ナウル共和国 ‐ ウィキパディア

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ナウル共和国

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ナウル共和国（英語：Republic of Nauru　ナウル語：Republik Naoero）通称ナウルは、太平洋南西部に浮かぶ珊瑚礁のナウル島に首都を置き、オーシャン島、コスラエ島の３島からなる共和国でイギリス連邦加盟国である。

公用語：英語・ナウル語

首都　：ヤレン地区（政庁所在地）

人口　：１３２,３６５人

民族　：イギリス系・ヒスパニック系・ナウル人・フィリピン系

　　　：インド系・アフリカ系・華人・日系人・ミクロネシア系

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目次

１．概要

２．国名

３．歴史

４．地理

　４．１土地

　４．２気候

５．地方行政区分

６．政治

　６．１内政

　６．２外交

７．軍事

　７．１軍事史

　７．２ナウル海軍

　　７．２．１陸軍事務室

　　７．２．２プリティッシュ・ナウル・ポリス

８．経済

　８．１通貨

　８．２リン鉱石

　８．３租税回避地

　８．４観光

　８．５経済成長

　８．６情報

　８．７難民受け入れ

　８．８科学

９．交通

　９．１国内

　９．２国外

１０．国民

　１０．１人種構成

　１０．２言語

　１０．３宗教

　１０．４健康

１１．文化

　１１．１海洋文化

　１１．２スポーツ

　１１．３娯楽

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概要

ナウル共和国は１９４５年に起きたナウル交易国での政変によってナウル交易国を廃し誕生した国家である。ナウル交易国時代は１９１２年以降、長きに渡る経済不況に悩まされていたが、１９６１年に始まったリン鉱石の採掘開始によって急激な経済成長を遂げナウルは世界で有数の高生活水準を獲得した。その為、ナウル国民は非常に手厚い社会福祉が行われており、国民の税金の徴収は無く、医療費や教育費は基本無料、さらには世界初のベーシックインカム制度として全年齢層に対する最低生活費の支給を実施している。

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国名

正式名称は、Republic of Nauru（英語）及びRepublik Naoero（ナウル語）。「ナウル」とはナウル語の「Anáoero（「私は砂浜に行く」の意）」が由来。

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歴史

現在、首都がおかれているナウル島は１７７２年、カリブ海より逃れてきたジョン・フリックの海賊船ヴァイキング号によって発見された。ジョン・フリックはこの島をヴァイキング島（後に改名）と命名。秘密の拠点とし太平洋における活動の中心地として海賊行為を行った。そして、１７７８年、ジョン・フリックはヴァイキング島（ナウル島）、オーシャン島、コスラエ島、ポンペイ島までの４島を武力で支配し首都をヴァイキング島のヤンゴールにおいてジョン・フリックを国王とするナウル交易国が建国された。その後、ナウル交易国はジョン・フリックを中心に太平洋の海賊のリーダー的な存在となり、太平洋の海賊の黄金時代において中心として発展していった。１８世紀の終わり１９世紀にかけては首都のヤンゴールは人口の増加に伴ってヨーロッパ風の建築物が多く建てられ、オセアニアの諸島国の中では目覚しい発展を遂げた。

太平洋の海賊の時代は１８世紀後半から２０世紀初頭までである。この間、ナウル交易国はアメリカの太平洋進出を阻まんとするイギリスやスペインの支援を受けたり、太平洋の海賊の統率を取る国家として１９世紀の後半から２０世紀の初頭までは太平洋の海上交易を事実上支配するという体制を確立させた。これゆえにナウル交易国の事を別名でナウル交易帝国やナウル海上帝国と呼ぶ言葉も存在する。太平洋の海賊はジョン・フリックによってカリブ海の海賊の様に滅亡の時を迎えない様にとカリブ海の海賊とは違い高度に組織化、ルール化された組織だった。その中心はジョン・フリックによって建国されたナウル交易国でありナウル交易国はイギリス、スペインからの補助金や太平洋沿岸諸国からナウルに支払われる上納金や、太平洋を通行する交易船が海賊に襲われない為に発行される交易証の発行金などによって莫大な利益を上げた。

１９１１年８月２９日、日英仏蘭米独の六カ国がナウル交易国が発表した交易証発行の制限令と交易証を更新する際の継続金の値上げを決定を受けて自由の太平洋宣言を発表し太平洋の海賊の掃討が決定した。その後、太平洋の海賊は１９１２年６月までに６カ国の海軍によって掃討されナウル交易国では１９１２年３月２９日にナウル交易国政府内のイギリス協調派が過激な海賊主義を唱える過激派に対してクーデターを起こし、政権を解体。その後、イギリスによる臨時政府への支援によってナウル交易国は独立を維持した。

しかし、１９１２年の海賊の掃討以降、ナウル交易国は主要な収入源の大半を喪失した事によりナウル交易国の経済は事実上破綻の状態を向かえた。この経済不況は１９６１年のリン鉱石の採掘開始まで続く事になりナウル交易国の国民に大きな影響を与えた。最も顕著な影響は人口の国外流出であった。１９１２年当時、ナウル交易国の人口は２９万人に達しておりこの人口の大半はイギリス、スペイン、南米などからやって来た者達だった。しかし、これらの外国出身者がナウル国籍を取得した理由は太平洋において海賊活動をする為であり、海賊が成立しなくなると多くの人々がナウルを去り国へと帰っていった。この人口減少によって１９１８年までにはナウル交易国の人口は１５万人以下にまで減少したとされる。また、１９１２年までナウル交易国の人口はヤンゴールなどの港湾都市部に集中している傾向があった。しかし、海賊の掃討によって仕事の多くが無くなった事から都市部では食糧不足などの問題も起きた。こうした問題を受けた人々は地方のオーシャン島、コスラエ島、ポンペイ島に移り住み農作を始めた。これによって都市部の人口は大幅に減少し流出していった。

