人居住地のトーキーに砲撃が行われるとイギリス軍はこれに反撃した。イギリス軍は東部軍と同盟を組み西部軍と戦った。この抗争は最終的に１６８０年５月９日に西部軍が降伏する事で収束したが、イギリスはこの事件で一般のイギリス人に死傷者が出た事を理由に加伊国に対して多額の賠償を求めた。しかし、加伊国は指導部の不在の為にこれに対応する事ができず、イギリス人は加伊国には政治的能力が欠如していると通告した。そして、１６８１年２月３日、イギリスは加伊国の解体を発表。これに伴い保護国としての処置を終了し、イギリスはノースランドを自国の植民地とした。

・英国植民地時代

ノースランドを植民地化したイギリスはトーキーに総督府を置きノースランドを統治した。植民地時代、ノースランドにはノースランドの広大な大地と気候に活路を見出したイギリス人によってイギリス人経営のプランテーションが作られた。また牧場も作られ、これらの労働者には、連れてこられたインド人が従事した。アイヌ人はこれらの大規模開発が進んでいくのを受けて幾つかの土地から追い出されてしまった。だが、厳しい冬が訪れるノースランドにおいて、開発は奥深くにまでは及ばなかった。その結果として、アイヌ人の居住地域が全て奪われる様な事は無く植民地時代において、アイヌ人は一部の土地を奪われたが、アイヌ人の生活等は保護国時代と大きくは変わらなかった。また、この植民地時代にイギリス人のノースランドへの移住者が増加し後の白人社会を築き上げる事になる。１８世紀初頭には極東におけるイギリス船の修理場が作られ、後の工業化の前身にもなった。

・第一次世界大戦と自治権の獲得

１９１４年７月２８日から１９１８年１１月１１日にかけて、欧州で勃発した第一次世界大戦において、ノースランドの松前はイギリス海軍の極東における出撃拠点として使われた。ドイツが中国に持っていた租借地である青島と膠州湾の戦いにおいて、イギリス海軍は日本軍の支援の為に松前港に停泊していたＨ級駆逐艦スワン・ハンターとマイノーター級装甲巡洋艦シャノンが出撃している。また、イギリスは第一次世界大戦中に全世界の植民地から多くの兵士を徴員したが、これはノースランドにおいても行われた。アイヌ人とイギリス人による第９３ノースランド大隊、第９４ノースラント大隊が編成され西部戦線に従事した。

戦後、ノースランドは従軍への恩賞として自治権の獲得に成功した。１９２０年に自治領ノースランド政府が結成され、外交権は無かったがノースランドはイギリス連邦の下、自治権を有する地域になった。同年には初の民生選挙が実施され議会政治が始まった。初代首相にはリットン・ブラウンが就任した。民衆からの評価も高かったリットン・ブラウンはその後、１９３９年まで首相を務め、長期政権を確立した。

・第二次世界大戦

第二次世界大戦が勃発すると１９４０年１２月７日、日本によるイギリスへの宣戦布告を受けてノースランドは宣戦布告から１時間後に日本からの攻撃を受けた。軍港であった松前港が日本海軍によって襲撃され、日本軍による強襲上陸を受けた。この日本軍の攻撃に対してイギリス軍は反撃したが、リアンダー級軽巡洋艦ネプチューン、オライオン、エイジャックス、アリシューザ級軽巡洋艦アリシューザ、オーロラ、Ｇ級駆逐艦ブルドッグ、ラクーン、グランパスが反撃した。しかし、イギリス海軍の艦隊は日本艦隊との交戦で壊滅。日本軍の上陸部隊が松前を占領する事になった。一方で、太平洋上で外洋演習を行っていた為にヴィクトリー級戦艦ノースランドとＳ級駆逐艦ステュルワートは難を逃れた。

日本軍による強襲上陸の後、ノースランドに駐留するイギリス陸軍と自治領ノースランド軍の双方は直ちに防衛戦を展開した。戦争勃発当初、イギリス軍とノースランド軍は日本陸軍に対して装甲戦力を生かして機動防衛を展開し、戦局において、有利な立場を得た。しかし、航空戦力で日本軍に圧倒され１９４１年３月１９日、トーキーが陥落。その後もイギリス軍とノースランド軍は徹底抗戦の構えを見せ西部において激しい戦いを繰り広げたが、４月１５日、イギリス軍とノースランド軍は降伏した。

ノースランドの陥落後、日本はノースランドを日本固有の領土であるとして蝦夷地というイギリスによる植民地化以前のノースランドの地名に改名し、日本軍による軍政下に置き自国の領土に併合した。この状態が解消するのは、１９４５年８月１５日の日本の降伏まで待たなければならなかった。それでも、山岳部や森林地帯では降伏しなかった一部のイギリス軍とノースランド軍の部隊が現地のアイヌ人の協力の下、ゲリラ戦を展開した。日本軍はこれを掃討しようと戦時中に討伐や降伏の呼びかけを何度も行ったが、日本人以上に土地勘のあるアイヌ人将校を有していたこれらの部隊を掃討する事は最後まで出来なかった。これらの降伏しなかった部隊の数はアイヌ人２１９名、イギリス人８８名、インド人８６人の合計３９３名だった。これらの部隊は戦後、英雄として扱われた。

・ノースランド共和国の成立

第二次世界大戦後、イギリスの植民地の独立機運が高まるのを受けて１９４９年１月１日、ノースランドは国民投票を経てイギリスより独立する事になりノースランド共和国が成立した。

・二・二三赤色革命

ノースランド共和国の成立後、ノースランドでは急速に若者や一部の知識人を中心に社会主義運動が盛り上がった。トーキーでは１９５８年５月１日のメーデーでノースランド共産党の呼びかけで集まった若者らが首相府を包囲しこれを終息させようとした警察との間でデモ隊が破壊活動や警察官への暴力が起き暴動へと発展した。このメーデーによる暴動は警察が装甲車を投入した事で鎮圧されたが、１９６１年５月１日にキューバのフィデル・カストロ首相がメーデーの演説でキューバ革命を「社会主義革命である」と宣言した事から、この宣言に社会主義運動を行っている者達が感化され、１日の夜から翌日の２日までに各々が赤い旗を持ち大規模デモが各地で発生した。警察はこれらの若者に対しての対応に追われた。そんな最中に過激派の学生グループ、トーキー国際大学人民戦線がノースランド軍の兵器庫を襲撃し戦車や銃器を強奪。５月２日午後１３時４５分に武装した市民が議会と首相府に突入した。そして午後２時１３分、トーキー国際大学人民戦線のリーダー、和人の八兵衛・高山が議会の制圧を表明した。

この一連の混乱後、社会主義運動を行っているグループはトーキーの政治機構を全て掌握し、５月３日には自分達の事をノースランド赤軍と名乗るようになり、この一連の出来事を社会主義革命だとした。この混乱は５月１９日まで続く事になるがソ連軍が情勢の安定を主張して国境軍を派遣した事から情勢は社会主義勢力側に向き、１９日にノースランド赤軍はノースランド全域を掌握した。ノースランド赤軍は臨時共和国政府を結成し、６月７日、臨時共和国政府は共和国の解体を発表し、ノースランド社会主義人民共和国の建国を行った。これによって既存の政治団体や政党はノースランド共産党とノースランド社会民主主義党を除いて全てが解散に追い込まれた。初代大統領には和人の八兵衛・高山が就任。この一連の出来事を二・二三赤色革命と言う。

・共産主義国家の成立とソ連との関係強化

ノースランド社会主義人民共和国は建国後、すぐに共産主義の盟主たるソビエト連邦との関係強化に乗り出し、両国は安全保障や政治面で協力した。この次期にソ連からのロシア人移住者が急増している。議会は過半数の議席を有する与党ノースランド共産党と僅かな議席しか持たない野党のノースランド社会民主主義党に独占され、その実体は与党のノースランド共産党による一党独裁であった。共産党政権下のノースランドではこれまでの農業を中心とした経済体制を一新し重工業化政策がとられた。重工業化政策以前にもノースランドには船舶の修理場がある関係から一定規模の工業設備を有していたが、ソ連やなどの東側諸国から工業機械を導入し工場設備を拡張させた。しかし、住民の反対を省みずにこれらの政策は強引に進められた。そもそも、ノースランドにおいて社会主義者の数は人口比率からすれば少なかったとする国連極東開発機構の統計が存在する。つまりノースランドにおいて、共産主義者の人口はその他と比べて少なかった。

・極東のアウシュヴィッツ

共産主義政権下のノースランドにおいて、政権は白人と和人によって占められていた。大統領の八兵衛高山はアイヌ人に対する露骨な迫害政策を実施し、軍からのアイヌ人の追放、強制移住や鉱山での労働強制、プランテーションでの労働強制を行った。さらに、移住政策に従わなかったとの名目で赤軍を動員してでの虐殺までもが行われた。また、これらの圧政はアイヌ人に対してだけではなく、政府の方針に反対する者にも向けられた。政府の方針に反対したり批判する者はノースランド赤軍の国家保安部門（秘密警察）によって逮捕、拘束され、アイヌ人同様に強制収容所やノースランドの鉱山やプランテーション、奥地の開発に強制的に従事させられた。

こうした事態に共産主義政権末期の１９７４年に松前港を経由して日本へと亡命した和人のノースランド赤軍大佐の佳代子・渡辺と白人の中佐、アダムス・ヒューストンが、この現状を国際社会へと訴えた。その際、佳代子・渡辺はノースランドの現状を極東のアウシュヴィッツと称した。この極東のアウシュヴィッツという言葉は国連においてもイギリス、日本、アメリカ、フランスなどが国々がノースランドへの批難をする際に言われ、「ノースランドは極東のアウシュヴィッツである」と言われるようになった。国連総会で追求されたノースランド社会主義人民共和国はこの訴えを捏造だと否定したが、その後も続々に現れる亡命者によってその非道な行いは徐々に国際社会へと知れ渡っていった。

