表示調整
閉じる
挿絵表示切替ボタン
▼配色
▼行間
▼文字サイズ
▼メニューバー
×閉じる

ブックマークに追加しました

設定
0/400
設定を保存しました
エラーが発生しました
※文字以内
ブックマークを解除しました。

エラーが発生しました。

エラーの原因がわからない場合はヘルプセンターをご確認ください。

ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
88/181

東ローマ帝国 ‐ ウィキパディア

ウィキパディア-フリー百科事典

ページ/ノート

―――――――――――――――――――


東ローマ帝国

―――――――――――――――――――――――――――


東ローマ帝国はローマ帝国が東西に分割統治されて以降のローマ帝国の東側の領域である。歴史上現存している国家の中では世界最古の部類の国家。西ローマ帝国は476年に事実上消滅したが、東ローマ帝国はその後も存続し現在でもローマ帝国を継承している。


公用語:ローマ語(ギリシャ語)・シンハラ語・タミル語

首都 :コンスタンティノポリス

人口 :84,573,243人

民族 :ギリシャ系・マダガスカル系・スリランカ系・モザンビーク系

―――――――――――――――――――――――――――

目次


1.名称

2.概要

3.歴史

 3.1 コンスタンティノポリスの落日

 3.2 第一共和制の崩壊

 3.3 軍事政権時代

 3.4 ローマ皇帝の復活

 3.5 第二共和制

 3.6 第一次世界大戦

 3.7 永世中立国宣言

 3.8 東インド海外州の放棄と国家経済の破綻

 3.9 マダガスカル革命

 3.10美皇帝時代

 3.11第二次世界大戦

 3.12ギリシャ紛争

 3.13ゴア併合

 3.14モザンビーク独立戦争

 3.15フィオサンドロス帝時代の終焉

 3.16属州制度の廃止

 3.17欧州連合への加盟

 3.18モザンビーク侵攻

 3.19スリランカ海上封鎖事件

 3.20一帯一路構想への参加

 3.21イスラム事変

4.政治

 4.1イデオロギー

 4.2政治体制

 4.3地方行政制度

 4.4外交政策

5.国民

6.文化

7.宗教

8.経済

9.情報及び通信

10.軍事


―――――――――――――――――――――――――――

名称


東ローマ帝国の正式名称はローマ帝国(羅: Imperium Romanum)でありあくまで東ローマ帝国は通称である。中世の時代にはビザンツ帝国、ビザンティン帝国、ビザンティオン帝国とも言われた。コンスタンティノポリスの落日の際には共和派の勢力が一時、国名をローマ共和国へと変更したが、民衆からの理解が得られず、共和派内でも国名の変更には批判の声が相次ぎ結局、民衆への公表からわずか3日で国名はローマ帝国へと戻った経緯がある。また、一部からは現在の政治情勢や地政学的な事から南ローマ帝国とも呼ばれる事がある。


―――――――――――――――――――――――――――

概要


東ローマ帝国は首都がおかれているコンスタンティノポリス地域をはじめ、モレアス、ソコトラ島、スリランカ、マダガスカル、モザンビークで領土が構成されている。その歴史は非常に古く、既存の国家の中では最古の国家に分類される。首都、コンスタンティノポリスをはじめに各地にはビザンティン建築の建物やネオ・ローマ建築の建物が多く建設され文化的にも古い時代のローマ帝国の名残が現在でも多くに見られる。しかし、国政に関してはコンスタンティノポリスの落日後に起きた政治的な混乱や内乱などによって欧州各国からは欧州最貧国などと呼ばれるなど経済的に困窮している面がある。


―――――――――――――――――――――――――――

歴史


近代以前の東ローマ帝国に関連する歴史は「古代ローマ帝国」「ローマ帝国の歴史」「東ローマ帝国のインド洋進出」「東ローマ帝国における絶対王政化」の記事を参照。


・コンスタンティノポリスの落日

19世紀、共和制の欧州各国への広がりは、絶対王政色が強かった東ローマ帝国においても大きな影響を及ぼしていた。当時、東ローマ帝国では皇帝の主導によって当時行われていた税制政策への不満感情が国民に多く存在した。そうした不満を持つ者達の大半は共和制という他の欧州各国が導入をしている制度に賛成し絶対王政に批判的となっていた。1892年7月14日、国民の絶対王政への不満は同年12日に発表された新たな税制強化政策の発表によって、さらに大きな広がりを見せた。首都コンスタンティノポリスでは共和派の帝国軍将兵と共和派市民による大規模な反乱が勃発。この反乱によって当時のローマ帝国皇帝テオドラ12世が共和派の襲撃で死亡。コンスタンティノープル大宮殿の焼失。さらには過激な共和派勢力が皇帝一家を惨殺するなど世界的にも衝撃的な事件が発生した。この事件は後にコンスタンティノポリスの落日と呼ばれ、この事件の結果、共和派は東ローマ帝国の共和制導入を発表し東ローマ帝国はこの事件を境に大きな混乱の時代へと突入していった。


・第一共和制の崩壊

コンスタンティノポリスの落日によって二千年以上に渡って続いてきたローマ帝国皇帝制度は事実上終焉を迎えた。これによって東ローマ帝国では元老院などを廃し国民議会の設置など本格的な共和制度の確立が行われた。しかし、強行な共和推進派がこれまで政治を担っていた元老院議員を全て政界から追放した結果、政治に関わっていなかった一般の人々の層が政治を行う事になった。この急激な国民による議会政治運営は制度の開始後すぐに大混乱を極めた。第一共和制が行われた僅か13年間の間に交代した大統領の数は11人。首相の数は28人にも及んだ。これによる政治的混乱は深刻で、国家経済の大幅な縮小から、東ローマ帝国の各植民地では中央政府に頼れない事から地方行政官による中央政府の影響を受けない実質の統治体制が構築されるなど、その混乱は東ローマ帝国全土に波及した。これによる第一共和制への国民の不満は頂点に達し、1905年、抗議デモや暴動が東ローマ帝国全土で多発した。これに対してローマ帝国軍はこの混乱を終息させる為に軍を動員し第一共和制に対するクーデターを発生させた。軍は国民議会を掌握。これによって東ローマ帝国における第一共和制は崩壊した。