１９１４年７月１８日から１９１８年１１月１１日まで勃発した第一次世界大戦ではナウル交易国は中立を維持したが、この中立は宗主国でもあるイギリスの連合国陣営に近いものだった。第一次世界大戦中、ナウル交易国に隣接するドイツ帝国の植民地であるミクロネシアには大戦初期を除いてドイツ帝国海軍の影響下にはおかれていなかった。そんな中、ナウル交易国の海賊が転身して設立された組織であるナウル交易国海軍の参謀本部はナウルの経済不況に悩む状況を打開すべく、ドイツ帝国領ミクロネシアに艦隊の派遣を行った。参謀本部はミクロネシアを占領し戦争の終結後に連合国もしくはドイツ帝国のどちらかから、ナウルへの資金援助を引き換えに占領地を明け渡す案を立案。そして、この案は実行にうつされ１９１４年７月１０日、ナウル海軍は戦列艦１５隻、砲艦２隻のナウル海軍全戦力の派遣を行った。そして８月２３日までにナウル海軍は自国に隣接するドイツ帝国領ミクロネシアの島々を占領、略奪を行い占領下においた。この占領範囲は地図上におけるドイツ帝国領ミクロネシアの全体の四分の一にまで及んだ。この占領地は第一次世界大戦終盤に大日本帝国に対して現在の価値に換算して凡そ３００億円の金額で売却された。

１９２８年８月、ナウル交易国領ポンペイ島において海軍の凡そ半数の兵士が決起しポンペイ島の分離独立をはかるという事態が発生した。この事態は海軍内での対立が背景にあったといわれ、ナウル海軍の本質は海賊時代の海賊であり、これまでは列強国に対抗し自分達が住まうナウル交易国を守るという意思があったが、年月が経過するうちに海軍は一体感を無くしていった。この争いはナウル内戦と呼ばれ海軍どうしの激しい戦いを引き起こさせた。ナウル交易国海軍は反乱軍に対して反乱に加わらなかった戦列艦７隻、水上機母艦１隻が投入されポンペイ島沖合いにて海戦を行った。この反乱はナウル交易国海軍によって鎮圧されたが、この反乱によってナウル交易国海軍は保有する艦隊戦力の半数を消失した。

１９４２年７月１４日、第二次世界大戦中、大日本帝国はナウル交易国をイギリスの属領とみなして宣戦布告なしに侵攻した。日本軍はポンペイ島に上陸作戦を決行。これに対してナウル交易国海軍は全戦力をナウル島に集結させた。８月２３日、日本軍は駆逐艦２隻、揚陸艦３隻からなる上陸部隊をナウル島へと派遣した。ナウル海軍は艦船戦力をオーシャン島へと避難。また、ナウル島では国内に溢れる海賊時代の銃火器類や要塞砲を生かして防衛隊を編成し日本軍の上陸に備えた。上陸時にナウル防衛隊と日本軍は交戦しナウル交易国はこれに勝利を納め日本軍によるナウル島侵攻を防いだ。

第二次世界大戦後、ナウル交易国とアメリカとの間でポンペイ島の領有権を巡る対立が起きた。第二次世界大戦の終結後、ポンペイ島はアメリカ軍の占領下に置かれた。ナウル交易国は大戦が終結するとアメリカに対してポンペイ島解放への謝意と速やかな返還を要求した。しかし、アメリカはポンペイ島の住人は独立を望んでいるとしてナウルの要求を拒絶した。この事態にナウル交易国は強く反発したが、この状況は変わらず１９４７年、ポンペイ島はアメリカによる太平洋諸島信託統治領内に含まれる事になった。これに当時のナウル交易国首相アルヴ・ミールは激怒し、ナウル交易国はアメリカとの断交を発表、１９４９年にはナウル交易国史上初となる陸軍の創設を行い、ポンペイ島に隣接するナウル交易国領土コスラエ島に戦列艦１隻の停泊と陸軍部隊の駐屯を行った。この１９４９年から１９５９年（もしくは１９５０年から１９５９年）までを陸軍主義時代（英：Army principle age）と呼ぶ。この時代、ナウル交易国は非常に軍事独裁的な政権が続き、ポンペイ島奪還を念頭に置いた陸軍による統制時代となった。しかし、軍事力に国家予算の多くが注がれた結果、国民生活は大きく疲弊した。１９５８年のナウル交易国の国家予算の割合は実に六割が国防軍事費だった。

１９５９年９月８日、ヤンゴールにおいて政府の政策に不満を持つ１万人近くの住民が抗議デモを行った。アルヴ・ミール政権は陸軍を動員し鎮圧を図ろうとしたが、これにナウル陸軍が反発し９月９日、本土に駐屯する国家親衛隊が政権に対してクーデターを起こアルヴ・ミール政権が解体された。その後、１１月９日にはナウル陸軍参謀本部を中心とした革命政権によってナウル陸軍の解体を発表。海軍との統合法案を可決した。さらに軍事費の大幅な削減も実施と民主化を実施し国名もナウル共和国に改めた。翌年の１月９日には１９１２年以降行われていなかった議会選挙が実施された。

ナウル共和国議会はこれまで、自然破壊の恐れから許可してこなかったナウル島でのリン鉱石の採掘を承認する決議案を１９６０年の議会で可決した。１９６１年、オーストラリアの採掘会社とイギリスの採掘会社の合弁会社によるナウル島のリン鉱石の採掘開始が決定し１９６２年には本格的な採掘が実施された。リン鉱石の採掘開始はナウル政府の当初の予測を遥かに超える急激な経済成長をナウルにもたらした。ナウルの経済は１９１２年以降、低迷状態に悩まされていたが、この状態からの脱却に成功しそれどころか、ナウルは１９９０年代までには世界で有数の高生活水準を獲得した。その後もナウルの経済は順調に成長していきタックスヘイブン（租税回避地）もナウルでは可能であった事からこれもナウルの経済発展を牽引した。また、１９９７年にはナウルはその豊富な財源をいかして世界初のベーシックインカム制度として全年齢層に対する最低生活費の支給を実施を開始した。

２０１６年、第５代国王にバティスタ・フリック（当時２９歳）が即位。

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地理

・土地

ナウル共和国の国土はナウル島、オーシャン島、コスラエ島の３島で構成されている。ナウルは１９４７年以来、政府の見解としてポンペイ島は不法占拠されているとしてきたが、１９８０年にミクロネシア連邦との国交を樹立した際に放棄を宣言した為に現在はナウルの国土に含まれない。