また、当時、その様な独裁政権による圧政下にあったノースランド国民はこれらの圧政の源である共産主義政権の拠点が置かれたトーキーを恐怖の対象とした。共産主義政権下のノースランドにおいて、圧政によって死に追い込まれた犠牲者の人数は１９８６年までに、凡そ２０万人から２６万人と推計される。この推計は人口が当時２００万人程のこの国で共産主義政権の誕生後、僅か２５年間の間に年間１万人近くが犠牲になっていた事を表している。

・津軽海峡漁業権紛争

１９７８年４月１１日、津軽海峡において、日本との漁業権を巡った紛争が起きた。日本とノースランドは津軽海峡における両国の国境線を巡って長年、対立していた。この延長線上で起こった漁業権を巡る争いで、日本の漁船に対してノースランド赤軍のヴィクトリー級戦艦が威嚇射撃として砲撃を行う事件が発生。これに対して日本は巡視船の派遣を決定し紛争海域で両者がにらみ合う緊張状態となった。この一触即発の雰囲気は翌日に行われた両国の協議によって一時、終息したが、その後も暫くの間、津軽海峡を巡って両国は緊張状態となった。

・ノースランド内戦

１９８６年３月１７日、大統領の八兵衛・高山が肥満が原因と見られる心臓発作によって死亡した。共産主義政権はすぐに次期大統領として政治局委員長のクラウス・Ｆ・バーマンを任命した。クラウス・Ｆ・バーマンはこれまで八兵衛・高山政権下で行われた政策を転換し、先住民との融和や土地の強制徴用政策や強制移住政策、開拓政策の見直しを図った。しかし、これまで八兵衛・高山政権の下で行われた数々の非道な行為は多くの国民に共産主義政権への拒否感を強めていた。４月３日、トーキーにおいて民主化を求める大規模暴動が発生。翌４日には南ノースランドや旧松前藩和人居住地域、北ノースランドに伝播し各地で民主化運動が巻き起こった。しかし、クラウス・Ｆ・バーマン大統領は５日、国民に向けた放送で、反政府主義者は逮捕、拘束するという方針を発表し、民主化運動と真っ向から対立した。

７日にはノースランド赤軍の一部の将兵がクーデター未遂事件を起こし８２人が逮捕された。８日、西ノースランドにおいて、暴徒と化した住民が赤軍の武器庫や警察署を襲撃し市民が武装を開始。この事件を受けて他の民主化運動家も同様の行為を試みるようになった。９日、西ノースランドでは民主化運動家によって反政府組織、自由ノースランド軍が結成され、その後、これを皮切りに連日の様に反政府軍が結成。１１日には北ノースランドにおいてアイヌ民族防衛軍が結成。１２日には南ノースランドで赤軍から離反した将兵達による自由赤軍が結成。１３日には中央ノースランド地域においてアイヌ国民戦線が結成。１５日にはトーキー郊外においてゲリラ攻撃組織としてロシア系住民によるノースランド人民戦線が結成された。これらの反政府軍は大小でも合計で１８もの組織が作られた。共産主義政権軍と反政府軍との争いは内戦へと発展しこの内戦は１９８９年まで凡そ３年間に渡って続いた。内戦は当時のノースランド人口の約２００万からすれば、非常に激しいものとなり、泥沼化した。

・共産主義政権の終焉と新国家運動

１９８９年３月、ノースランド内戦は共産主義政権側の劣勢が確定的となった。共産主義政権軍の支配地域はトーキーと、その周辺の一部と松前のみとなっていた。その他の地域はノースランド国民戦線（ＮＬＮＦ）、アイヌ人民戦線（ＡＮＰ）、アイヌ民族防衛軍（ＡＮＤＡ）、自由赤軍（ＦＲＡ）、キリスト教同盟（ＣＡ）の凡そ５つの反政府武装組織によって占領下におかれた。３月１８日に国連の仲介によって政権軍と反政府軍は一時停戦の協定を締結した。国連はこのノースランド内戦について人道上の危機が生じていると懸念を示しており、内戦勃発から２年目の時点で政権側と反政府側に停戦を呼びかけていた。

３月２１日、日本国の仲裁によって東京の帝国ホテルで、共産主義政権と５つの反政府武装組織の代表団による和平会議が開催された。反政府側は共産主義政権の解体と政権幹部及び戦争犯罪者の処罰、国家の民主化を要望。この要望に共産主義政権は共産主義政権の解体と国家の民主化は認めたが、政権幹部及び戦争犯罪者の処罰には反発した。最終的にこの和平交渉は平行線を辿り、交渉は決裂した。その後、東京での和平交渉の決裂から１日後の２２日、反政府軍は停戦協定を破り共産主義政権に対しての攻撃を再開。政権と国連は懸念を示したが反政府軍はこれを無視した。

４月１日、反政府軍がトーキーの市街地に突入し市街地戦に突入。赤軍は激しい抵抗を見せたが、４月６日、反政府軍はトーキー市街地の凡そ半分の地域を掌握。赤軍は官庁街を中心に防衛線を構築した。４月８日、自由赤軍が到着した重砲による官庁街への砲撃を開始。４月１０日、反政府軍が赤軍による防衛線を突破し官庁街へと進撃した。４月１１日、赤軍は反政府軍に対して無条件降伏を宣言しトーキーにおける戦いは終結した。反政府軍は破壊した政府庁舎の前に置かれていた八兵衛・高山の銅像を倒し、戦車で踏みつける等して破壊した。そしてこの戦車の上で旧ノースランド共和国の国旗を掲げて勝利宣言を行った。この降伏によって首都に残っていた共産主義政権の幹部１８名と政府職員１３２名が拘束され、赤軍の司令官や兵士も拘束された。この降伏は政権の降伏であり松前で抵抗を続けていた赤軍もこれによって４月１２日には降伏し内戦は反政府軍の勝利によって終結した。

なお、大統領のクラウス・Ｆ・バーマンに関しては拘束されておらず、トーキーが包囲される前に、海軍のフリゲート艦でソ連に亡命した。その後、しばらくクラウス・Ｆ・バーマンの行方は分かっていなかったが、２００３年にパナマのリゾートビーチで数人の女性を連れて酒を飲みながら日光浴をしている姿がパパラッチによって撮影されている（当時７６歳）。また、クラウス・Ｆ・バーマンと同様にトーキーからフリゲート艦でソ連に亡命した国家保安部門の長官、ヨイチ・ベアードも妻らしき女性と一緒に居る所をパナマの高級ホテル前で撮影されている（当時９３歳）。ヨイチ・ベアードと妻らしき女性は記事によると高級アクセサリーや高級ドレスを身に着けていたとされ、現地で所有しているフェラーリを乗り回していると報道された。現在、クラウス・Ｆ・バーマンとヨイチ・ベアードの２名は第一級戦争犯罪者としてノースランド政府により指名手配されている。だが、特にノースランド政府が重要視しているのが、凡そ１５年間に渡って国家保安部門の長官を務めていたヨイチ・ベアードであり、現在、ノースランド政府は最重要被告として各国に引き渡しを求めている。

この一連の内戦による両陣営及び一般人の被害は、死者１１万９千人、負傷者は２３万人に及んだ。この内訳は民間人の犠牲者が非常に大きかった。内戦中期には共産主義政権軍の支配地域内で赤軍が各地で浄化作戦と呼ばれる作戦を実施し、反政府軍の手に渡りそうな地域の住民を意図的に虐殺する行為が横行し、赤軍が反政府軍に反撃をした際には兵士や民間人を見境無く殺戮した。さらに赤軍は塩素ガスやサリン等の化学兵器も使用して多くの人命を奪っている。一方で、反政府軍側も赤軍兵士に対する暴行や殺害の事案が多発した。割合としては戦争犯罪の事案が多かったのは圧倒的に共産主義政権軍側であったが、反政府勢力側でも少なくない事案が発生していた。反政府勢力はこれまで長年に渡って迫害や虐殺などを行ってきた赤軍への怒りや憎しみがあり行為に及んだものとみられる。内戦後に同盟政府が発表した内戦中の戦争犯罪リストの中には反政府軍兵士が降伏した赤軍大隊の兵士全員を納屋に閉じ込めて灯油をかけ火を放ち虐殺した事案や、捕虜収容所を管理していた反政府軍兵士が怒りに身を任せて赤軍兵士に会わせろと訴える地元住民を捕虜の居る収容室に招き入れ、捕虜を住民に差し出し、その結果、捕虜が集団暴行の末に殺害される事案も存在する（詳しくは「ジョンソンタウンの虐殺」「ノースランド内戦の戦争犯罪一覧」の記事を参照）。

内戦の終結後、ノースランドの国民の間では共産主義政権への勝利を喜ぶ声と歓声、新国家運動が巻き起こった。新国家運動とは、現在のノースランド社会主義人民共和国を解体して自由と民主主義が約束された新国家を作ろうと呼びかけが行われた運動である。この新国家運動の盛り上がりと同時に５つの反政府軍は共に４月１７日に共同宣言を発表し、ノースランド社会主義人民共和国の解体と新国家樹立までの臨時政府としてノースランド臨時中間政府の設立を発表した。

・ノースランド自由同盟国の成立

４月２６日までにノースランド臨時中間政府は同盟軍（共産主義政権と戦った反政府軍）の幹部達による数度の会議を経て新国家の草案をまとめた。２６日にノースランド臨時中間政府はラジオやテレビを通じて国民に新国家の草案を発表。この草案には複数の政党による議会の設立や自由と民主主義を監視する為に自由民主主義監視委員会の設置などが盛り込まれた。また、国名をノースランド自由同盟国に変更する事も発表された。この発表後の５月２日に全国で国民投票を実施して草案を実行するかを決めるとした。そして５月２日に予定通り、国民投票が行われ開票の結果、９７％近い賛成票を受けて、ノースランド臨時中間政府は５月１１日、ノースランド自由同盟国の樹立を宣言した。大統領選挙と議員選挙は６月９日に行われ、初代大統領にはノースランド国民戦線から立候補したリチャード・ハリソンが選出された。