・軍事政権時代

第一共和制の崩壊後、1905年から1907年まで東ローマ帝国の政治はローマ帝国軍の主導によって行われた。この間の政治はローマ軍元帥ホメロス・カポディストリアスによって行われた。ローマ軍が政治中枢を掌握した為に、東ローマ帝国各地で発生していた政治的な混乱による治安の悪化、地方行政官による中央政府の影響を受けない実質の統治体制の是正処置等が行われ国家としての安定化が急速に行われた。しかし、国家としての統制や機能は回復したものの、政治そのものの混乱は継続していた。ローマ軍内部でも政治を巡る内部抗争も起き、暗殺事件や粛清などが続発する事となった。


・ローマ皇帝の復活

1907年12月24日、かつてのローマ皇帝の血筋を持つゾエ13世率いるローマ帝国軍の王党派勢力がホテル・ニューコンスタンティノポリスの会場でクリスマスパーティーに出席していたローマ軍元帥ホメロス・カポディストリアスを襲撃し銃撃戦の末、殺害する事件が起きた。ゾエ13世率いる王党派はその後、ローマ帝国軍戦争省庁舎を制圧し翌日中にはコンスタンティノポリスのほぼ全域を掌握した。ゾエ13世は25日、国民へ向けた演説を発表し政治体制を旧来の皇帝と元老院を中心とした制度に戻す事を発表し、第一共和制によって追放された旧元老院議員の名誉回復と召集。さらにこの演説中で自身を正統なローマ帝国の皇帝であると宣言した。この宣言に対して第一共和制や軍政のもたらした混乱によって疲弊していた多くの国民は新皇帝を支持した。そして、翌年の1908年2月にはゾエ13世は東ローマ帝国全土の承認を得たと表明。元老院の再開が行われ政治経験者の政界復帰によって東ローマ帝国の政治的混乱は緩やかに終息していった。


・第二共和制

ゾエ13世は東ローマ帝国の中央政治制度の大幅な改革を1908年から1910年の間に行った。この体制は後に第二共和制と呼ばれ、コンスタンティノポリスの落日後では最も安定した政治体制を生み出した。ゾエ13世は第一共和制の国民議会の機能を元老院機能へと一部を取り入れる事で部分的共和制を実現。皇帝の復活後も存在していた共和派との融和政策を図った。これによって国家運営と政治経験がある旧元老院議員と国民選挙によって選ばれた議員が政治に携わる事となり、結果的にこの新たな元老院制度は後に成功を収めた。


ゾエ13世は各植民地の大幅な改革も行った。東ローマ帝国は16世紀より、その領土の版図をインド洋へと求め拡大させたが、獲得した地域は他の欧州各国の植民地運営に習って長年に渡って植民地として扱ってきた。しかし、ゾエ13世は現行の植民地制度は東ローマ帝国全体の統治を不安定化させる物だとして、現行の植民地制度を廃し新たに海外州として本土へと編入する事を決定した。植民地における税制に関してはそのまま残される事になったが、植民地の住民でも本土と同等の権利が与えられた事から、この海外州の設置はコンスタンティノポリスにおいては批判の声もあったが、植民地においては歓迎の声が多く聞こえられ、植民地においてもゾエ13世を支持する声が大半となった。


・第一次世界大戦

1914年に第一次世界大戦が勃発すると東ローマ帝国はイギリスと羅英同盟を結んでいた為に連合国として参戦した。東ローマ帝国はオーストリア・ハンガリー帝国とオスマン帝国に対処する事となり、特にオスマン帝国とはコンスタンティノポリスがオスマン帝国領を接していた為に首都が最前線地域となった。当初、ローマ帝国軍はオスマン帝国軍の侵攻を防衛する戦略を立てていた。ローマ帝国軍は50万人規模の兵力を動員しコンスタンティノポリスの防衛に当てた。1914年時点では東ローマ帝国は本格的な戦闘には参加する事なく平穏を保った。しかし、1915年1月22日、オスマン帝国軍がコンスタンティノポリスへと侵攻を本格的に開始し大規模な戦闘が勃発した(コンスタンティノポリスの戦い)。一ヶ月に渡る攻防戦の末、2月27日、ローマ帝国軍はオスマン帝国軍に敗退。オスマン帝国軍による帝都コンスタンティノポリスを占領を許すという十字軍以来の首都占領という東ローマ帝国始まって以来の歴史的にも最悪の結果をもたらした。この敗退によってローマ帝国軍は17万の兵力がオスマン帝国の捕虜となり24万の兵力はギリシャ王国領を通ってモレアス専制公領へと脱出した。一方で皇帝や元老院もモレアス専制公領へと疎開した。その後、ローマ帝国軍は中東戦線において兵力を展開しオスマン帝国に対抗した。


コンスタンティノポリスがオスマン帝国より解放されたのは1918年10月30日の事である。コンスタンティノポリスではオスマン帝国による占領の間、コレラ菌などの疫病が流行し多くの死亡者を出した。


戦後、東ローマ帝国はオスマン帝国に対して戦後賠償としてコンスタンティノポリスと隣接するイズミットより以西の地域と戦争賠償金を獲得した。


・永世中立国宣言

第一次世界大戦後、東ローマ帝国では首都を占領された反省から諸外国との軍事同盟関係を全て破棄する事が元老院にて正式に決定された。これによって15世紀より結ばれてきた羅英同盟が1920年に解消され、さらに同年8月9日、東ローマ帝国は永世中立を諸外国に宣言した(モレアス専制公領宣言)。