・気候

ナウルの領土であるナウル島、オーシャン島、コスラエ島の３島は気候区分で熱帯雨林気候に属している。３島共に気温、降水量には大きな違いは無い。ナウル共和国の首都であるナウル島には河川が無く、有史以来、飲料水は雨水を利用してきた。第二次世界大戦前の１９世紀後半から２０世紀にかけてはポンペイ島より川の水や交易国政府によって建設された石炭火力式海水淡水化プラントを利用して生産された水などを給水船に積んでナウル島に供給していた。現在は、ポンペイ島よりの給水が不可能な為、ナウル公益庁が運用している３つの近代的海水淡水化プラントがナウルで消費される水の大半を生産している。

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地方行政区分

ナウル共和国の地方行政区分は３つの州と１６の地区に分けられる。州としてはナウル島が属しているヴァイキング州、オーシャン島が属するオーシャン州、コスラエ島が属するコスラエ州がある。ただし、州は名目上の物で州政府などの州を統括する様な組織はない。ナウル共和国の地方行政区分は以下の通り。

・ヴァイキング州

　・ヤレン地区

　・ボエ地区

　・メネン地区

　・ブアダ地区

　・アイウォ地区

　・ニボク地区

　・バイチ地区

　・ウアボエ地区

　・アネタン地区

　・エウァ地区

　・アナバー地区

　・デニゴムドゥ地区

　・イジュウ地区

　・アニバレ地区

・オーシャン州

　・オーシャン地区

・コスラエ州

　・コスラエ地区

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政治

・内政

ナウル共和国は一院制の議会を採用している。共和国議会の議席は１９議席となっており、共和国議員の任期は３年。首相は共和国議員の中から選出される。主要な政党はナウル民主党とナウル第一党が存在する。ナウルは共和国ではあるが、国家元首は国王であり、ナウルは事実上の立憲君主制国となっている。

・外交

オーストラリア、イギリス、ニュージーランド、日本、インド、台湾、韓国などが主要な貿易相手国である。一方でナウル共和国はアメリカ、中華人民共和国、フランスとの外交は行われていない。フランスに関しては１９９５年にフランス領ポリネシアで核実験を再開したため、外交を停止し、中国とは台湾と国交を結んでいる為にナウルは中華人民共和国を承認していない。２０１８年にはナウルで行われた太平洋諸島フォーラム（英：Pacific Islands Forum）において中国代表団とナウルの首相が罵倒しあう事態になっている。日本とナウルの関係においては日本はナウルからリン鉱石の輸入を行っており経済的な関係は強い。２０１９年にはナウル海軍と海上自衛隊との合同演習が行われる予定である。

・外交問題

２００９年、ナウル海軍の陸軍事務室の室長以下、秘書官、室衛官の三名がイギリス軍が主催する対テロ講習を受ける為にドイツ経由でイギリスへと向かった。しかし、ドイツの空港にてドイツ側がナウル側の着ている軍服を問題視し着替える様に要請した。これをナウル側が拒否するとドイツは室長以下、秘書官、室衛官の三名の入国を拒否し強制送還する事態が発生した。これに対してナウル政府はドイツ政府を相手取り抗議を申し入れており、ドイツがこれに応答しなかった為、ナウルは２０１０年に国際司法裁判所にドイツを訴える事案が発生している。

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軍事

・軍事史

元々、ナウルには軍隊と呼べる軍隊は組織されていなかった。ナウル交易国時代、ナウルの安全保障はナウルを拠点に活動する海賊に担われていた。ナウルに軍事組織が誕生したのは太平洋の海賊の時代が終焉を迎えた年の１９１２年５月９日の事である。当時、ナウルには太平洋の海賊を掃討しようとする国家とは対立せずに港に待機をしている海賊船が幾つかいた。これらの海賊はナウル政府と協調してイギリスとの協力体制の構築を目指した。この時、ナウルは太平洋の海賊を掃討しようとするアメリカやフランスからの攻撃を受ける可能性が高まっておりナウルは存亡の危機にあった。そこでナウル政府はイギリスからアドバイザーを受け入れ国内の海賊を全て海軍に編入する事でアメリカなどから指摘されていた国内の海賊の問題を消化させた。ただし、その実体は海賊から引き継がれたものであり各艦の乗組員なども大半は海賊で、海軍の最高司令部である参謀本部のメンバーは各軍艦、つまりは旧海賊船の船長達によって構成された。設立当時のナウル海軍は戦列艦１５隻、砲艦２隻であった。

第一次世界大戦中、ナウル交易国に隣接するドイツ帝国の植民地であるミクロネシアには大戦初期を除いてドイツ帝国海軍の影響下にはおかれていなかった。そんな中、ナウル交易国海軍の参謀本部はナウルの経済不況に悩む状況を打開策として、ドイツ帝国領ミクロネシアに艦隊の派遣を行った。参謀本部はミクロネシアを占領し戦争の終結後に連合国もしくはドイツ帝国のどちらかから、ナウルへの資金援助を引き換えに占領地を明け渡す案を立案し実行された。１９１４年７月１０日、ナウル海軍は戦列艦１５隻、砲艦２隻のナウル海軍全戦力の派遣を行った。そして８月２３日までにナウル海軍は自国に隣接するドイツ帝国領ミクロネシアの島々を占領、略奪を行い占領下においた。この占領範囲は地図上におけるドイツ帝国領ミクロネシアの全体の四分の一にまで及んだ。この占領地は第一次世界大戦終盤に大日本帝国に対して現在の価値に換算して凡そ３００億円の金額で売却し、ナウルは外貨を獲得した。