ノースランド自由同盟国は民主化政策を推し進めた。共産主義国家時代に制定された憲法や法律はノースランド自由同盟国が建国された段階で全てが廃止されノースランド自由同盟国はノースランド共和国の継承国だとして、ノースランド社会主義人民共和国の全てを否定した。これは憲法にも書かれており「ノースランド自由同盟国は１９６１年から１９８９年まで続いたノースランド社会主義人民共和国の存在を自由と民主主義の為に永久に認めない」とする条文がある程である。

さらにノースランド自由同盟国は、ソ連よりだった国家姿勢を改め、西側諸国との関係の強化に乗り出した。特にアメリカや旧宗主国であったイギリス、隣国の日本との関係を強化した。１９９９年には安全保障強化の一環としてアメリカとノースランドの間で米野レーダー条約が締結され、リシリ島とレブン島がアメリカの防空レーダー基地用地として租借対象となった。また、経済は共産主義政策を終えた事から自由貿易経済に移行していった。この様な姿勢に西側諸国からは多くの経済援助や内戦後の復興援助が行われ、急激な資本主義化ではあったが、ソ連崩壊後のロシアの様に景気悪化にはならず、経済事情はそれほど悪化せずにすむ事ができた。これには当時のノースランドの人口が約２００万人程度であり、少なかった事も経済を維持できた事に関係している。

・科学技術推進経済発展政策

１９９５年以降、ノースランド自由同盟国は共産主義政権時代に増強された工業分野での経済発展プランを行った。２０００年以降にはアイスランドをモデルにした経済発展プランを発表。原子力発電所や水力発電所を増設し、電力価格を安くする事で鉄鋼産業の強化政策を実施した。１９７０年代の第一次産業従事者が約５２％だったのに対して、２００６年には約２６％まで低下。その分、第二次産業が大きく拡大した。これらの経済政策は概ね成功し２００６年の時点では１人あたりのＧＤＰが日本の１人あたりのＧＤＰ値を超える発展を成し遂げた。

・金融危機

しかし、２００８年９月、アメリカ合衆国のサブプライムローン問題に端を発した世界金融危機により、ノースランド自由同盟国経済は危機に陥った。ノースランド自由同盟国の大手鉄鋼業企業コヴェントリーズ、ヘリオポーズ、アームスモーターズの３社の株価が大暴落した。この大手３社はノースランドの第二次産業の９０％を占める言わばノースランド経済を牽引する企業だった。暴落の主な原因は３社が行っていた株取引だった。３社はアメリカや欧州の様々な企業の株を購入しており、金融危機前はこの株取引による利益が非常に多く出ていた。しかし、世界金融危機後に株の運用に失敗しこれまで株に投資してきた多くの資金を喪失してしまった。さらに世界的な不景気による鉄鋼業の不振によって通常業務の利益までもが減ってしまった。鉄鋼大手３社の経営悪化の影響は非常に大きく、１０月１日にはグングニル銀行が政府の管理下に置かれ、ノースランド・ポンドの相場が大幅に下落した。１０月７日にはパワーズゴールド銀行が経営破綻。ゴールドリング銀行も経営破綻の可能性が見えてきた事で１０月１９日には政府が国家非常事態宣言を発令し、議会はノースランド国内の全銀行を国有化する法案を可決した。これによって翌日の８日には国内にあった７つの銀行の全てが国有化された。

しかし、政府による救済策が行われたにも関わらず、その後、国内の経済状態が好転する事は長期間に渡って無かった。２０１０年４月に大手鉄鋼業企業コヴェントリーズが経営破綻を発表し、７月にはヘリオポーズが。１２月にはアームスモーターズが経営破綻した。この影響は凄まじく、大手３社やその関連企業で働く多くの労働者が職を失い、労働人口の３人に１人が職を失うという最悪の結果を招き、ノースランド・ポンドは暴落した。この経済的な影響からノースランド国内の外資系企業が次々と撤退し経済の悪循環が生まれた。

そうした政府が経済好転の対策に頭を悩ませる中、職を失った多くの人々が自発的に昔から存在する漁業や農業へと回帰するようになった。当時、第二次産業は壊滅状態に陥っていたが、第一次産業は国家経済が深刻な状態の中において比較的良好だった。自国通貨が為替市場で安くなったことにより、農産品や水産物などの輸出ドライブがかかり経常収支が大幅に改善していた為である。また、これまでノースランドでは注目を浴びていなかった産業も工業に変わって注目を浴び始めた。具体的には観光産業である。通貨安の状態は観光業に恩恵をもたらし、特に隣国の日本からの観光客は急速に増加した。２０１３年には凡そ６７万人の観光客がノースランドを訪れて買い物をするようになった。これは２００９年度と比べて実に１１２％の増加である。元々が工業を中心とした国であった為に観光産業には殆ど力を入れていなかった。しかし、通貨安に陥った際に、日本の旅行会社が景気不安の中でも気軽に安く行ける国として紹介した事で観光客数が増加した。

その後も、この状態は長く続き、第二次産業の回復は殆どなかったが、その一方で、農産品や水産品の輸出拡大と、観光客数の増加によって、２０１４年には経常収支が黒字を回復した。２０１６年には観光客数はさらに増加し約１７３万人へと増え、経済成長率は６．３％に達した。一時は労働人口の３人に１人が失業状態という深刻な労働事情も大幅に改善し２０１８年には失業率は５．６３％にまで回復した。この様に経済事情が大きく回復の傾向を見せた為にノースランド政府は通貨防衛のための資本規制は２０１９年２月に解除。海外投資などが再び自由にできるようになった。

グングニル銀行のアダムス・ヒューストン総裁は「アイスランドとほぼ同じ構図だ。銀行や第二次産業は救われなかったが、金融危機からは徐々に脱しつつある」と評している。その後、ノースランドの経済は第一次産業と第三次産業が主体な物となった。

・第一次サンマ戦争

第一次サンマ戦争はサンマの資源量減少を受けてノースランドと中国や台湾が衝突した国際紛争である。２０１７年、太平洋上における中国、台湾などの国々の漁船がサンマを乱獲し資源量が激減しているとして、日本とノースランドが共同で北太平洋漁業委員会（ＮＰＦＣ）において国際的な漁獲枠の設置を求めた。これに対して中国と台湾はこの提案をサンマの資源量が減少している科学的根拠がないとして拒否した。この事態に自国の経済と漁業が直結しているノースランドは他国に比べて過激な行動を行った。ノースランドのサンマ漁師たちの収入が減っておりサンマの輸出量も減少していた為である。生活に不安を覚えたノースランドのサンマ漁師らは太平洋上のサンマ漁の係争海域において漁船で中国漁船や台湾漁船に対する体当たり攻撃を行った。この事態に中国漁船や台湾漁船も反発し体当たりをやり返すなど、小競り合いとなった。この事態はかつてアイスランドであったタラ戦争に準えられサンマ戦争と呼ばれた。

この事態に即座に中国政府と台湾政府はノースランド政府を批判。日本やカナダはノースランドに懸念を表明した。しかし、ノースランド政府の報道官は「漁師達の行動は批判できない」としてこれらの諸外国の懸念を退けた。だが、この騒動から５日後にはノースランド政府の報道官が先の発言を撤回し漁師の過激な行動は容認できないとした。この為、この小競り合いは終わったが、ノースランド国内では政府が漁師を守らなかったとして大規模なデモが発生し、この年の選挙で与党、ノースランド国民戦線が敗退し政権交代が起きた。その結果、次の政権与党となったキリスト教同盟はサンマの資源保護に全力で取り組む姿勢を見せ、後の第二次サンマ戦争や第三次サンマ戦争での過激化に繋がった。

・第二次サンマ戦争

２０１８年、日本とノースランドは再び共同で北太平洋漁業委員会にサンマの国際的な漁獲枠の設置を求めた。しかし、この提案に中国と台湾は再び科学的根拠が無いとして反発し提案を受け入れなかった。すると８月２日、ノースランド政府は太平洋のサンマ漁業に関わるすべての国に対して、漁獲枠の設置に賛成するかしないかを問う外交文書を送った。この質問に対して各国は回答し日本、カナダ、ロシア、バヌアツはこれに賛同。中国、台湾、韓国はこれに反対した。すると、９月２日、ノースランド国家防衛局が突如、各国のメディアを集めて記者会見を開き、海洋資源の持続的保護の為に資源保護に協力的ではない漁船を排除すると発表した。さらに記者会見と同時刻には日本、カナダ、ロシア、バヌアツ、中国、台湾、韓国の大使館にこれらが通達された。この事態に日本、カナダ、ロシア、バヌアツは国際緊張を煽る行為だとして反発。中国、台湾、韓国は公海漁業の原則に反するとして反発した。また、中国は武力行使が行われた場合には相応の処置をとるとも警告した。

９月３日、ノースランド海軍の哨戒艦が太平洋上のサンマ漁場に出港。また、ノースランドのサンマ漁船は政府に協力し漁船の網を切るネットカッターを装備して漁に出発した。そして、９月４日に最初の衝突が発生。中国漁船と台湾漁船に対してノースランド漁船が体当たりやネットカッターで漁の網を切る攻撃を加えた。この結果、中国漁船と台湾漁船も反撃し両者による体当たり合戦へと発展。この体当たり合戦にはノースランド海軍の哨戒艦３隻も参加した。この事態に中国海軍も哨戒艦を派遣。自国の漁船援護に乗り出した。この事態に国連は緊急総会を開き太平洋の安全が脅かされていると懸念を表明。日本、アメリカ、イギリス、アイスランド、ロシアは和解を呼びかけた。

１０月に入ると事態はさらに悪化した。ノースランド海軍の哨戒艦からの威嚇砲撃を台湾漁船が受けたり、砲撃によって中国漁船が破壊されることもあれば、中国海軍の哨戒艦からの砲撃でノースランドの漁船や哨戒艦が破壊される事もあった。