・東インド海外州の放棄と国家経済の破綻

1929年10月、アメリカのウォール街における株価の大暴落に伴う世界恐慌が発生した。この影響は東ローマ帝国にも及び、東ローマ帝国からの輸出品の半数近くが輸出されているイギリスがブロック経済を実施した為に東ローマ帝国経済はその影響を強く受けた。これによってただでさえ、世界大戦後のコンスタンティノポリス復興事業や第二共和制時代に弱体化していた国家経済は事実上破綻し1932年4月12日、ジョージ・チオカ元老院議長は経済破綻を正式に表明し国際社会に対して援助を要請した。しかし、世界恐慌によって世界の殆どの国家は混乱状態であり援助は殆ど無かった。これによって自国での問題解決に迫られた東ローマ帝国は外貨の獲得に奔走し、その結果、元老院は東インド海外州(現在のスマトラ島)を諸外国に割譲し売却する事を決定した。交渉の結果、イギリス、オランダ、ポルトガルが購入の意向を示し、この三カ国に現在の価値で総額2億4300万ドル程の価格で売却された。この売却は多く国民から批判され皇帝は東インド海外州と臣民を見捨てたと言われた。さらに東インド海外州は東ローマ帝国最大の石油油田があり、これをも売却した事は元老院の内部でも批判の声があり第二共和制への不信感が強まった。


・マダガスカル革命

1934年9月、マダガスカル海外州にてマダガスカルに移住した貴族の家系であるソロン・イリアディスがローマ帝国は偉大でなければならないとする大ローマ主義を発表した。これはソロン・イリアディスが政府による東インド海外州の売却を批判した思想で、ローマ帝国を名乗る以上、一寸たりとも領土を失ってはならない。ローマ帝国は常に偉大でなければならず、ローマ帝国政府はローマ市民を庇護する義務と責任があると訴えた。この大ローマ主義は主に旧植民地である海外州において急速に広まった。海外州ではローマ帝国政府が東インド海外州を売却した事に関して、次は自分達の土地が他国に売られるのではないかと危機感を積もらせており、さらに、有色人種が多かったマダガスカル、スリランカ、モザンビークではもし売却されイギリスなどの他国の植民地となれば、自分達の地位が二等国民にまで落ちると考えていた。その為、大ローマ主義は海外州においては多くの人々に受け入れられ1936年までにはバルカン半島以外の殆どの地域で大ローマ主義が唱えられた。


この大ローマ主義の広がりはローマ帝国政府を危機に陥れた。ローマ帝国軍の将兵の半数以上は海外州の出身者であり1937年1月19日にはマダガスカルにおいて、最大の都市トゥアマシナで大ローマ主義に触発された海軍将兵と陸軍将兵達がトゥアマシナを占拠する事件が起き(トゥアマシナ港湾事件)、この事件をきっかけとして同様の事件がマダガスカルやスリランカ、モザンビークでも発生。さらにマダガスカルにおいてはトゥアマシナ港湾事件を討伐するように命じられた部隊までもが軍から離反した行動を取った。こうした混乱の広がりはローマ帝国政府の海外州の統率力の欠如という状況を生み出した。そして、1937年4月9日、大ローマ主義の中心地であったマダガスカルを中心にスリランカ、モザンビークにおいて3つの海外州の代表者がトゥアマシナ港の装甲巡洋艦カエサルの甲板上にて帝国継承政府の樹立を発表。コンスタンティノポリスのローマ帝国政府に対してゾエ13世の退位と現在の元老院の解散、解散後の一切の政治的権限の帝国継承政府への委譲を要求した。この頃になるとコンスタンティノポリスにおいても国内に混乱を招いた事に対してゾエ13世や元老院に対する政治手腕が疑問視されていた事もあって、ゾエ13世の政治基盤も大きく揺らいでいた。しかし、元老院やゾエ13世は当初、要求には従わない方針であり、場合によっては海外州を全て放棄する事も検討に挙げられていた。しかし、海外州の消失は東ローマ帝国の国力の大幅な消失を意味しており、なおかつ当時はドイツのアドルフ・ヒトラー等の台頭によって第一次世界大戦後の国際秩序が崩壊しつつあった為、海外州の消失は東ローマ帝国の将来的な存続を危険に曝すと結論づけられた。そして、1937年4月14日、ゾエ13世は元老院の解散と自身の退位の立場を表明しここに30年近くも続いてきたゾエ13世による治世は終焉を迎えた。この一連の出来事は後にマダガスカル革命と呼ばれた。


・美皇帝時代

ゾエ13世の退位後、帝国継承政府は新皇帝としてマダガスカルの名門貴族フィオサンドロスを指名した。フィオサンドロスは大ローマ主義を広める上でマダガスカルにおいて中心的な役割を果たした貴族であった。フィオサンドロスは1937年5月1日に東ローマ帝国皇帝に就任すると、大ローマ主義に沿った幾つもの政策を実施していった。これまでコンスタンティノポリス、モレアス専制公領が中心的であった政治体制は大きく改変され、元老院においては各地の人口比率に応じた議席が分配されマダガスカル、スリランカ、モザンビーク、ソコトラ島の意見が直接元老院に影響を与える体制が構築された。さらに皇帝に関しても大統領制や首相制を習って任期を6年として6年に1度、元老院で皇帝選任選挙を行い決める事となった。このフィオサンドロスの治世は美皇帝時代と呼ばれフィオサンドロスは国民的人気を背景に統治を推し進めた。また、1938年には州制度の大改正を実施しコンスタンティノポリス、モレアス専制公領を含めた東ローマ帝国領全域の各名称を属州とする事が決定した。これによって海外州や専制公領といった制度が消滅しコンスタンティノポリス、モレアス専制公領の名称はローマ帝国属州コンスタンティノポリス、ローマ帝国属州モレアスとなり、海外州もローマ帝国属州マダガスカル、ローマ帝国属州スリランカ、ローマ帝国属州モザンビーク、ローマ帝国属州ソコトラ島となった。この属州制度はローマ帝国の支配は平等でなければならないという大ローマ主義の思想の下実行された。