第一次世界大戦の終結直後、ナウル海軍は保有する戦列艦の防空能力の強化や砲艦１隻の大規模改装を実施した。このナウル海軍の能力強化は当時の現行海軍力をより現代戦闘に対応させる為のもので、ナウルが保有する１５隻の一等戦列艦には各船が有するマストの見張り台にマキシマム重機関銃を装備する事で対空能力の強化を図った。一方で砲艦に関してはナウルが保有する２隻の砲艦の内、１隻をアルゼンチンに売却する事で得た資金を元に、オーストラリアにおいて砲艦から１６機の水上機を搭載する事が可能な水上機母艦へと改装が行われた。また、水上機はフランスからＬａｔｅ２９５を２０機購入した。ナウル海軍が水上機母艦の導入を決めたのは第一次世界大戦におけるドイツ領ミクロネシアでの経験からで、ナウル海軍は第一次世界大戦中に水上機２機を戦闘に投入しておりこの経験から、ナウル海軍は水上機母艦を導入した。ちなみに、戦列艦に対航空機を想定して対空兵装を搭載した国はナウルのみである。

１９２８年８月、ナウル交易国領ポンペイ島において海軍の凡そ半数の兵士が決起しポンペイ島の分離独立をはかるという事態が発生した。この事態は海軍内での対立が背景にあったといわれ、当時のナウル海軍の本質は海賊時代の海賊であり、これまでは列強国に対抗し自分達が住まうナウル交易国を守るという意思があったが、年月が経過するうちに海軍は一体感を無くしていった。この争いはナウル内戦と呼ばれており、内戦中、ナウル海軍と反乱軍は激しい海戦を行った。ナウル交易国海軍は反乱軍に対して反乱に加わらなかったナウル駐留の戦列艦７隻、水上機母艦１隻を投入しポンペイ島沖合いにて海戦を行った。この海戦では互いが水上機を持ち出した為に航空戦も起きた。ナウル海軍が投入した水上機は１６機、反乱軍が投入した水上機は４機のみであった為に水上機同士の戦闘ではナウル海軍側が損失を出さずに勝利しさらには反乱軍の艦隊に対して機銃掃射や爆弾投下による空襲を実施した。この空襲の際にナウル海軍の水上機隊は反乱軍の戦列艦のマストの見張り台に搭載されたマキシマム重機関銃による洗礼を受け、１６機中４機を喪失。１機を大破させられた。しかし、この空襲は大きな成功を収めておりこの空襲によって反乱軍の戦列艦は撃沈艦こそ出さなかったものの、幾らかの損害と混乱を与える事に成功した。その後、ナウル海軍の戦列艦と反乱軍の戦列艦が交戦し反乱軍は壊滅した。反乱はナウル交易国海軍によって鎮圧されたが、この反乱によってナウル交易国海軍は保有する艦隊戦力（反乱軍の戦列艦も含める）の半数を消失した。この一連の戦いは歴史上最後の戦列艦同士の戦闘として記録されている。また、このナウル内戦における水上機による艦隊への対艦攻撃は当時、諸外国の海軍関係者から大きく注目されており、内戦後、駐ナウル交易国イギリス大使館に勤務する武官がナウル海軍の関係者と情報の交換をしている事などからその注目度が分かる。

１９４２年７月１４日、第二次世界大戦において、大日本帝国はナウル交易国をイギリスの属領とみなして宣戦布告をせずに侵攻した。日本軍はポンペイ島に上陸作戦を決行これを占領した。これに対してナウル交易国海軍は日本軍による攻撃の前に全戦力をナウル島へと避難させていた為、損害は無かった。日本軍によるナウル侵攻はナウル交易国政府にとっては寝耳に水のような話であった。現に日本軍による攻撃の前日にナウル交易国の首脳陣はダンスパーティーに参加しており危機感は無かった。一方でナウル海軍の参謀本部は戦略的観点から日本がナウルを攻撃してくる可能性を察知しており少なくとも６月下旬には海軍の警戒体勢は慎重なものになっていた為に日本軍の行動に対応する事ができていた。この攻撃に際しナウル交易国政府はすぐに日本にあるナウル大使館を通して抗議を行った。しかし、これに対して日本側は「ナウルはイギリスの属領であり我が国はナウルを真の独立国とは認めない」と回答した。７月２１日、日本軍は駆逐艦２隻、揚陸艦３隻からなる上陸部隊をナウル島へと派遣を行った。日本側はナウルに対して無血開城を要求したが、ナウル交易国政府はこれを拒否した。ナウル海軍は艦船戦力をオーシャン島へと避難。また、ナウル島では海軍将兵を中心に国内に溢れる海賊時代に蓄えられた銃火器類や要塞砲を生かして防衛隊を編成し日本軍の上陸に備えた。日本軍はナウル島のアネタン地区に上陸。ナウル防衛隊と日本軍は交戦した。当初、日本軍はナウル交易国はすぐに降伏すると考えていた。しかしナウル交易国は激しく抵抗し、また、日本軍の想定を超えてナウル側は海賊時代に蓄えられた銃火器を温存していた事も日本軍のナウル侵攻の戦況に影響を与えた。７月２３日、日本軍の上陸部隊は想定以上の抵抗と損害を受けた事からナウル島より撤退した。ナウルの防衛隊が受けた損害は大きかったが、ナウル交易国はこれに勝利を納め日本軍によるナウル島侵攻を防ぐ事に成功した。その後、ナウル交易国政府はこの勝利を受けて一時、連合国への加盟を議論したが、日本軍による本格的な攻撃を受ける可能性があるとして、この案を棄却した。その後、ナウルは第二次世界大戦の終結まで武装中立を保った。日本軍は戦時中、ナウル島を攻撃する計画は少なくとも３回に渡って計画していたとされる。しかし、これらの作戦は実行されなかった。この理由として武力衝突を避けたいナウル交易国政府とナウル島を基地として利用したい日本政府はポンペイ島に使節団を送るなどして互いに妥協点を探りあった交渉を進めたのが大きな要因と現在ではみられている。日本軍に占領されたポンペイ島は戦時中、日本軍の飛行場や集積基地が設置された。しかし、第二次世界大戦の終盤にアメリカ軍の攻撃を受けポンペイ島はアメリカ軍の占領下に置かれた。