１１月１３日には中国外務省がノースランドを環境テロ国家と名指しで批難。これに対してノースランド外務総省は中国との国交断絶と国内の中国天然ガス貯蔵基地の閉鎖を示唆。両国の関係は国交樹立後最悪の状態となった。そうした中、アメリカ外務省がヘンリー長官が現在の太平洋の状況に懸念を示す発言を行った。そして１１月１９日、アメリカはこの問題の当事国に対して交渉のテーブルに一度つくべきだとしてアメリカの仲裁によりロサンゼルスで日本、カナダ、ロシア、バヌアツ、中国、台湾、韓国の代表団が一堂に集まった。またこの仲裁会議中はノースランドも中国も台湾も過激な行動を是正した。その為、この仲裁会議中は目立った衝突は起こらなくなった。１１月２４日、ノースランドと中国、台湾の対立は、太平洋上の一部海域に漁獲を制限する区画を設置する事で一応の決着を得る事に成功。こうして第二次サンマ戦争は終わった。

しかし、この海域の設置後、中国や台湾の漁船はこの制限海域外でいつも通りのサンマ漁を展開した。その為、この制限海域の設置の効果は薄く、その後もサンマの資源量は減少傾向のままだった。

・純国産人工衛星の打ち上げ

２０１７年１１月３０日、ノースランド経済水産資源省はノースランド周辺の海洋における海洋資源の保護のために各国の船舶の動向を監視する情報収集衛星の打ち上げ計画、エウローペープロジェクトを発表した。２０１９年５月１９日、ノースランド政府はロシアの国営宇宙開発企業ロスコスモスの協力を得て、ノースランド初の人工衛星の打ち上げをロシアのボストチヌイ宇宙基地にて実施した。静止衛星エウローペー１号、エウローぺー２号の計２機の静止衛星が日本海上と北太平洋上の宇宙空間に打ち上げられた。この人工衛星の打ち上げに対して、中国メディアは一斉にスパイ衛星と報道し反発した。また、中国のネット上ではロシアが衛星の打ち上げに何故関わっているのかという論争も起きた。

・第三次サンマ戦争

２０１９年７月、サンマの漁獲量の減少が中国や台湾の研究機関からも報告されるなど、乱獲による影響が大きく現れ始め、サンマの資源量に関して持続的な資源推移を下回っていると日本や他の国の研究機関からも指摘された。この事態に日本は北太平洋漁業委員会にサンマの国際的な漁獲枠の設置を求めた。これに対して中国と台湾は日本の提案に賛同し年間の漁獲枠を５５万トンにする事が決定された。しかし、これに対してノースランド政府は各国のサンマの年間漁獲量数を上げた上でこの５５万トンという漁獲枠を意味の無いものだと批判し年間漁獲枠を３０万トンに規制すべきであると主張した。これに対し日本、中国、台湾、韓国、バヌアツは反対。賛成国は提案国のノースランド、それ以外ではロシアのみだった。その後、反対国と賛成国は過去の北太平洋漁業委員会での対立の様に議論は平行線を辿り委員会は閉会してしまった。すると、８月８日、ノースランド経済水産資源省と国家防衛局は相次いで記者会見を実施し、経済水産資源省はロシア以外の北太平洋漁業委員会加盟国を強く批判し、ノースランドは海洋資源の持続性は国家経済のみならず自然保護の観点からも憂慮すべき問題であるとした。また、この問題に対して一部の国が乱獲を規制しようとしない事に触れ、地球にとって有害でありノースランドはこれを守らなければならないと表明。国家防衛局は経済水産資源省の方針に賛同し乱獲をする漁船を経済安全保障上の深刻な脅威であるとし、太平洋上に哨戒艦を派遣する事を内外に表明した。

この事態に極東アジアの沿岸諸国のメディアは一斉に第三次サンマ戦争勃発と報道。一方で、第一次サンマ戦争、第二次サンマ戦争では攻撃の対象とならなかった日本やバヌアツはこの事態に困惑した。中国、台湾はこの発表後に即座に反応を示し、ノースランドに対して強硬処置を即時中止せよと警告した。日本、バヌアツ、アメリカは強い懸念を示した。８月２０日、ついにノースランド漁船と中国漁船、台湾漁船との間で船体で相手の船を体当たり行為が発生。第三次サンマ戦争が勃発した。

日本国内ではこの問題の発生当初、日本は攻撃の対象にはならないのではないかとする意見が多かった。しかし、９月１５日に日本のサンマ漁業船たけうち丸がノースランド海軍の哨戒艦から威嚇砲撃を受けると、さらに同日、日本のサンマ漁船２隻がノースランド漁船より体当たり攻撃を受けた事で日本の認識は大きく変わった。日本の水産省はこの事態に漁師達の身の安全に危険が生じる可能性が有るとして太平洋遠洋におけるサンマ漁の中止を発表した。

８月２８日、中国漁船の乗組員が銃器を持ち出しノースランド漁船への発砲を行なった。この銃撃でノースランド人１人が死亡、２人が負傷した。この事態にノースランド国家防衛局は中国漁船に中国の民兵が乗船していると漁民に警告し、中国に対しては民兵の乗った漁船は漁船としては扱わないと警告した。これに対して中国外務省は中国漁船に対しての攻撃は中国政府への攻撃とみなすとノースランド政府に警告。８月２９日、ノースランド国家エネルギー省は国内にある中国企業の天然ガス貯蔵基地を没収を発表。また、中国の漁船が武装している事を受けてノースランドの各漁船にはペイント弾と自動小銃が支給された。中国政府はこれを非難しノースランドからの輸入品の全面停止と太平洋上への中国海軍の派遣を決定した。中国海軍の派遣に対して９月２日、ノースランドと米野レーダー条約を結んでいるアメリカ政府は国防省の声明として中国が過剰な攻撃を行なった場合はアメリカ軍も介入すると発表。

９月１０日、ノースランド海軍の哨戒艦と中国海軍の江衛型フリゲートが互いに体当たり攻撃を実施。この衝突により一連のサンマ戦争中、初めて中国人に死亡者が出た。双方の艦が大破し、中国側は中国海軍の水兵８人が死亡。１１人が負傷した。ノースランド側は９人死亡という結果だった。中国軍は死亡者が出た事で、ミサイル駆逐艦を含めた艦隊を派遣すると表明。中国外務省は国交の断絶を検討していると記者会見で明らかにした。一方でノースランド側は中国艦隊の派遣に関して、これに強く抵抗する意思を示し、９月１２日、記念艦であったヴィクトリー級戦艦と保有する全哨戒艦の派遣を決行。また、イスカンデル級潜水艦の日本海派遣を実施した。

こうして日本海、太平洋共に軍事的にも衝突の危険性が高まってきた事を受けて９月１６日、日本とアメリカは共同で両国の仲裁を申し出た。１８日にはアメリカ太平洋艦隊が軍事的緊張状態にあった北太平洋上に展開。自衛隊も演習と称して日本海上に展開した。

こうした状況を受けて９月２３日、ノースランドと中国、台湾、日本、バヌアツはアメリカのワシントンＤＣで行われた仲裁会議で軍事的緊張状態の双方の是正にむけた方針を決定し、また、係争の事案であったサンマの漁獲に関しては両国の主張の間をとる方針が決まり、年間漁獲枠を４５万トンに規制する事で最終的に合意した。これによって第三次サンマ戦争は終結した。このサンマ戦争での一連の出来事は日本では限りなく黒に近いグレーゾーンの国際紛争と呼ばれた。

この第三次サンマ戦争後、日本は国際紛争に武力を持ち込んではならないとする総理談話を発表。また、今後、この様な状況はあってはならないとして、各国にこの様な係争を処理する為の国際機関の発足を訴えた。この訴えには多くの国が賛同し、当時、日本との関係が悪化していた韓国以外の北太平洋漁業委員会参加国を含めた２８の太平洋沿岸諸国は日本主導による太平洋係争処理委員会の発足を２０２０年に行った。

・初の先住民系大統領の誕生

２０２１年１２月に行われた大統領選挙でキリスト教同盟から出馬したアイヌ出身のマツネシタ・リチャード・スコットが圧倒的人気を得て大統領に当選した。マツネシタ・リチャード・スコット大統領の誕生はノースランド共和国からの建国以来で初めてのアイヌ出身の大統領であり、さらにはノースランドにおいて初めての女性国家元首となった。

大統領に就任後、マツネシタ・リチャード・スコットは日本やバヌアツとの関係強化の方針を打ち出し、外交に力を入れている。２０２２年８月には東京を訪問し安倍総理大臣と首脳会談を行った。その際に日本との関係強化と友好関係の早期修復で合意。また、ノースランドが環太平洋パートナーシップ協定（ＴＰＰ）に参加する容易がありＴＰＰ加盟の為に日本に協力を要請した。これに対して安倍総理大臣はノースランドからのこの申し出を前向きに検討させて頂きたい返答している。２０２２年９月には台湾との関係修復を目指して台湾に代表団を送っており、台湾の環球日報はノースランド代表団が中国と断交し台湾と国交を結ぶ用意があると発言したと報道している。これに対してノースランドのロシア語メディア、トーキースプートニクはノースランド外務総省の定例会見の際にアレクサンドル報道官に事実確認の質問を行い、アレクサンドル報道官は「あらゆる事態を想定している」と返答した。

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地理

・領土

ノースランドの領土は本土であるノースランド島と、その周囲にある１２の小島で構成される。人口の大半は最大面積を有するノースランド島に集中しており、主要な都市もノースランド島にある。以下はノースランドの領土を構成する島一覧。

　・ノースランド島

　・リシリ島

　・レブン島

　・トド島

　・テウリ島

　・ヤギシリ島

　・オクシリ島

　・カモメジマ島

　・コ島

　・ダイコク島

　・ケンバッキ島

　・ユルリ島

　・モユリ島

・気候

南ノースランドの一部沿岸地域は西岸海洋性気候、温暖湿潤気候に属すが、その他の地域は、ほぼ全域が亜寒帯湿潤気候に属している。夏と冬の気温差が大きく、冬の積雪は根雪である。ノースランド全域が豪雪地帯であり一部地域は産業の発展が停滞的で住民の生活水準の向上が阻害されている地域も存在する。北ノースランド、東ノースランドでは寒さが非常に厳しく、沿岸部を除くほぼ全域で最寒月の平均気温が－８度以下となり、零下３０度以下にまで下がることも多い。そのためノースランド近辺で使用される自動車等は寒冷地仕様である。また、地方は行き届いておらず道路交通網が適切に整備されていない地域も多く存在しており、幾つかの地域では共産主義政権時代に赤軍で使われていた戦車や装甲車を民間仕様に改良した車両を移動手段として使用している。この為、一般人の装甲車保有率では世界一を誇っている。