・第二次世界大戦

1939年、第二次世界大戦が勃発すると東ローマ帝国は中立国として傍観の立場を取った。しかし、1940年にユーゴスラビアやギリシャがナチスドイツによって占領されると中立国ではあったが、東ローマ帝国はイタリア、ドイツへの警戒感を露にし、コンスタンティノポリス、モレアスに述べ100万人規模の兵力を動員して防衛と警戒に当たらせた。当初、イタリアは東ローマ帝国へと侵攻する計画を企てていたが、当時、ヒトラーは東ローマ帝国への侵攻には反対の立場を示した為に実現しなかった。また、連合国側は東ローマ帝国に対して連合国陣営での参戦を呼びかけたが、これも実現はしなかった。


第二次世界大戦がドイツにとって不利な戦況になってくると東ローマ帝国を巡る状況も一変した。1944年6月6日、フランスのノルマンディー地方において、ノルマンディー上陸作戦が始まったが、この際、東ローマ帝国は中立国であるという立場を利用してナチスドイツに対して物資を輸出、または非公式に無償で提供していた。この物資提供は通常の貿易活動の延長線上としてフランス全土が連合国に占領されるまで継続して続いていた。しかし、戦況がドイツの敗北を決定的にさせると東ローマ帝国はドイツに対する一切の支援を停止させた。


戦後、東ローマ帝国は戦争によって被害を受けた各国に復興資材を輸出する事でポルトガルと共に高度経済成長を実現させた。この高度経済成長によって東ローマ帝国は空前の高経済を実現し長年、経済的に疲弊していた東ローマ帝国において、この経済成長はローマの夜明けと称された。


・ギリシャ紛争

1959年3月、ギリシャと東ローマ帝国はサロニカ諸島の国境線を巡る争いからギリシャ紛争と呼ばれる軍事衝突を引き起こした。ギリシャ軍とローマ帝国軍が3日間にわたって衝突し、両軍合わせて300人以上の死傷者を出すなど大きな国際問題となった。この戦闘でギリシャ軍はサロニカ諸島の実効支配を消失。東ローマ帝国が諸島の八割を支配しギリシャは国際司法裁判所に訴えるという事態となった。


・ゴア併合

1960年にインドとポルトガルの間で勃発したインドによるポルトガル領ゴアへの武力侵攻に関して、東ローマ帝国はポルトガルの立場を支援した。当時、東ローマ帝国はポルトガルと友好的な関係を築いておりアジア方面(ゴア、マカオ、ティモール、東インド(現在のスマトラ島))に展開するポルトガルの通報艦の発注などを請け負っていた。東ローマ帝国軍はゴアに1,000人の将兵と海防戦艦1隻、駆逐艦1隻を派遣しポルトガルを支援したが、ゴアはインドに併合された。


・モザンビーク独立戦争

1960年代に入ると戦後復興による高度経済成長も陰りを見せ始め、東ローマ帝国経済は減衰の傾向となった。1966年、ローマ帝国属州モザンビークでソビエト連邦、アメリカ合衆国の両陣営に支援された独立派勢力がモザンビークの解放の訴えて独立闘争が勃発した。この事態に対してローマ帝国軍は兵力を派遣し独立派勢力の掃討に当たらせた。アメリカやソ連は東ローマ帝国に対して植民地を放棄するように訴えたが、東ローマ帝国は植民地は保有していないとして要求を退けた。この戦争は1977年まで続いたが、最終的にローマ帝国軍はマプト、マトラ、ベイラの3地域の港湾都市以外の地域から撤退を決定。1977年11月6日にモザンビークの独立派勢力はモザンビーク共和国を宣言した。しかし、東ローマ帝国政府はこの独立を認めず、モザンビークはあくまでローマ帝国の領土であるとして国際司法裁判所に訴えたが、モザンビーク側は裁判を無視した。天然ガスの輸出基地となっていたモザンビークの消失による東ローマ帝国経済の影響は凄まじく、モザンビークの天然ガスを失った為に東ローマ帝国の経済は混乱した。


・フィオサンドロス帝時代の終焉

モザンビーク独立戦争でのローマ軍の敗退はローマ国民にフィオサンドロス皇帝への不信感を持たせるには充分だった。1977年、フィオサンドロス皇帝の年齢はすでに87歳という高齢であり、国民からは老皇帝などと揶揄する声もあった。そして元老院の中でも6期もの長い期間、皇帝を務めているのだから、そろそろ隠居されるべきだとの声を上がった。そして、1977年12月28日、フィオサンドロス皇帝は皇帝を退任すると発表しここに、約40年もの間続いた長期皇帝政権は幕を閉じた。


・属州制度の廃止

1978年2月4日、元老院は属州制度の名称変更を正式に決定した。これは独立派勢力がモザンビークだけではなくマダガスカル、スリランカ等でも現れていた為で、独立運動を主に主導していた住民(東ローマ帝国の支配以前から住んでいる先住民)に対してローマ市民の意識を根付かせる政策の一環として教育改革と連動して行われた。この名称改正によって属州という用語が用いなくなり、単なる州が新名称として使用される様になった。


・欧州連合への加盟

1986年3月1日、東ローマ帝国は欧州連合(EU)への加盟が行われた。EUへの加盟申請自体は70年代には申請していたが、植民地問題、人権問題を理由に加盟承認はEUより保留されていた。しかし、1986年2月にEUが加盟を承認した事でEU加盟が認められた事から3月1日、東ローマ帝国はEUへと加盟した。また、NATOへの加盟もこの時、検討されていたが、ローマ帝国軍内で異論が噴出した事からNATOへの加盟申請は行われなかった。