第二次世界大戦後、アルヴ・ミール首相率いるナウル交易国政府はアメリカに対してポンペイ島の解放への謝意と速やかな返還を要求した。しかし、アメリカ政府はこの要求には応じなかった。アメリカ側はポンペイ島の住民はナウルからの独立を望んでいるとして、ナウル交易国への返還には応じられないとナウル交易国政府に伝えた。これによってアルヴ・ミール政権はアメリカと対立する事になった。１９４７年、ポンペイ島はアメリカによる太平洋諸島信託統治領内に含まれる事が決定した。これにアルヴ・ミール首相は激怒し、太平洋諸島信託統治領内制定直後にナウル交易国はアメリカとの断交を発表する事態にまで陥った。１９４８年、アルヴ・ミール首相は海軍に対してポンペイ島奪還作戦の立案を要請。しかし、海軍の参謀本部は政府への報告書として、現状の戦力では奪還は不可能であると報告した。当時、ナウル海軍は保有する艦隊戦力の老朽化問題に悩まされていた。１９４８年当時、ナウル海軍の艦隊はすでに戦列艦３隻、水上機母艦１隻にまで能力が低下し、まともに動く船は戦列艦ストローク号１隻のみだった。これを受けて１９４９年、ナウル交易国政府は同国史上初となる陸軍の創設を発表した。人員は海軍の兵員から割かれ創設時、その戦力は１万９千人の規模に達した。しかし、その一方で海軍の人員は僅か千人の規模であった。また、陸軍の装備は政治的な意向が加わった事で海軍から一新された。ナウル交易国政府はイギリスを通じて安価で手に入る装備を求めた。イギリスはこれに対して第二次世界大戦中に使用された自国軍の装備やドイツ軍から押収した装備などをナウルへのほぼ無償に近い形で引き渡した。この装備には現在もナウルが保有しているⅢ号戦車３両が含まれる。また、ナウル交易国政府はフランスや西ドイツの企業にも装備を求めており、この際にナチス・ドイツ軍が使用した軍服や勲章といったもの中古ではあったが多数入手する事に成功した。これによってナウル陸軍はナチス時代に使用されたドイツの軍服やヘルメットを採用する事になる。また、当時の政府の議事録では外務大臣や内務大臣を中心にナチス・ドイツの軍服などを使用する事に対して異論が出た。しかし、アメリカを嫌っていたアルヴ・ミール首相はあえてナチス・ドイツの軍服を採用する事に意味があるとし、これはアメリカに抵抗を表す意思表示となると主張しこれを押し通した。また、首相のこういった意向もあり、また財政的な問題から欧州より購入したナチスの勲章なども流用される様になった。こうして、ナウル陸軍は創設された。しかし、このナウル陸軍の創設には陸軍の母体となり戦力を大きく減らされた海軍からは大きな不満が出る事になった。これはナウル海軍のアイデンティティ的な問題であり、ナウル海軍内には自分達をかつて太平洋を席巻した海賊の継承者であるという意識が存在していた。そして、その様な事からこの様な意識を持つ将兵達にとって海軍を蔑ろにした様な陸軍の誕生は許せない物だった。後にこの海軍のアイデンティティは陸軍の速解体の原動力となる。

ナウル陸軍は設立後、すぐにポンペイ島への軍事的圧力を高める為にその兵力の大半がコスラエ島へと派遣された。また、海軍もストローク号をコスラエ島へと派遣した。しかし、戦力の一極集中はナウルに輸送上の問題や訓練上の問題を引き起こさせた。海軍は保有する唯一の戦力であるストローク号が、老朽化によって遠洋航海が不可能となっており、コスラエ島から自力では動く事ができなくなった。そこで、ナウル海軍は技術の継承や輸送上の問題を解決する為にも新たな軍艦の必要性を政府に訴えた。この訴えは政府に認められ、１９４９年、フィリピンの造船会社にノック級ブリッグの建造を依頼し１９５０年に就役させた。しかし、このノック級ブリッグは動力が搭載されていない純粋な帆船であり、現代戦闘には対応できない艦だったが、資金不足のナウル海軍にとっては燃料経費がかからない帆船は都合がよくまた、ノック級ブリッグはこれまでのナウルの海軍運用の歴史を継承するものになった。この艦は帆船の運用方法を兵士達に教える為の教育艦の役割やナウル唯一の輸送艦として、また、マストの見張り台に機関銃を設置する事で対空戦闘も可能なようにして運用された。

１９５９年９月８日、ヤンゴールにおいて政府の政策に不満を持つ１万人近くの住民が抗議デモが発生するとアルヴ・ミール政権は陸軍を動員し鎮圧を図ろうとした。しかし、これに、以前より政府に対して不満の溜まっていたナウル陸軍は反発し９月９日、本土に駐屯する陸軍の部隊である国家親衛隊が政権に対してクーデターを起こしアルヴ・ミール政権を解体した。ナウル陸軍は政権の解体後、ナウル陸軍参謀本部を中心とした革命政府を発足。１１月９日にはナウル陸軍の解体を発表。海軍との統合法案を可決した。ただし、この陸軍の完全解体には参謀本部内でも意見の対立があり、そこで参謀本部は陸軍の完全な解体はせずに、陸軍の継承機関として陸軍事務室の設置を行った。

その後、ナウル交易国はナウル共和国となりナウル海軍は兵員数においては、かつての勢いを取り戻した。しかし、国家財政の難によって国防費はナウル陸軍の時代よりも国防費は減額された為に、黎明状態が長く続く事になった。だが、１９６０年代にナウル島のリン鉱石の採掘が開始されると、ナウルの財政状態は急速に改善を示すようになった。それに比例して国防費も増額された。１９７７年には老朽化によって朽ちるに任せる様な状態にまで陥っていたコスラエ島のフィリペ級一等艦ストローク号の修復事業をスペインの造船会社に依頼して行われる事が正式に決定された。ストローク号の修復は１９８３年に完了しストローク号は現役艦として復帰した。その後は、暫くの間、ストローク号とノック級ブリッグのマケドニアⅢ世号がナウル海軍の主力として就役。２００７年に日本の住友重機械工業によってクイーン・オブ・ナウル級防護巡洋艦の前身であるクイーン・オブ・ナウル級大型帆船が建造されると、ストローク号は記念艦になった。クイーン・オブ・ナウル級大型帆船の建造は海軍の参謀本部が主導して行われたとされる。クイーン・オブ・ナウル級大型帆船は就役当時、甲板上にナウルが保有する旧式の大砲を数門配置して運用されていたとされるが、２００９年にロシア連邦のウラジオストク港にて大規模な改修がなされクイーン・オブ・ナウル級大型帆船はクイーン・オブ・ナウル級防護巡洋艦へと変わった。現在、ナウル海軍は太平洋の諸島国の中では唯一の近代戦闘能力を持った海軍であると認知されており、オーストラリア、イギリス、日本、台湾などの国々の海軍と関係を構築している。２０１８年にはクイーン・オブ・ナウル級防護巡洋艦に関連して海軍の報道官が「３番艦ナッソーは将来的に何らかの対潜水艦装備をロシアから導入する可能性がある」と発言したりもしている。