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地方行政区分

ノースランド自由同盟国は１４の州と３つの特別行政地域に区分されている。各州には自治権が与えられている。特別行政地域は諸島部の開発を促進する為に２０００年に設置された区分で、自治権は州とほぼ同等の権限が与えられている。以下は州、特別行政地域とそれに属する地域及び州の最大都市一覧。

　州

　・ノースビクトリア州

　　・トーキー（首都）

　・ノースランド州

　　・ポートワッカナイ市（旧ノースポートランド町）

　・ニムオロ州

　　・アパシリ市

　・ポートランド州

　　・ポートランド市

　・ノースマウンテンコースト州

　　・ノースバース市

　・ノースマウンテン州

　　・チユプペト市

　・ルーモオッペ州

　　・ルーモオッペタウン

　・ソーラップチ州

　　・リップハウンドタウン

　・ソールハイ州

　　・ソールハイ市

　・イシカリ州

　　・リーズ市

　・ヴィクトリーランド州

　　・ニューノッティンガム市

　・シベリア州

　　・ニューダラム

　・アデレード州

　　・モ・ルエラニ市

　・マツマエ州

　　・マツマエシティ

　特別行政地域

　・ニューイーストランド

　　・コ島

　　・ダイコク島

　　・ケンバッキ島

　　・ユルリ島

　　・モユリ島

　・ニューサウスランド

　　・テウリ島

　　・ヤギシリ島

　　・オクシリ島

　　・カモメジマ島

　・ニューノースランド

　　・リシリ島

　　・レブン島

　　・トド島

・トーキーの様子

ノースランドの首都トーキーはノースランド島で最も最初に現代的な都市部が構築された都市である。保護国時代や植民地時代に作られたコロニアル様式の建築物が現在に至るまでに非常に多く残っており、植民地時代を感じさせるコロニアル様式の建築物で市街地の殆どは占められている。こうしたトーキーの様子は外国人観光客には人気の観光スポットであり、ノースランド政府は観光資源としてトーキーを歴史地区に指定し、新たに建築する建物は例外（１０階建て以上のビル、病院、消防署など）を除いてコロニアル様式で建築されている。トーキーは現在、現代的なリゾートホテルや高層ビルとコロニアル様式の建築物が共生している世界的に見ても珍しい都市の一つである。

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政治

・内政

ノースランド自由同盟国は議会制民主主義をとる国である。イギリスのエコノミストが毎年発表している民主主義国家ランキングでは２０１０年に、これまで最上位だったノルウェーを越えて民主主義国家ランキングで１位を達成している。ノースランド議会はスウェーデンの議会であるリクスダーゲンを参考にしており、議会は一院制を採用。議席は３４７議席を有している。選挙制度はスウェーデンと同様に任期４年、比例代表制を基本とする投票で実施。方式は修正サン＝ラグ式がとられている。選挙日は通常は選挙年の１２月の第２日曜日に実施される。議会の解散はあるが、解散後に選挙された議員の任期は解散前の議員の残余期間となっている。ただし、通常の解散権とは別にある憲法上の緊急解散権と呼ばれる権利の行使を裁判所と自由民主主義監視委員会（無差別に選任された一般国民１２人からなる委員会）の双方が認めた場合は選挙後の解散前の議員の残余期間の制限が撤廃される。

２０２１年現在、議会政党には、キリスト教同盟（ＣＡ）、ノースランド国民戦線（ＮＬＮＦ）、アイヌ人民戦線（ＡＮＰ）、アイヌ民族防衛軍（ＡＮＤＡ）、自由の選択（ＣＯＦ（旧自由赤軍（ＦＲＡ）））、第一次産業同盟（ＰＩＡ）、ノースランド・トランスヒューマニスト党（ＮＴ）、ノースランド海賊党（ＰＰ）、グリーン同盟（ＧＡ）、俺は働かないぜ！党、ウイスキーとマヨネーズ党、陰謀党、禁煙なんてクソくらえ！男は酒とタバコと女だ戦線、の計１３の議会政党が存在している。現在の与党は保守勢力連合と呼ばれるＣＡ、ＰＩＡ、ＡＮＤＡの３党であり、この３党が連立政権を構築している。

議席数では、ＣＡ：１１２議席、ＰＩＡ：５７議席、ＡＮＤＡ：３２議席、ＮＬＮＦ：６９議席、ＡＮＰ：２３議席、ＣＯＦ：２４議席、ＮＴ：１５議席、ＰＰ：５議席、ＧＡ：４議席、俺は働かないぜ！党：１議席、ウイスキーとマヨネーズ党：１議席、陰謀党：３議席、禁煙なんてクソくらえ！男は酒とタバコと女だ戦線：１議席となっている。

政党名に戦線や軍という単語がついている政党が多いが、これは自由同盟国の成立当初に共産主義政権への反政府軍がそのまま議会に政党として移行された為、反政府軍時代の名残が多い。また、所謂、ジョーク政党と呼ばれる政党も存在しており、俺は働かないぜ！党、ウイスキーとマヨネーズ党、陰謀党、禁煙なんてクソくらえ！男は酒とタバコと女だ戦線はジョーク政党である。ノースランドの政界には１９９９年頃からこの様なジョーク政党が作られる文化があり、過去にも、魚より肉の方が美味いと思う人同盟や、ヘンダーソンを大統領に！（※ヘンダーソンとは党首の男性が飼っていたダックスフンド犬の名前）などの様々なジョーク政党が作られている。

例えば、俺は働かないぜ！党はポートランド州エリーゼ村在住の無職の男性ジュリー・ハリスンが１人で党首と議員を務めており、公約は週休７日制の導入、全年齢層への最低賃金配布、ビールの無償化を掲げていた。インターネットニュースメディア、ノースノースが選挙前に行っていたインタビューでは笑いながら「当選なんてしないしない」と言っていた。当選後のインタビューでは「俺は働かないつもりだったのに、今までより忙しくなりそうだよ…」と語っている。ウイスキーとマヨネーズ党は、公約で国民がウイスキーのつまみとしてマヨネーズを導入する事の推進と、トーキーの水道蛇口からウイスキーとマヨネーズが出るようにする事を掲げた。陰謀党は１９９９年に登場したジョーク政党で、ノースランドにおいて最も古いジョーク政党であり、大半のジョーク政党が１年程しか持たない中で長期に渡って議席を得ている政党である。陰謀党は政府に対してＵＦＯの情報開示と、ＵＭＡの捜索、幽霊の科学的調査、共産時代から封鎖されているノース３１１施設の情報開示を求めている。禁煙なんてクソくらえ！男は酒とタバコと女だ戦線は、松前芸術科大学の芸術家が作った政党で、公約には禁煙の撤廃と風俗店の年齢制限解禁、フリーセックスの推進を掲げていた。このジョーク政党は当初、議員候補や党首の顔が公にされないインターネット上に作られた政党だった。しかし、自然保護と過激なフェミニズムを掲げるグリーン同盟に発見されると、女性差別だとして発足当初から反発されていたが、党首のマリー・ローリングがユーチューブ上で動画を公開し、自身を女だと性別と顔を公開し「過激なフェミナチ共はクソ喰らえ！」と発言した事でメディアをにぎわせた。

ノースランド自由同盟の行政機関は主に大統領府、首相府、内務省、外務総省、経済農産資源省、経済水産資源省、科学イノベーション省（旧科学技術産業省）、国家エネルギー省、教育省、文化省、社会福祉省がある。

・外交

　・日本との関係

日本とノースランドの関係は比較的良好である。歴史的にはノースランドを巡ってイギリスとの対立や第二次世界大戦ではノースランドを侵略する事態も起こったが、ノースランド自由同盟国の成立後は友好関係を築いている。日本はノースランドへのＯＤＡを通じて多額の開発援助を長年おこなっており、支援を行っている。２０１８年には津軽海峡に海底トンネルを建設し日本とノースランドを繋ぐ計画も発表された。しかし、第三次サンマ戦争では日本のサンマ漁船も攻撃の対象とされた事から両国の関係は一気に落ち込んだ。近年は緊張状態が緩和された事で、両国間の外交が再び活発化しており、関係は比較的良好へと転じている。また、ノースランドで生産される農産物の輸入先は５６％が日本となっている。

また、２０２０年に東京都杉並区に置かれていた在日本ノースランド大使館の１８階建ての庁舎にアスベストが大量に使用されている事が発覚した問題で、日本政府は公式にノースランド政府に対して謝罪しノースランド政府との協議の末、大使館を早急に移転させる事が決定された。しかし、その後、土地の選定とノースランド側の資金的な問題から土地の選定に時間がかかり、ノースランド側は善意でノースランド人の資産家が持っていた山梨県上野原市の旧秋山村立浜沢小学校をノースランド政府に譲渡するという申し出を受けて旧秋山村立浜沢小学校を大使館とする事に決めた。また、東京には杉並区に領事館の事務所が置かれた。この決定は日本のメディアでも取り上げられ、東京以外の地域に初めて大使館を置いた例として話題になった。現在、在日本ノースランド大使館は旧秋山村立浜沢小学校に完全に移転され、体育館を取り壊して建設された地下３階、地上８階建の本庁舎に置かれている。移転後は廃校の土地を大使館とした事により東京に大使館が置かれていたころよりも土地面積は２倍近く大きくなっており、小学校の本校舎だった建物にはノースランドの歴史記念室や秋山村立浜沢小学校の歴史紹介の展示、ノースランド料理のレストランとして月曜日、火曜日、水曜日の週日３日間、一般開放されている。しかし、大使は大使館にはいない事が多く領事館に滞在している事が多い状態となっている。２０２２年現在、在日本ノースランド大使館には２８名のノースランド外務総省職員と８名の駐在警備員が駐在している。８名の駐在警備員に関しては当初、多すぎるとの意見もあったが、２０１９年の韓国での騒動を受けて各国のノースランド大使館でも増員された為、日本でも厚い警備を取る事になった。