・モザンビーク侵攻

2002年11月6日、ローマ帝国軍は突如モザンビークへと60万人規模を動員した大規模な軍事侵攻を開始した。侵攻はマプト、マトラ、ベイラの3地域及び、マダガスカルから行われた。この侵攻に対して世界各国は東ローマ帝国の行動を批難。侵略であると国連安全保障理事会でも非難決議が採択された。これに対してローマ帝国政府はモザンビークはローマ帝国固有の領土として批判を避けた。そして11月23日、モザンビークはテテ州、マニカ州以外のほぼ全域がローマ帝国軍の占領下に置かれた。この事態にEUも東ローマ帝国に対して国境線の陸上交通の物流封鎖処置を実行。さらに国連と連動して経済制裁を行った。後にこの関連する経済制裁によって東ローマ帝国は脱ヨーロッパの政策へと舵を転換する事になった。


その後、モザンビークは2019年現在に至るまで東ローマ帝国の占領下に置かれており東ローマ帝国による行政下に置かれている。


・スリランカ海上封鎖事件

2008年、東ローマ帝国は中国海軍の基地をスリランカに誘致する事を正式に決定した。これは中国との軍事協力の延長線で行われ、中国の要請によって建設が決定された。これに対して中国の基地が自国の目の鼻と先に設置されるインドは不快感を示し、東ローマ帝国に遺憾の意と計画中止を訴えた。しかし、東ローマ帝国政府はこの要請を無視して計画を進めた。そして基地の建設が本格的に始まった2009年6月9日、インド政府は東ローマ帝国に対して安全保障上の危機であると通告しインド海軍の派遣を決定。スリランカを海上封鎖するという処置に出た。これに対して東ローマ帝国政府と中国政府はインド政府を批判した。中国はこの事態に対して安全保障理事会の開催を要求しインドへの制裁を提案したが否決された。その後、ローマ帝国海軍とインド海軍の睨みあいが続いたが、海軍力の差は歴然としており、さらにスリランカでの物資供給が滞った状態が続いた結果、6月30日、東ローマ帝国政府は中国軍基地の建設計画を白紙にする事を発表する事となり、これを受けてインドによる海上封鎖処置は終了した。しかし、その後も東ローマ帝国とインドとの対立は継続している。


・一帯一路構想への参加

2017年、東ローマ帝国は中国が進める一帯一路構想への参加を表明した。中国にとって東ローマ帝国はインド洋、地中海を股にかける国であり一帯一路構想への参加には大きなメリットがあった。また、この構想への参加表明前には中国と軍事、経済の分野での協力を推進した。しかし、この一帯一路構想への参加に関してアメリカ、イギリス、インドは東ローマ帝国に対して前のめりになりすぎている等とも批判の声も上がった。10月には中国の国家主席がコンスタンティノポリスを訪問しており皇帝との会談や会食さらにはローマ帝国軍の閲兵式なども参加した。さらに中国の北京で行われた中国人民解放軍主催による軍事パレードや国際観艦式にローマ帝国軍を参加させており両国は友好関係を内外に発信している。


・イスラム事変

2018年9月11日、首都コンスタンティノポリスにおいて突如、イスラム教を信仰する人々がトルコへのコンスタンティノポリス編入を求める大規模な暴動が発生した。ローマ帝国政府によると暴動の規模は100万人の規模であるとされ、交通機関の麻痺、商店の破壊などが発生した。これに対してローマ帝国軍と国家警察は部隊を動員して鎮圧を行った。この大規模暴動は後に鎮圧されたが、暴動鎮圧後、東ローマ帝国政府はトルコ政府に対して内政干渉、侵略行為であると強く批判した。元々、東ローマ帝国のイスラム教徒の数は10万人未満と2016年の国内調査でも分かっており東ローマ帝国政府はこの暴動をトルコからの内政干渉による物だと結論づけた。これに対してトルコ政府は事実を否定。内政干渉を行った事実はないと反論した。一方でコンスタンティノポリスでは暴動鎮圧後も混乱が続き12月25日にはトルコ・イスタンブール解放軍を名乗るテロ組織によってコンスタンティノポリス同時多発テロが発生し鉄道の脱線テロ、教会への爆弾テロなどによって1,263人が犠牲となった。現在、東ローマ帝国政府はコンスタンティノポリス全域に非常事態宣言を発令し20万人規模のローマ帝国軍を動員して治安の維持に当たっている。


―――――――――――――――――――――――――――

政治


・イデオロギー

フィオサンドロスが皇帝につくまで、東ローマ帝国ではローマ帝国は文明世界全てを支配する帝国でありキリストによる最後の審判まで続く地上最後の帝国であるというイデオロギーが2千年近くも守られていた。しかしフィオサンドロスが皇帝つくと、これまで継承されていたイデオロギーに代わって大ローマ主義が新たな国家的イデオロギーとなった。大ローマ主義は2千年守られてきたイデオロギーを一部継承しているが、キリストによる最後の審判まで続く地上最後の帝国という項目は消滅し、新たにローマ帝国は常に偉大でなければならないという内容となった。この大ローマ主義は現在の政策やローマ帝国軍の軍事政策にも非常に大きな影響を与えている。


・政治体制

東ローマ帝国の政治体制は半共和制とも呼べる体制となっている。皇帝や元老院は存在しているが皇帝や元老院議員には任期が存在し元老院議員は選挙によって選任される。これは皇帝が大統領、元老院議員が議会議員とも言える。しかし、完全に共和制とは呼べず、現在でも半数近くの議席は貴族階級によって運営されている。欧州において唯一、現在でも貴族の政治的特権が生きている国である。