なお、２００９年のクイーン・オブ・ナウル級大型帆船の大規模改装の際、ナウルはこれと同時にロシア連邦から９Ｍ１３３Ｋｏｒｎｅｔ対戦車ミサイルシステムの購入を発表しており、少なくとも３基を購入している。２０１２年には海軍が保有するⅢ号戦車の砲塔上部に１両につき１基づつの対戦車ミサイルシステムを搭載している様子を公開している。海軍の報道官はこれについて、対戦車ミサイルシステムの導入によりナウルの沿岸防衛能力は大幅な向上と近代化を達成したとの見方を示した。ただし、ナウルにおける９Ｍ１３３Ｋｏｒｎｅｔ対戦車ミサイルシステムの配備形態については不明な点が多く、２０１２年にはⅢ号戦車への搭載が確認された一方で２０１３年にはⅢ号戦車上から姿を消し、従来の車載機関銃の銃座に戻ったが、２０１４年に再び９Ｍ１３３Ｋｏｒｎｅｔ対戦車ミサイルシステムを搭載している様子が確認され、２０１５年には９Ｍ１３３Ｋｏｒｎｅｔ対戦車ミサイルシステムと車載機関銃の銃座をセットで搭載している様子が確認された。なお、ナウルが保有しているⅢ号戦車は上記にある様にナウルによって独自の近代化改修が行われており、主砲上部には光学照準器が搭載されている他、車載機関銃の銃座に関してもＫＰＶ重機関銃が採用されるなどしている。

・ナウル海軍

ナウル海軍はナウル共和国が有している唯一の国防軍事組織である。海軍の最高司令官はナウル共和国首相と国王が指揮権を有している。総兵力は２万人で、海軍艦艇の他、ナウル島の要塞砲や国内武器類の管理を行っている。また、海軍は警察としての任務や陸軍を持たないナウルの陸軍機能も有している。徴兵制を採用しており男女１８歳から２３歳が対象。兵役期間は２年間だが兵役が満期を迎えても本人が延長を要請した場合は延長される。この徴兵期間において給料は支給されない（ナウルでは国民に多大な社会保障制度を行っている為）。また、軍服は１９１３年まで指定されていなかったが、海賊時代の名残から、制帽には三角帽、ベージュ色のフロックコート、白のワイシャツなど大航海時代スタイルの軍服が採用されている。以下はナウル海軍が保有する装備一覧。

　歩兵銃器

　・Ｌ８５

　・ＦＮ ＦＡＬ

　・ＡＫ‐４７

　・リー・エンフィールド小銃

　・リー・メトフォード小銃

　・アストラ・コンスタブル

　・その他

　車両

　・ＦＶ６０１サラディン×３

　・Ⅲ号戦車　　　　　　×３

　・パトロールカー　　　×９

　艦艇

〔クイーン・オブ・ナウル級防護巡洋艦〕×３

初建造：２００４年　就役　：２００７年～２００８年

全長　：１１１ｍ

兵装　：ＡＫ‐６３０Ｍ１‐２　　×６

　　　：１００ｍｍ砲　　　　　×６

　　　：７．６ｃｍ砲　　　　　×４

概要　：ナウル政府が２００４年に日本の住友重機械工業に発注し建造された４檣バーク型帆船である。ディーゼル機関を搭載しており最大航行速度は１９．７ノット。外見的形状は日本の大型帆船、日本丸Ⅱ世と似た形状と白を基調とした配色を有している。１番艦クイーン・オブ・ナウル、２番艦トルトゥーガ、３番艦ナッソーの計３隻が建造され、建造当時は非武装船だったが、ナウル海軍の艦船として就役すると甲板上に旧式の大砲が設置され、２００９年には大規模な改装がロシアのウラジオストック港において行わた。この大規模改修ではＡＫ‐６３０Ｍ１‐２の装備と軍用水上レーダーのマストへの設置が行われクイーン・オブ・ナウル級は武装艦となった。その後ナウルにおいてナウルが保有する１００ｍｍ砲が艦体側面に、７．６ｃｍ砲が後部、前部甲板上にそれぞれ設置された。防護巡洋艦、武装した帆船としては少なくとも第一次世界大戦以来、新規に建造された船である。また、ナウルが保有する唯一の近代武装艦でもある。しかし、武装が搭載された当初、これは日本の国会において野党から武器供与ではないかと一時問題視を受ける事になり民主党政権時代には日本政府は外務省を通じてナウルに遺憾の意を伝えている。

〔ノック級ブリッグ〕×１

初建造：１９４９年　就役　：１９５０～１９６３年

全長　：６５ｍ

兵装　：９ポンド砲　　　　　　×１０

　　　：マキシム機関銃　　　　×３

概要　：ナウル交易国時代に老朽化した戦列艦に変わって新たにナウル海軍がフィリピンより取得した動力機関未搭載の帆船である。武装は海賊の時代にナウルに蓄えられた国内の火器が搭載された。１９５０年と１９６１年に１隻ずつ建造されており合計で２隻が就役し最初のノック級は１９７２年に退役した。ノック級ブリッグはクイーン・オブ・ナウル級防護巡洋艦が就役するまで、ナウル海軍の主力を務めた。現在、就役中の艦はマケドニアⅢ世１隻のみで訓練艦として運用されている。