　・イギリスとの関係

旧宗主国であったイギリスとノースランドは友好国である。ノースランドはイギリス連邦に加盟しており、安全保障の分野においても、イギリスとは協力関係にある。

　・ロシアとの関係

共産国時代には共産ノースランドとソビエト連邦は友好関係を築いていた。自由同盟国はソ連とは国交を結ばなかったが、ソ連が崩壊しロシア連邦が成立した後に国交を再び樹立。現在は比較的に良好な関係である。

　・中国との関係

共産国時代に友好関係が築かれ、自由同盟国になってもこの関係は継続していたが、サンマ戦争によって両国の関係が悪化。ノースランドは国内にあった中国の天然ガス貯蔵基地を接収するなどした。現在は、国交および外交関係自体はあるが、関係は非常に悪く、近年では断交の可能性が頻繁に報道されている。

　・台湾との関係

長年、国交を有していなかった為に特出する関係は無かったが、サンマ戦争の際に対立した。

　・アイスランドとの関係

ノースランドはアイスランドと同様に捕鯨を行っている事から反捕鯨国との対立の際には協力している。

　・ノルウェーとの関係

政治や安全保障などの分野で多くの交流を持っており、友好関係を有している。捕鯨国でもある為、反捕鯨国との対立の際には協力している。

　・反捕鯨国との関係

国際捕鯨委員会では捕鯨国と共に反捕鯨国と長年対立している。２０１８年に日本が国際捕鯨委員会からの脱退を決めた際には日本と足並みをそろえて脱退を表明し国際捕鯨委員会に衝撃を与えた。現在、ノースランドは商業捕鯨を再開しており反捕鯨国からは批判されている。

　・朝鮮半島との関係

北朝鮮とは共産国時代に関係があった為、現在も両国は国交を有しており、大使館と領事館をお互いの首都に設置し、両国間の航空便も有している。２００８年の世界金融危機までは、ノースランドと北朝鮮の間には船便も運行され、多くの北朝鮮労働者が出稼ぎに来ていた。しかし、現在ではノースランドの経済が以前と比べて縮小した為に北朝鮮からの労働者はノースランド内務省統計局が発表しているだけでもエンジニア関連で僅か１３人のみである。

韓国については、国交と大使館がある程度で、外交面や貿易面を見ても、そこまで関係がある国ではなかったが、２０１９年に日本と韓国の間で起きた徴用工問題では８月、ノースランド外務総省が定例記者会見で公共メディアのノースランドワールドニュース（ＮＷＮ）の記者にノースランドの立場について質問され、この質問に対して報道官が「外務総省の見解としては、この度の日本の行動は理解できるものと考えている。日本はこれまで我が国を含めた被害国に対して充分な謝罪と賠償を行っている。韓国は国内政治の問題を外交の場に持ち出すべきではない。韓国の行動は極東アジアにおける安全保障と国際秩序を乱している危険なものだ」と発言し日本側の立場を支持した事で、これに対して韓国外務省の報道官が「ノースランド外務総省の発言は容認できない。ノースランドの外務省は歴史を勉強し直すべきだ」とノースランドを批難する声明を発表した。その後、両国の外務機関はお互いに批判合戦を展開。１１月には在韓国ノースランド大使館の建物内にキムチや生卵が投げ込まれる事件が発生し、さらに行動はエスカレート、ノースランドの日本を擁護する主張に抗議する韓国人学生８人が大使館内に侵入する事件までもが発生した。この学生８人は大使館の警備をしていた地上軍の特殊部隊連隊隊員によってゴム弾を撃ち込まれ制圧、韓国警察に身柄を引き渡されたが、この事件で韓国世論と韓国外務省は学生に対するゴム弾の使用を問題視し批判。ノースランド外務総省のアレクサンドル報道官は「現場の対応は正しかった。駐在警備員は暴漢から外交官を守った」としたが、記者会見中に韓国メディアの記者が興奮した様子でアレクサンドル報道官にノースランドの対応を問題視する質問を連発すると、最初はアレクサンドル報道官は丁寧な対応をしていたが、この韓国人記者が他のメディアの質問を遮ると、アレクサンドル報道官はこの韓国人記者に対して激怒し「うるさい！出て行け！」と発言した。この発言を翌日、韓国メディアはこぞってとりあげて、ノースランドへの批判が増大した。１２月５日にはノースランド外務総省が韓国外務省に対して、大使館職員の身の安全が保障できる環境に無いと判断して、２０２０年をもって在韓国大使館を無期限の閉鎖にし大使以下、外務総省の全職員を帰国させると通告し、この通告通りに翌年に在韓国大使館は閉鎖され大使館の職員は本国に撤収した。これに対して韓国は反発し在ノースランド韓国大使館を閉鎖、これによって、現在に至るまで両国の外交ルートは途絶され、最悪の関係となっている。２０２１年２月にロシア語メディアのトーキースプートニクが行った一般人２０００人を対象とした世論調査によると、韓国との外交関係が途絶している現状をどう思うかという質問に対して、６割の人がこのままで良いと回答し、外交関係を回復させるべきという回答の４割を超える結果となっている。

このノースランドと韓国との間で発生した外交問題を日本の日朝新聞社は、日韓問題が隣国を巻き込みながら炎上を広げていると報道した。

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経済

ノースランドの経済は２００８年に起きた世界金融危機までは、原子力発電所や水力発電所から生産される価格の安い電力を供給する事で第二次産業を主体とし主力を鉄鋼産業とした経済体制を有していた。これは値としては１９７０年代の第一次産業従事者が約５２％だったのに対して、２００６年には約２６％にまで低下しその分を、第二次産業が有するという重工業経済だった。２００６年の時点では１人あたりのＧＤＰが日本の１人あたりのＧＤＰ値を超える発展を成し遂げており、極東における先進国の１国にも数えられた。

しかし、２００８年に世界金融危機が起こると、第二次産業の面で国家経済の牽引役であった大手鉄鋼業企業コヴェントリーズ、ヘリオポーズ、アームスモーターズの３社が経営破綻した事で、第二次産業に依存した経済が崩壊。以後は現在に至るまで第一次産業と第三次産業を主力とする経済体制に変わり、今日では第一次産業従事者が４９．８％、第二次産業従事者が１０．２％、第三次産業従事者が４０％を占める農林水産国である。独自ブランドの開発や量産体制の確保など、政府はこれらを工業に変わる重要産業に位置づけている。その成果もあってか、近年ではノースランド産の果物や野菜が日本を含めたアジア各国で人気を得ており、また、日本ではノースランド産のブランド米の人気も２０１７年頃から起きている。水産物に関しても多くの国への輸出を行っている。経済成長率は２０１８年の時点で６．３％。失業率は世界金融危機直後は労働人口の３人に１人が失業状態という深刻な労働事情であったが２０１８年時点では失業率は５．６３％にまで回復している。

かつて盛んだった第二次産業は政府の支援も金融危機発生直後からあったが、現在も回復の様子を見せていない。現在、ノースランドにおいて、かつての勢いの工業企業は存在しないが、経営破綻したアームスモーターズを政府が技術継承の為に維持させる為に集中支援が行われた結果、アームスモーターズは現在でも公共企業としてではあるが存在している。アームスモーターズは現在、かつての主要輸出品であった鉄鋼ではなく軍需企業として軍需製品の生産をになっている。

また、近年、産業分野として新たに注目されているのがＩＴ産業である。２０２２年に、ノースランドはロシアの大手ＩＴ企業ヤンデックスとＲａｍｂｌｅｒのデーターセンターを誘致する事に成功し２０２４年を目処に稼動させる事が契約された。ロシアの大手ＩＴ企業がノースランドにデーターセンターを設置する主な理由はノースランドの安価な電気料金の為である。現在、ノースランドの電力事情は工業国時代に工業地帯への電力供給をする為に各地に建設された原子力発電所や水力発電所の存在によって、電力に余剰が生じている。ノースランドが保有する発電所の発電総量は凡そ人口が３６０万人のノースランドにおいて、７００万人から８００万人分の電力を供給するだけの発電能力がある状態である。現在は半数の発電所が停止されており、実際の供給量は最大値よりも遥かに低いが、それでも電力が余っている状態である。その為、大量の電力を使うデーターセンターは安価な電力を経営的に必要としておりノースランドが最終候補地として選ばれた。ノースランド科学イノベーション省は今後もＩＴ企業のデーターセンターの誘致を進める考えを示している。

しかし、こうした安価な電力による産業育成には近隣諸国、特に隣国の日本からは懸念の声が上がっている。ノースランドが保有している原子力発電所は原子炉格納容器がない旧式のロシア型加圧水型原子炉が多数であり、しかも老朽化が進んでいる。ノースランドは日本と同じ地震国である。万が一に深刻な事故が起こった場合に日本への影響が懸念されている。その為、ノースランドは世界で最も危険な原子力発電所地帯と不名誉な呼ばれ方をされる場合が多い。ノースランドには原子力の他にも水力発電所があるが、水力発電のみでは全世帯への電力供給は不可能であり、必然的に原発に依存している現状がある。日本政府は福島第一原子力発電所事故後にノースランドの原子力発電所への技術支援を積極的に行っており、地震対策や老朽化への対策を技術面や資金面で援助している。以下はノースランド国内の発電所数一覧。