政府機関としては、ローマ皇帝府、元老院府、貴族府、国家経済産業省、財政省、内務省、エネルギー省、外務省、社会福祉省、文化芸術省、戦争省、国家警察省が設置されている。


・地方行政制度

1978年2月4日の元老院による属州の名称変更後から現在は州が採用されており、全ての州にはローマ帝国皇帝及び元老院の下、一定の自治権と平等の権利が与えられる形式が取られており、各州の長には州知事に当たる職務として地方行政官がある。以下は東ローマ帝国の州一覧。


 ・コンスタンティノポリス州

  ・第1級州都級市:コンスタンティノポリス(帝国首都)

 ・モレアス州

  ・第1級州都級市:パトラ

 ・ソコトラ州

  ・第1級州都級市:ハディオ

 ・スリランカ州

  ・第1級州都級市:スリジャヤワルダナプラコッテ

 ・マダガスカル州

  ・第1級州都級市:トゥアマシナ

 ・モザンビーク州

  ・第1級州都級市:マプト


・外交政策

2002年のモザンビーク侵攻後、欧州各国と対立しEU加盟国でありながら、経済制裁を受けており陸路に関する物流がほぼ止められている状況にある。ヨーロッパ諸国やアメリカ等とはモザンビーク侵攻を巡って対立しており、国際的に孤立した状態になった。その為、経済制裁後は脱ヨーロッパともとれる外交政策に舵を取っており、近年は中国や韓国などアジア諸国への接近が行われ、2017年には中国が推進している一帯一路政策にも参加を表明した。これらに対して欧州各国やアメリカ、インドは年々警戒感を強めている。また、伝統的な友好国はイギリスであるが、モザンビーク侵攻後はイギリスとの関係は冷え込んでいる。2015年にはイギリスのメリー首相がローマ帝国の人権問題に際して定例記者会見で東ローマ帝国を歴史とプライドだけが高い国家でローマでも帝国でも無いと発言し外交問題にも発展した。また、イギリスは2011年にも東ローマ帝国を南ローマ帝国と揶揄するなど度々外交問題が起きている(南ローマ帝国という単語は東ローマ帝国においては侮辱に当たる)。


―――――――――――――――――――――――――――

国民


東ローマ帝国は多民族国家である。現在の様な多民族国家が本格的に形成され始めたのは16世紀に行われた東ローマ帝国のインド洋進出からであった。また、19世紀後半には欧州各国の大半の国々では植民地の住人に対する扱いをあくまで準国民もしくは単なる労働力の様な扱いをしていたが、東ローマ帝国は植民地の住民を全て自国民とし、さらには肌の色の違いによる人種差別を撤廃した最初の国家である。東ローマ帝国は36の民族・部族を有しており中でも人口が1,000万人を超える規模の民族はギリシャ系、シンハラ人、バントゥー系の黒人となっている。


―――――――――――――――――――――――――――

文化


東ローマ帝国ではビザンティン文化という文化が非常に発展している。ビザンティン建築と呼ばれるローマ建築円熟期の高度な建築技術を今に残しており、これらの工法によって建設された建物は16世紀後半には現在のバルカン半島以外の州の全域に広がり多くの地域でビザンティン建築の市街地が整備された。古代から中世にかけて建設された都市は世界遺産にも登録されている。


―――――――――――――――――――――――――――

宗教


東ローマ帝国の領内では様々な宗教が信仰されているが、大多数を占める宗教はギリシャ正教である。ギリシャ正教は東ローマ帝国の植民地拡大と共に布教や強制的な改教政策などが全ての植民地で行われた結果、現在の宗教事情が形成された。


・ギリシャ正教

信仰者は最新の統計によると東ローマ帝国の人口の6割を占めており多くの州で信仰されている。


・ローマ神話信仰

ローマ神話はキリスト教によって淘汰された古代ローマを発祥とする多神教である。東ローマ帝国では長い間、信仰されていなかったが、フィオサンドロス帝時代(美皇帝時代)にローマ神話信仰の復活が皇帝を中心に行われ、1950年代からソコトラ島をローマ神話保護地区に指定し国レベルでの支援の下、宗教体制の復活が行われた。信者の数は2018年現在、98,732人とされており、ソコトラ島にはローマ神話の神々を奉る神殿が建設されるなどしている。また、信者の大半はソコトラ島に居住している。


・仏教

主にスリランカ人を中心に信仰されている。ギリシャ正教以外の宗教の規模としては最大の規模となっている。


・イスラム教

イスラム教自体は2018年9月11日のイスラム事変までは信仰者は少なかった。2016年に行われた調査では東ローマ帝国のイスラム教徒の数は10万人未満であった。しかし、イスラム事変後の調査では主にコンスタンティノポリスにおいてその規模は100万人以上に達している。この異常な信者の急増の原因は未だに不明であるが、東ローマ帝国政府はこれらの信者の大半がコンスタンティノポリスのトルコ編入を求める声を上げている事からトルコ政府による内政干渉が招いたと判断しており、現在、ローマ帝国軍を動員してコンスタンティノポリスの治安維持に当たっている。


―――――――――――――――――――――――――――

経済


東ローマ帝国の経済は主に天然ガス等の燃料資源、鉱物資源、繊維衣類や紅茶の茶葉を筆頭とした農産物品の輸出と観光産業が主な収入となっている。また、国内向けの工業製品市場もある程度は活発であり、非常に多角化した経済を有している。経済成長率は年1.5%から2.6%までの間を推移して維持している。しかし、国民一人当りのGDP値は他の欧州各国と比べると非常に低くランキングでは下位に位置している。また、国連は東ローマ帝国を発展途上国と指定しているが、東ローマ帝国は公式には自国を発展途上国とは認めていない。