〔フィリペ級一等艦〕×１

建造　：１９世紀後半　就役　：１９世紀後半

全長　：８１ｍ

兵装　：砲門　　　　　　　　　×１０２

　　　：１２０ｍｍ砲　　　　　×１

　　　：マキシマム機関銃　　　×５

概要　：ナウル海軍設立時にナウル海軍の戦列艦艦隊の一角を務めたフィリペ級一等艦のストローク号がナウルが保有する最後の戦列艦として保存されている。ストローク号は第二次世界大戦後、ポンペイ島への軍事的な圧力の為にコスラエ島に停泊し老朽化の為、動く事ができなくなっており水上砲台として使用されていたが、１９８３年に修復され現役に復帰。２００３年以降は記念艦として保存されている。

〔港湾船〕×３

〔バミューダスループ〕×５

概要　：陸軍事務室の管轄で１９７０年代より運用されているモーターエンジン搭載のバミューダスループである。軍艦ではなく民間船である。各船の船長は陸軍事務室から派遣される中佐の階級の将校となっており、その他の船員は一般人となっている。平時はナウル島、オーシャン島、コスラエ島を結ぶ航路を運行しており高速船よりも格安の民間人運送船として使用されている。有事の際は海軍に動員される。

　・陸軍事務室

１９５９年１１月９日にナウル陸軍の消滅後に海軍内に設立された海軍の機関である。陸軍の歴史を継承している機関で、所属人員は１１人。所属人員の階級は高い将校が多く中佐６名、大佐１名、准将１名となっている。ただし、陸軍事務室はナウル海軍内では名誉機関としての意味合いが強く海軍内での影響力は低いとされ配備されている火器の内、小銃や短機関銃は有事の際や海軍の許可がなければ配備されない。また、陸軍を継承している為に陸軍事務室の所属人員の軍服はドイツ式軍服やシュタールヘルムを採用している。陸軍事務室の主な業務は陸軍事務室が管轄している民間のバミューダスループの管理と諸外国の陸軍との交流となっている。陸軍事務室の任務形態は基地勤務と運送船勤務の２つに分けられこの内、基地勤務は准将１名、大佐１名、中佐１名。基地勤務の人員には軍の階級の他に准将が室長、大佐が秘書官、中佐が室衛官のように肩書きが与えられる。運送船勤務の人員には船長の肩書きが与えられる。

以下は陸軍事務室が保有する火器一覧。

　・ワルサーＰ３８

　・ＭＰ４０

　・リー・エンフィールド小銃

・プリティッシュ・ナウル・ポリス

２０１８年にナウル共和国の第５代国王のバティスタ・フリックがナウル共和国議会に自身の派閥を通じて国内有事に対応する為の新たな軍事組織の設立を提案しこれが議会によって承認された。正式な設立まではバティスタ・フリックと海軍が設立を主導するとされ、２０１８年１０月の地元紙の報道では海軍から選抜された５０名の兵員によって結成され小規模な部隊になると報道された。２０１９年３月の地元紙の報道ではスペインの放水砲搭載型ＢＭＲ装甲兵員輸送車を５両と日本の御茶ノ水重工が開発し世界的にも話題になっていた全長約４ｍの有人４輪走行ロボット・セルタスを凡そ６億円（セルタスの費用）で５両をすでに購入しさらに凡そ３億円の費用をかけて、セルタスにＭ１３４機関銃と放水砲や簡易装甲を施すと報道された。また、この報道ではプリティッシュ・ナウル・ポリスの制服に関しても報道され現状のナウル海軍内では陸軍事務室以外は採用していない官帽が採用される見通しである事と制服デザインは２０１９年１月放送の日本のＳＦロボットアニメのキャラクターデザインを担当している人物に依頼されたとも報道された。部隊の正式な設立は２０２０年を予定している。日本のインターネット掲示板などではこの部隊の設立を働きかけた国王のバティスタ・フリックが日本のアニメオタクをツイッター上で公言している事なども含めて、様々な声が上がっており、この新設される部隊を巡って「日本のロボットが軍事利用されるのではないか」との懸念の声の他「コスプレの集団を作ろうとしているのでは」「楽しみ」などといった様々な声が寄せられている。

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経済

・通貨

ナウルポンドを使用している。リン鉱石の採掘前はポンドやオーストラリアドルを使用していたが、１９９１年に自国の通貨としてナウル国営銀行を通じてナウルポンドを発行した。

・リン鉱石

リン鉱石はナウル島において１９６０年代より段階的に採掘されており、リン鉱石の輸出量はナウル共和国全体の輸出量の９割に及ぶ。また、リン鉱石の輸出による収入はナウルの６割にも達する。しかし、２０１８年の時点で２０４０年代までのリン鉱石の枯渇を懸念する声が国内外の有識者より上がっており、ナウル共和国政府は２００８年よりタックスヘイブンや観光業などによって収入の維持を目指している。

・租税回避地

ナウルはナウル自体の経済の上向きと共に１９９０年代より租税回避地として有名になっており現在、外国企業のペーパーカンパニーが集中している。リヒテンシュタインと似た税制を実施しており、これらの法人税が４０％なのに対して一般国民には一切の税金はない。ＣＥＣＤよりナウルは非協力的な国として名が上がっているが２０１９年現在、ナウルは是正処置などは取っていない。

・観光

２００６年以降、ナウルは国を挙げて観光産業の育成に力を入れている。海賊時代の文化が色濃く残っているナウルは自国の文化や自然を観光の目玉しており、中でもポンペイ島の観光開発には多くの力が入れられており、ポンペイ島には近年、国営のリゾートホテルや外資系のリゾートホテルが幾つか建設されており、観光産業が盛りあがっている。また、１９世紀に建設されたナウル唯一の都市であるナウル島のヤンゴールは１９世紀の街並みが現在に至るまで色濃く残されており、また、太平洋の海賊時代は中心地であった為にこちらも観光の名所になっている。

・経済成長

ナウルは１９６０年代に始まったリン鉱石の採掘によって莫大な収入を得た。この収入によってナウルは１９９０年代までにナウル国民の完全な無税化。医療、教育も無料となり、さらには莫大な収入を財源に世界初のベーシックインカム制度として全年齢層に年金が支給されている。

・情報

テレビ放送やラジオ放送は産業開発省が運営する国営放送のナウルテレビの他、民間放送のＮＴＶがある。インターネットはCenpacNetというプロバイダが主流である。また、国内には新聞を発行している会社は無い。