・原子力発電所（VVER-440 Model V230）６基

　・稼動３基

　・停止３基

・水力発電所４基

　・稼動２基

　・停止２基

・火力発電所７基

　・稼動０基

　・停止７基

なお、ノースランドがなぜ、ここまで原子力発電所を大量に建設したのかであるが、これは工業国時代にノースランドの重工業企業の利益の拡大率を予測計算して将来、これらの企業が建設する工場に必要になる電力を、あらかじめ発電所を政府の方針により増設しておく事でスムーズな経済発展を目指した結果、ここまで増設された物である。しかし、結果は予測に反しノースランドの第二次産業がほぼ壊滅状態へと陥った事で、これらの発電所は負の遺産となってしまった。また、火力発電に関しては現在、国内に７基が存在するが、工業国時代に完全に原子力発電体制へと移行された際に停止させられ、その後、殆ど放置状態であった事もあり、老朽化が著しく使用は事実上不可能な状態である。

６基存在する原子力発電所は３基が共産主義国家時代に建設。残りの３基が自由同盟国時代、１９９８年から２００５年までに建設された。現在稼働中の原子力発電所は１９９５年以降に建設された発電所である。

また、金融危機の前と後では通貨の価値が大きく違っており、金融危機前は１ノースランド・ポンド＝１０９円の時もあったが、金融危機後、もっともレート価格が上がった２０１８年では、１ノースランド・ポンド＝８５円と、通貨価値が大きく下がっている。現在は１ノースランド・ポンド＝８３円から８４円の間を推移しており、グングニル銀行は２０３０年までには１ノースランド・ポンドの価値を円相場では９０円程の推移までに回復させたいとしている。しかし、国民の間ではノースランド・ポンドへの不信から仮想通貨への移行が進んでおり、国民の８割が利用しているとの統計もある。最も利用されている仮想通貨はニュージーランドの仮想通貨会社が提供しているキウイマネー。キウイマネーは世界的に見れば流通の少ない仮想通貨であるが、ＩＣカードの利用者が非常に多いＩＣカード社会のノースランドでは、キウイマネーがＩＣカードでのチャージや決済も提供していた事から他社の仮想通貨を抑えて最も普及しており、ノースランドにおける仮想通貨市場の９割以上がキウイマネーが占めている状態である。キウイマネーの利用者数も開発国のニュージーランドを押さえてノースランドが世界最多となっている。

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交通

フラッグ・キャリアとしてノースランド航空があり、トーキー国際空港とソールハイ国際空港をハブ空港として国内線や国際線を運行している。国内線としては各地に小規模な地方空港があり小型機による航空便がある。また、鉄道も整備されており電車でのノースランド島横断路線や太平洋沿岸沿いに鉄道路線が整備されている。ただし、鉄道で行ける地域は限られる為、主要な移動手段にはローカルバスやタクシーが利用される。また、海路での交通手段もあり、日本とノースランドを繋ぐ国際定期船や、島嶼部とノースランド島を繋ぐ定期船のほか、客船の受け入れも行っている。

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国民

・人種構成

白人が全人口の中で最も多く、次いで原住民であるアイヌ人、加伊国成立以前に存在した旧松前藩系の和人、そしてインド人とロシア人といった人種構成である。インド人はイギリス保護国時代及び植民地時代に労働者として連れてこられた人々の子孫で、ロシア人は共産主義国時代に当時のソ連から移住してきた。また、一部では民族問題も発生しており、アイヌ人と和人との間では歴史的な背景から双方に蟠りが存在する。

・人口

２０２１年現在の総人口は３,６１５,６８２人。人種ごとの人口ではイギリス系の白人が２,６８３,８２５人、アイヌ人が３４６,６６５人、和人が２９４,８１５人、インド人が１８０,６９４人、ロシア人が１０９,６４３人となっている。出生率の推移は共産主義国家時代の後半には１．９人から１．３人であったが、自由同盟国建国直後に起きたベビーブームでは７．６８人を達成し、その後は１９９９年までに緩やかな下降に転じたが、安定的になっても５人を下回った事は２００８年と２００９年を除いて無い。現在は５．５６人と周辺諸国に比べて高い出生率を有している。

・言語

公用語として英語、アイヌ語、ロシア語が使用されている他、１９９７年に中立の共通語としてイド語が導入されており、２０２１年現在でイド語の普及率は世界一である。

・宗教

キリスト教が全体の６割、自然崇拝が１割、ヒンドゥー教が２割、仏教及び神道が１割となっている。

・教育

ノースランドは２００２年にアイスランドの教育システムを参考にそれまでのロシア式教育から抜本的な改革を行った。アイスランドと同じ様に初等教育(１０年間)、中等教育(４年間)、高等教育(３から６年間)が導入され、この内、初等教育を義務教育としている。また、高等教育には受験制度などは無く、中等教育を修了さえすれば自動的に高等教育を受ける権利が与えられ、学費さえ払えば高等教育を受けられるシステムとなっている。

また、諸外国から注目される教育システムとして擬似政党議会教育という教育法を実践している。これは政党政治を子供たちに学ばせる事を目的としているシステムで、日本で言う学級会や生徒総会といったものに生徒自身に党を作らせて学内の問題を使って擬似的な政党政治を学ばせているシステムである。

・治安

日本政府が日本国民向けに提供している海外安全情報では危険情報が出されてない地域に分類されている。ノースランドの治安の状態は比較的良好で、海外旅行サイトでも女性が夜道を一人で出歩けるなどと紹介される事も多い。しかし、和人の人口が多いマツマエシティでは世界金融危機後に現れたストリートギャングが近年、問題になっており、窃盗や強盗事件が急増している。

ノースランドは極東アジアにおいて最初の死刑制度廃止国である。死刑制度は自由同盟国の成立時に廃止された。ノースランドでの最高刑は懲役刑であり、事件の重大性から判断される。２０１８年時点で最も重い判決を受けたのは白人のジェフリー・パーソン懲役囚。ジェフリー・パーソンは２０１５年のハロウィーンにアパシリ市で女児１９人を拉致監禁した上で性的暴行と拷問を行い殺害する児童拉致監禁殺人事件を引き起こしており、裁判所によって仮釈放無しの懲役３６６５９年の刑が宣告された。

ノースランドの懲役刑では懲役５０００年を超える懲役囚には労働が免除され、数冊の宗教関係の書籍以外の書籍の貸し出し禁止や、テレビの撤去（※ノースランドの刑務所の各囚人収監室には２００３年頃からテレビが設置されており、囚人は１日４時間、自由にテレビ番組を見る事ができる）、－１０℃以上の気温における暖房器具の使用禁止、他の受刑者との接触禁止処置が行われ収監される。

・保険

国民の医療費は基本的に無料である。ただし、治療目的ではない美容整形には国によって２９９％の高い税率がかけられており、非常に高額である。また、社会問題として、医療機関の都市部集中が上げられており、地方には殆ど医療機関が整備されておらず、都市部と地方では医療格差が存在し社会問題になっている。

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文化

ノースランドは多民族国家である。その為、ノースランド国民を構成する多くの人々によって文化圏が構築されている。トーキーをはじめ、各地の住宅や建物はイギリス式の建物が非常に多い。一方で多くの和人が住む旧松前藩領内には日本式の建築物もあり、山間部や地方の田舎には伝統的な住居で伝統的な生活や近代的な生活をしているアイヌ人の姿も見られる。人々の生活に目を向けても、イギリス人、アイヌ人、インド人、和人、ロシア人など様々な生活スタイルが確立され共存している。例えば、イギリス発祥のアフタヌーンティーの時間は人種や民族を越えて国民に浸透し愛されており、２００５年に刑事司法において、懲役５０００年を越える懲役囚の禁止事項を定めた制度が制定されたが、その際にノースランドの刑務所で週に２回、行われているアフタヌーンティーの時間を懲役５０００年を超える懲役囚には禁止する事が検討されたが、これについて、政府が一般国民に行ったアンケート調査で実に４７％の人が、アフタヌーンティーの時間を禁止する事は流石にかわいそうだとして、実施されなかった経緯もある。この話はノースランド人にとってアフタヌーンティーの時間がどれだけ重要視されているかが良く分かる話としてよく上げられる。

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安全保障

・同盟軍

外務総省傘下の国家防衛局が運用しているノースランド自由同盟国の国防組織である。地上軍、宇宙軍、宇宙艦隊の３軍から組織される。平時には総兵力６１,０００人を有している。有事の際には国民皆兵が実施される。歴史的背景では同盟軍の起源はノースランド内戦中に反政府軍として発足した、ノースランド国民戦線、アイヌ人民戦線、アイヌ民族防衛軍、自由赤軍、キリスト教同盟のこの５つの反政府軍が内戦終結後に政治部門と軍事部門を切り離し、５つの軍事部門を統合した組織が同盟軍となったのが始まりであるとされる。設立当初は１１万もの兵力を有していたが自由同盟国の成立直後に軍縮が行われ現在の兵力で落ち着いた。共産主義国家時代の赤軍を踏襲しておらず、赤軍がソ連式の軍隊と制服を導入していたのに対して、同盟軍はイギリス式の軍隊を編成しており、イギリス式の制服を導入している。

また、ノースランドはアメリカ、イギリス、スウェーデン、アイスランド、ロシアの５カ国と安全保障上の協力を行っている。アメリカとノースランドは米野レーダー条約を締結しリシリ島とレブン島の２島をアメリカにほぼ無償に近い額で貸している。この条約によってアメリカは土地を租借する代わりにノースランドが他国に侵略された場合はノースランドの領空の防空を支援する義務が生じている。また、イギリス、スウェーデン、アイスランド、ロシアとは装備のリリースや、共同演習、対テロ講習などを行う関係で、安全保障において密接な関係を築いている。