2017年には中国が進める一帯一路構想への参加を表明している。


・交通

東ローマ帝国ではフラッグキャリアとしてローマ航空を有している。領土が広範囲に点在している為、州間での主な国内での移動手段は航空機もしくは船舶となっている。また、コンスタンティノポリス市内、マダガスカル、モザンビークには鉄道も敷設されている。この内、海上航路、鉄道を運営しているのは国営企業のインド交通社となっている。


―――――――――――――――――――――――――――

情報及び通信


コンスタンティノポリス中央社を中心に16の公共放送機関が存在している。これらの公共放送はコンスタンティノポリス中央社が国営によって運営されその他が民営である。テレビ放送やラジオ放送を展開しており、インターネット通信に関しては独自のプロバイダを運用している。


―――――――――――――――――――――――――――

軍事


東ローマ帝国にはローマ帝国軍(またはローマ軍、東ローマ帝国軍とも呼ばれる)と呼ばれる国防軍事組織が存在する。ローマ帝国軍は戦争省が管轄し、最高司令官はローマ帝国皇帝となっている。総兵力は360万人を有し、常備兵は150万人。その他の160万人は予備役となっている。また、全体的な特徴としてローマ帝国軍は大ローマ主義の影響を最も強く受けた組織である事が挙げられ、長期政権であったフィオサンドロス帝時代にローマ軍は美しくなくてはならないとの考えから、1970年代に入っても軍の近代化が殆ど図られなかった。その結果、現在でもローマ帝国軍の兵士の姿や装備は外見上、第一次世界大戦や第二次世界大戦のそれと余り変わっておらず、近代的な迷彩服などは導入せずに、第一次世界大戦後に導入された深緑色の帝政ドイツ式軍服とランドセルを使用し、ヘルメット類等も未だにローマシャコー帽と呼ばれる正面にローマ帝国の国章が入った盾つきのシャコー帽を一般兵装備として採用している。また、歩兵の主力銃も未だにワルサーGew43半自動小銃やGew98をモデルとした世界基準では旧式であるOnassis1952半自動小銃が大多数で使用されており、歩兵の兵種の中には実戦に対応する為に自動小銃兵と呼ばれる自動小銃を専門とした兵種も設置されている。この状況は戦車などの車両装備もであり、ローマ帝国軍の主力戦車であるジュリエット戦車は第二次世界大戦前に設計されたにも関わらず、現代でもエンジンなどや兵装の改良などは行われているが未だに使用されている。


この様な軍の現状は大ローマ主義の影響であると考えられており、フィオサンドロス帝時代に提唱されたローマ軍は美しくなくてはならないとの考えが現代でも影響力を持っているとされる。その為か軍全体では規律などが欧州各国の中でも非常に厳しい事で有名で、パレードや集団行動は世界の軍事専門雑誌などでも特集が行われるなど有名である。2015年にはアメリカの軍事専門雑誌ザ・ミリタリーズで世界でも軍事パレードが美しい軍隊ランキングのトップ5入りを果たしている。


しかし、こうした所謂、見た目重視とも言える軍事政策によってモザンビーク独立戦争ではアメリカやソ連の支援を受けた独立派勢力の戦車などに対抗できずに敗退する結果を招いている。その為、モザンビーク独立戦争後はこれまでの見た目重視とも言える軍事政策を維持しつつも、装備の近代化などを進めており、軽戦車への対戦車ミサイルや機関砲の搭載。兵種拡大による近代装備の運用兵の拡充などを進めている。


・ローマ陸軍

総兵力342万人。常備兵は132万人となっている。ローマ陸軍はローマ帝国軍の主力である。通常の兵種以外にも様々な兵種が存在しており、現在でも重装甲歩兵や重騎兵などの兵種が存在しロリカ・セグメンタタやプレートアーマー(フリューテッドアーマー)を運用している。しかし、重装甲歩兵や重騎兵などは主に暴徒鎮圧部隊である。また、装備に関してはローマ陸軍が運用している主力戦車のジュリエット戦車は世界各国の既存の現役戦車の中でもかなり古く長い歴史を持っている事で有名である。ジュリエット戦車はフランスのルノーFT‐17軽戦車を参考にローマ帝国軍が1940年代に独自開発した軽戦車であり車体はアメリカのM5軽戦車よりも一回り大きいサイズで、主な特徴としてはルノーFT‐17軽戦車と同様に無限軌道が完全に露出しているのが特徴である。ジュリエット戦車は改良を重ねながら現在でも運用されS1からSG3まで様々な多くのバージョンが開発され、戦車砲を搭載しているバージョンはS5を除いたSシリーズ全車種であり、戦車砲としてM3 37mm砲を採用。一方でSGシリーズは主兵装に従来のM3 37mm砲ではなく様々な種類の兵装を採用している。全車両共通としては機銃としてブローニングM1919重機関銃やラインメタルMG3を採用した。中でもS6は最高時速112kmを達成し世界最速の戦車となっている。しかし、全車種に共通して装甲面での防御力は現代戦闘には対応していないと考えられており、モザンビーク戦争やモザンビーク侵攻の際には少なからずの戦車が撃破させている。特にモザンビーク独立戦争の際には独立派が使用したT‐72戦車によって1,000両近い車両が失われている。


なお、モザンビーク独立戦争においては東ローマ帝国が開発した戦車の中では唯一の重戦車級であったアルカディウス重戦車も投入された。この戦車は第二次世界大戦中及び戦後に合計で90両が生産され、性能は57mm砲塔を1基と第一次世界大戦中に使用されたイギリスのマークⅠ戦車のスポンソンの様な砲郭を2基備えたという様相の古い設計かつ防御力も低い戦車であった為、実戦に耐える事ができず、11両を残して大半が失われている。しかし、残存するアルカディウス重戦車は現在もモザンビークにおいて予備戦車として配備が確認されており、軍事パレードや軍事演習にも度々、参加している様子から現在でも稼働状態を保っているとみられている。