・難民受け入れ

ナウルはリビア内戦の勃発後、リビア難民の受け入れを行っている。難民管理センターはオーシャン島に置かれている。国連難民センターによるとナウルに居るリビア人難民は凡そ１７７０人であるとされる。

・科学

ナウルは交易国時代の１８９０年代に現在のミクロネシア連邦領ポンペイ島にナウル島における水不足の問題を解決する為に、世界で初めて大規模な石炭火力式の海水淡水化プラントを設計し建設している。この施設は５基が建設され太平洋の海賊の黄金時代においてナウル島の水不足問題の解消に大きく役立った。しかし、この施設は建造当時としては画期的な施設ではあったものの、大量の海水を火力と電力の併用によって煮沸させ蒸留する方法は莫大な燃料費がかかった上、経費がかかりすぎるなどの問題で、太平洋の海賊の時代が終わると、施設は続々と可動を停止していき１基のみが第一次世界大戦の前後まで使用されていた。現在では使用されておらず３基が現存しており廃墟として放置されている。

現在、ナウルには小規模な鉄工所などが幾つか存在する。これらはナウル国内に存在する海賊時代に蓄えられた国内の旧式火砲の修理や砲弾を新たに製造する為に必要な企業だとされ、ナウル軍は過去から現在を通しても１９世紀や２０世紀の初めの頃に製造された砲火器を運用している事からこれらの鉄工所はナウルが経済危機に陥った時期（１９６０年代前）でも政府から予算を出されるなどして維持されてきた。ナウルが保有している旧式火砲はその多くがかつての戦列艦に搭載されていた物で、その総数は凡そ７１４門にも達する。

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交通

・国内

ナウル共和国国内の島間での移動手段は航空と船舶での移動のみに限られる。航空機での移動手段はエア・ナウルが２機保有し運行している飛行艇Ｂｅ‐２００での移動だけであり、船舶での移動手段としては民間会社のオーシャン・ナウル・カンパニーが運行している高速フェリー船や民間のオーシャン・ナウル・アーミー・カンパニーが運行している格安のバミューダスループ船での移動方法がある。陸上での公共交通機関としては国営のバス・タクシー運行会社ナウル国土交通社がある。鉄道はリン鉱石採掘用の線路が引かれているが、これは民用の物ではない。また、ナウル共和国では自然保護の観点から民間人の自動車の保有は許可の無い限り原則禁止されている。

・国外

コスラエ島にはナウル唯一の海外との空の玄関口であるナウル・ガバート国際空港が設置されている。この空港をハブ空港としてエア・ナウルが運行されており、海外便はグアム、マジュロ、ポンペイ、ブリスベン、ナンディ、チューク、タワラ、マニラ、ハワイ、台北、那覇、鹿児島が運行されている。以下はエア・ナウルの航空機材一覧。

　・ボーイング７３７‐３００　　×７

　・ボーイング７３７‐３００Ｆ　×２

　・Ｂｅ‐２００　　　　　　　　×２

　・セスナ１７２　　　　　　　 ×２

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国民

・人種構成

ナウルには原住民であるナウル人やミクロネシア系住民の他、イギリス系、ヒスパニック系、フィリピン系、インド系、アフリカ系、華人、日系などが住んでいる。人口比率としてはイギリス系、ヒスパニック系、フィリピン系、インド系の住民が最も多く、ナウルの総人口１３２,３６５人の内、１０万人以上を占ている。残りの３万人の内、約１万人がナウル人であり、約１．６万人がミクロネシア系の住民となっている。アフリカ系、華人、日系の住民は割合自体は低いが、一定数が存在する。

人口が最も多いのはコスラエ島であるとされており、人口比率としてはナウル国民の４割が居住している。続いて人口が多いのはナウル島で、人口比率としては４割。オーシャン島が２割である。

・言語

公用語は英語とナウル語が採用されているが、これ以外にもコスラエ島、オーシャン島の原住民の間では地方言語が話されている。

・宗教

ナウル国民の約８割はプロテスタントである。約１割はローマ・カトリックとなっており、残りの３割は土着宗教となっている。

・健康

ナウル共和国保険局によるとナウルの経済事情が大きく改善された１９６０年代以降、特に１９９０年代頃から国民の肥満率が上がっており、２０１７年の統計調査では国民の１９％が糖尿病と診断されるなど深刻な健康問題が発生している。

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文化

・海洋文化

ナウルは１９世紀を通して太平洋の海賊の活動の中心地であった事から海賊時代の文化が現在でも色濃く残っている。特に顕著にこれらの文化の影響が出ているのは事実上の首都であるナウル島のヤンゴールである。ヤンゴールには海賊時代の繁栄の様子がよく分かる物として当時の街並みや１９世紀のナウル交易国時代に港湾を拡張する為に建設された防波堤や、港を守る為に防波堤上、陸上に設置された９基の１８ｃｍ連装要塞砲塔群が現在でも残されている。また、ナウル国内には酒場が各所に存在するが、これは海賊時代の延長線上として続いているものであり、現在でも続いている海賊文化の一つである。

・スポーツ

ナウルではクリケットやオーストラリアの影響で広まったオージーフットボールが盛んであり、両スポーツには国内リーグも存在する。

・娯楽

ナウルでは主に酒場で飲む飲酒や釣り、散歩、スポーツ、映画などが主要な娯楽であるとされる。国内には酒場やスポーツ施設を除くと娯楽施設が非常に少なく映画館もヤンゴールに１つしかない。ナウルには徴兵制が存在しその兵役期間は２年間だが多くの兵士は生活的事情になんら問題が無いにも関わらず兵役期間が満期を迎えても軍を辞めずに延長を希望するという。これは、ナウルの娯楽が少ない事が原因であるとされており、ナウル海軍の施設には兵士だけが利用できる娯楽施設として小規模だがゲームセンターがあり、このゲームセンターはナウル国内では唯一である為に、これを目当てに若者の多くは兵役の延長を希望する傾向があるという。日本のバラエティ番組「世界不思議発見Ｑ」ではこの施設を取材しており、平日にも関わらずこのゲームセンターには非常に多くの兵士の若者が集まっている様子が放送された。