　・地上軍

総兵力は３５,０００人を有している。３個師団と５個特殊部隊連隊で構成される部隊編成をしている。ノースランドには共産主義国家時代にソ連から支援されて設立された、兵員規模での自動車の割合で見た場合、極東で最も機械化された軍隊とも称される機甲部隊を保有していたが、赤軍の解体後に行われた軍縮の一環で大半の戦車や装甲車は民間へと払い下げられた。それでも一定規模の機甲部隊を現在でも保有しているが、世界金融危機後に地上軍は軍事費が大幅に削減された事で機甲装備の老朽化が進んでおり、問題となっている。その一方で、ノースランドの特殊部隊連隊は、非常に精強な部隊である事で有名で、イギリスの特殊空挺部隊との定期的な共同訓練も実施している。２０１７年に自衛隊と同盟軍との間で行われた親善演習では、日本の特殊部隊である特殊作戦群とノースランドの特殊部隊連隊が対戦形式で、山岳戦、市街地戦、屋内戦を想定した演習を行い、この演習で特殊作戦群が屋内戦には勝利したが、山岳戦と市街地戦の演習では敗れる結果となった事は有名である。以下は地上軍が保有する装備一覧。

　　　戦車

　　　　・Ｔ６４Ａ　　　　　　　　　　　×１０

　　　　・Ｔ６２　　　　　　　　　　　　×１６

　　　　・ＰＴ７６　　　　　　　　　　　×２８

　　　　・Ｔ４４（記念車両）　　　　　　×３

　　　　・２Ｋ２２　　　　　　　　　　　×２２

　　　　・ＺＳＵ２３ ４　　　 　 　　　　×１２

　　　装甲車

　　　　・ＢＴＲ６０　　　　　　　　　　×６２

　　　　・ＢＲＤＭ２　　　　　　　　　　×１４

　　　自動車

　　　　・ウラル４３２０

　　　　・ウラル５３２３

　　　　・トヨタ・ダイナカーゴ

　　　　・トヨタ・ダイナカーゴ・ダブルキャブ

　　　　・その他

　　　砲火器

　　　　・３０．５ｃｍ重砲　　　　　　　×１１

（赤軍が１９８５年に旧オーストリア＝ハンガリー帝国のシュコダ３０．５ｃｍ臼砲を再設計し開発した重砲。戦車の砲塔を取り外した戦車の車体等に載せられて運用された。内戦中に反政府軍がトーキーの官庁街に立て篭もった共産主義政権を砲撃している。）

　　　　・アームスモーター４２ｃｍ重砲　×４

（赤軍が１９８６年の内戦直前に開発した自走式重砲。外見がドイツのディッケ・ベルタと似ていた事から兵士の間ではキャンラン・ディッケ・ベルタとも呼ばれていた。エンジンにＴ６２戦車と同規格のエンジンを採用している。内戦中に赤軍によって運用され、松前で反政府軍に対して要塞砲としてその威力を発揮し恐れられた。）

　　　　・Ｄ２０　１５２ｍｍ榴弾砲　　　×５９

　　　　・ＢＭ２４多連装ロケット砲　　　×６８

　　　　・プラモス超音速対艦ミサイル　　×８

　　　　・パトリオットミサイル　　　　　×６

　　　　・ＲＰＧ７

　　　　・ジャベリン

　　　　・スターストリーク

　　　　・ミストラル

　　　　・Ｍ２２４迫撃砲

　　　小火器

　　　　・ＡＫ‐４７

　　　　・ＡＫ‐１０１

　　　　・ＰＫ機関銃

　　　　・ＫＰＶ重機関銃

　　　　・ドラグノフ狙撃銃

　　　　・イズマッシュ・サイガ１２

　　　　・ＭＰ４４３

　　　　・その他

　・宇宙軍

総兵力５,０００人を有している。宇宙軍は元々、２０１９年５月１８日までは防空軍という名前だったが、ノースランド初の宇宙開発プロジェクトであるエウローペープロジェクトが人工衛星の打ち上げによって正式に始まった事を受けて名称を変更し宇宙軍となった。宇宙軍の活動は主に国内に３ヵ所設置されているレーダー基地と哨戒機を使った領空監視と沿岸警備、衛星システムの管理、または山火事への対処や要救助者の救出活動である。２００９年までは、共産主義国家時代にソ連から寄与されていたＭＩＧ‐２１Ｍ戦闘機、ＭＩＧ‐２９ＵＭ戦闘機、ＭＩＧ‐２３Ｍ戦闘機、ＭＩＧ‐２３ＵＢ戦闘機、ＭＩＧ‐２５ＰＤ戦闘機、ＭＩＧ‐２５ＲＢ戦闘機、ＭＩＧ‐２９Ｓ戦闘機、ＭＩＧ‐２９ＵＢ戦闘機など計２４機の戦闘機を保有していたが、世界金融危機によって国家財政が悪化し大きく縮小した事を受けて全戦闘機がアフリカ諸国やイギリスの航空機博物館に売却された。現在、宇宙軍は戦闘機を一切保有しておらず、ヘリコプターや輸送機などを保有しているのみである。以下は宇宙軍が保有している航空機一覧。

　　　　・Ａｎ‐７２　　　　　　　　　　　　×２

　　　　・ボンバルディアＤＨＣ‐８‐Ｑ３１４ ×１

　　　　・Ａｎ‐２　　　　　　　　　　　　　×４

　　　　・Ｍｉ‐８ＭＴ　　　　　　　　　　　×８

　　　　・Ｍｉ‐６　　　　　　　　　　　　　×２

　　　　・Ｙａｋ‐５２練習機　　　　　　　　×１

　・宇宙艦隊

総兵力２１,０００人を有している。宇宙艦隊は元々、２０１９年５月１８日までは沿岸警備隊という名前だったが、ノースランド初の宇宙開発プロジェクトであるエウローペープロジェクトが人工衛星の打ち上げによって正式に始まった事を受けて名称を変更し宇宙艦隊となった。宇宙艦隊の主な活動はノースランドの領海及び排他的経済水域の哨戒任務であるが、北太平洋上の公海においてサンマの資源保護を名目に過激な取り締まりを行った事で有名である。宇宙艦隊はノースランドの国防予算の中で最も予算が与えられている組織であり、世界金融危機後に縮小した他の軍事部門の中でも高い水準の装備を維持拡張している。監視衛星システムとリンクした漁船取り締まりの仕組みを導入した。宇宙艦隊は現在、１７隻の艦船とＮＨインダストリーズが製造した軍用ヘリコプター、ＮＨ９０を１４機保有している。

〔ディーパク級補給艦〕×２

全長　：１７５ｍ

兵装　：ＫＰＶ重機関銃　　　　×４

　　　：スターストリーク発射機×２

　　　：ＲＰＧ７

艦載機：１０トン ヘリコプター１機

概要　：国家防衛局が２０１３年にイタリアの造船会社フィンカンティエリに発注して建造された補給艦である。インド海軍向けとほぼ同様の補給艦を２隻発注した。これらの補給艦には国家防衛局の要請からアンテナが増設され通信能力の大幅な強化が行われており、１番艦シャクシャインと２番艦ポンヤウンペは指揮艦としての機能を有している。ノースランドが保有する最大の艦。サンマ戦争に参加した。

〔スヴァールバル級砕氷哨戒艦〕×１０

全長　：１０３．７０ｍ

兵装　：ボフォース５７ｍｍ砲　×１

　　　：ミストラル

艦載機：ＮＨ９０　　　　　　　×１

概要　：国家防衛局が２００２年にノルウェーとの防衛協力の一環でノルウェーの造船会社に発注したスヴァールバル級砕氷哨戒艦である。２００３年に着工され２０１１年までに全艦が納品され就役した。全艦がサンマ戦争に参加している。

〔ヴィクトリー級戦艦〕×１

全長　：１２７．６ｍ

兵装　：２８ｃｍ連装砲　　　　×２

　　　：１７ｃｍ単装速射砲　　×１４

　　　：８．８ｃｍ単装速射砲　×２４

　　　：４５ｃｍ対中魚雷発射管×６

　　　：Ｖ１１Ｍ３７ｍｍ連装機関砲×２

　　　：ＺＵ２３ ２ 　　　　　×不明

　　　：ＺＰＵ４　　　　　　　×不明

概要　：第一次世界大戦後にドイツよりイギリスが獲得した賠償艦。ドイッチュラント級戦艦の６番艦で研究目的でイギリス海軍に取得され、その後はヴィクトリー級戦艦ノースランドとしてノースランドに配備された。第二次世界大戦ではノースランドに配備されていた艦の内、Ｓ級駆逐艦ステュルワートと共に戦火を生き延び、アメリカへの脱出を経て、ノースランド共和国の独立後はノースランド海軍に引き渡されノースランド海軍唯一の戦艦として主力艦を務めた。現在は記念艦として保存されているが、整備状態は良好で、可動状態を保っており、第三次サンマ戦争にも数日間だけではあったが参加した事で注目を浴びた。

〔イスカンデル級潜水艦〕×４

全長　：７６．６ｍ

兵装　：魚雷発射管　　　　　　×８

概要　：共産主義国家時代にソ連から寄与されたロメオ型潜水艦である。４隻中３隻はソ連から寄与された艦であるが残りの１隻はノースランドの造船所で国産化されたノースランド製。現在も全艦が現役艦として運用されており、１９９５年にはエジプト海軍での改修案を参考にハープーン艦対艦ミサイルの発射能力を追加する改装が行なわれた。ノースランドが保有する海上戦力の中では唯一の艦対艦ミサイルの運用艦である。

・エムシコロクル

エムシコロクルとはノースランドにおける警察の事である。内務省が管轄し、内務大臣が最高責任者を務める。エムシコロクルはアイヌ語で剣持つ人、看守を意味する言葉である。ノースランドではこれが警察の意味と解釈され２０００年にそれまで治安維持を担っていた警察（ＰＯＬＩＣＥ）の組織名称をエムシコロクルに変更した。エムシコロクルの所属人員は凡そ１７,０００人を有している。以下はエムシコロクルが配備している装備一覧。

　　　小火器

　　　　・グロック１７

　　　　・テーザー銃

　　　　・ヘッケラー＆コッホＧ３

　　　　・ヘッケラー＆コッホＭＰ５

　　　　・ブレイザーＲ９３テクニカル

　　　　・ＰＫ機関銃

　　　警察車両

　　　　・パトロールカー

　　　　・ウラル４３２０護送車タイプ

　　　　・ＢＲＤＭ２　　　　　　　　　　×３３