 戦闘車両

 ・ジュリエット戦車(軽戦車・主力戦車)

  ・S1           ×10両(記念戦車)

  ・S2           ×退役

  ・S3           ×退役

  ・S4           ×退役

  ・S5           ×退役

  ・S6           ×326両

  ・S7           ×3898両 

  ・SG1          ×1000両(対戦車ミサイル砲塔車)

  ・SG2          ×823両(機関砲搭車)

  ・SG2T         ×退役(対空戦車)

  ・SG3          ×1~?両(近距離防空ミサイル車両)

 ・FV721フォックス装甲車 ×103両

 ・AT105サクソン     ×213両

 ・M247サージェント・ヨーク×392両

 ・BOV装甲兵員輸送車    ×291両

 ・VT‐4戦車         ×21両

 ・ダナ152mm自走榴弾砲  ×112両

 ・アルカディウス重戦車    ×11両(予備戦車)


 防空システム

 ・Nächstbereichschutzsystem MANTIS

 (ギリシャとの国境付近に砲塔が多数配置)

 ・MIM-14 ナイキ・ハーキュリーズ

 ・MIM-23 ホーク

 ・MIM-72

 ・FN-16

 

 歩兵火器

 ・Onassis1952半自動小銃

 (オナシス社が1952年に開発した半自動小銃。ローマ帝国軍の要望を満たす為にデザインとしてはGew98を参考にデザインされており外見美と半自動小銃の性能を有しているローマ帝国軍の主力歩兵銃)

 ・Onassis1969自動小銃

 (FN FALをモデルにオナシス社が開発した自動小銃)

 ・ワルサーGew43半自動小銃

 ・ラインメタルFG42自動小銃

 ・ブローニングM1919重機関銃

 ・ラインメタルMG3

 ・ワルサーPM38

 ・その他


・ローマ海軍

総兵力18万人を有している。ローマ海軍の海軍航空隊はローマ帝国軍では唯一の航空戦力であり空軍の役割を負っている。東ローマ帝国は海洋国家である為、海軍力にはある程度注力されており1990年代にはイタリアとスペインから空母を購入。2002年以降には中国から旅滬型駆逐艦を輸入した。また、モザンビーク戦争後は陸軍の輸送能力強化の為に戦車揚陸艦の開発を積極的に行っており、戦車揚陸艦の保有数では世界有数の規模を誇る。ローマ海軍において戦車揚陸艦は最も多く保有している艦船であり通常の戦車揚陸艦の用途以外にも通報艦や巡視船としての役割も追っており、殆どの戦車揚陸艦には主砲、ロケット砲、機関砲などが搭載され、中にはローマ級大型戦車揚陸艦パッチ1の様に主砲、対潜ロケット砲、対艦ミサイル、対空ミサイル等を搭載した揚陸艦まであり諸外国の揚陸艦と比べれば比較的重武装なのが特徴となっている。日本のネット上では最初に開発されたモザンビークⅠ級の外見が旧日本海軍の第百一号型輸送艦と似ている事が知られている。また、海軍航空隊に関しては装備の旧式化が大きな問題となっている。ローマ海軍は大型機やヘリ以外の装備を独自に生産しているが、いずれの航空機も旧式の物ばかりであり現在、戦争省は中国、韓国に対して戦闘機の購入を計画している。以下は海軍の装備一覧。


 艦船

 ・ガイウス・ユリウス・カエサル級航空母艦(Cavour, C 550)

 ・アウグストゥス級航空母艦(BSAC-160)          

 ・カーソン級護衛空母(モザンビーク侵攻の際に使用された商船改造空母。侵攻中にモザンビーク空軍の攻撃により2隻轟沈。残る2隻も戦後に退役)

 ・42型駆逐艦パッチ3                  ×2

 ・22型フリゲート・パッチ3               ×4

 ・ジョン・C・バトラー級護衛駆逐艦            ×2

 ・リウィウス・ドルスス級駆逐艦(旅滬型駆逐艦)      ×2

 ・インド級通報艦(Afonso de Albuquerque class)     ×12

 ・戦車揚陸艦母艦(補給艦)                ×8

 ・モザンビークⅠ級戦車揚陸艦               ×37

 ・ローマ級大型戦車揚陸艦パッチ1             ×2

 ・ローマ級大型戦車揚陸艦パッチ2(ミサイル兵装非搭載型) ×5

 ・スリランカ級中型戦車揚陸艦               ×29

 ・S級潜水艦                       ×4

 ・帆船                          ×2

 ・小型船舶                        ×多数


 航空機

 ・F ‐ 51D            ×239

 ・F ‐ 84             ×53

 ・ノール1500グリフォン     ×113

 ・デ・ハビランド・シービクセン   ×178

 ・ハリアーⅡ            ×24

 ・ロッキード・コンステレーション  ×21

 ・ノール・ノラトラ         ×12

 ・アグスタウェストランド・リンクス ×112 

 ・V ‐ 107            ×103

 

評価をするにはログインしてください。
ブックマークに追加
ブックマーク機能を使うにはログインしてください。
― 新着の感想 ―
[一言] 東ローマ帝国は現実に存在していたらこの記事のような無茶苦茶周辺国と衝突したり植民地を維持しようとする問題児国家として扱われそうですね。 中国とはやはり馬が合うのか権威主義体制国家なのでロシ…
感想一覧
+注意+

特に記載なき場合、掲載されている作品はすべてフィクションであり実在の人物・団体等とは一切関係ありません。
特に記載なき場合、掲載されている作品の著作権は作者にあります(一部作品除く)。
作者以外の方による作品の引用を超える無断転載は禁止しており、行った場合、著作権法の違反となります。

この作品はリンクフリーです。ご自由にリンク(紹介)してください。
この作品はスマートフォン対応です。スマートフォンかパソコンかを自動で判別し、適切なページを表示します。

↑ページトップへ