ジャポーニア ‐ ウィキパディア

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ジャポーニア

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ジャポーニアとは現在の日本国の地域である日本列島（旧ジャポーニア列島）、琉球諸島（旧グレートユニオン諸島）、フォルモサを合わせた地域の名称である。また、日本列島の本州と北海道の太平洋沿岸の一部地域を実効支配している白人政権国家の国名である。この記事では白人政権国家について解説する。

公用語：英語

首都　：リバプール

人口　：７,６３４,５８９人（２０１８年時点）

民族　：イギリス系住民・ローデシア系住民・アメリカ系住民・フランス系住民

　　　：スペイン系住民・大和民族・アイヌ民族

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目次

１．国名

２．歴史

　２．１第一次世界大戦後の植民地政策の大転換

　２．２白人政権による支配

　２．３ジャポーニア紛争

　２．４分断

　２．５国際的孤立

３．政治

　３．１白人支配体制

　３．２議会

　３．３国家元首

　３．４外交

　３．５日本国との関係

　３．６ジャポーニア改名論争

　３．７ローデシア亡命政府

４．地理

　４．１ジャポーニアが主張する領土

　４．２実効支配地域

　４．３地方行政区分

　４．４リバプールの様子

５．国民

　５．１民族

　５．２言語

　５．３宗教

　５．４教育

６．文化

　６．１食文化

　６．２工芸品

　６．３娯楽文化

７．経済

　７．１第一次産業

　７．２第二次産業

　７．３情報及び通信

　７．４交通

８．軍事

　８．１ジャポーニア陸軍

　８．２ジャポーニア海軍

　８．３ジャポーニア空軍

　９．４準軍事組織

９．日本事件

１０．資料

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国名

ジャポーニアの正式な国名はジャポーニア共和国である。ジャポーニアの語源はよく分かっておらず最初に旧ジャポーニア列島を植民地化したスペイン人が何らかの理由でジャポーニアと呼び出したという説やスペインの次に旧ジャポーニア列島を領有化したイギリス人が呼び出した説などその語源に関する様々な説が存在する。

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歴史

・第一次世界大戦後の植民地政策の大転換

１９１８年１１月１１日から１９４５年９月２日まで続いた第一次世界大戦は各植民地において独立運動を巻き起こすなどし、それまで続いていた欧州勢力による植民地政策に大転換期をもたらした。宗主国内でも植民地での混乱から経済など様々な分野で影響が大きく植民地を放棄し独立させるべきという世論が現れ、これらの世論の後押しもあった。その為、イギリスの植民地であった旧ジャポーニア列島や旧グレートユニオン諸島もこれらの大転換政策の影響を受け、イギリスの方針によって両植民地を独立させる事がイギリス議会によって決定された。これによって、１９６５年には旧ジャポーニア列島はジャポーニア国として独立。旧グレートユニオン諸島も琉球連邦王国として独立した。

・白人政権による支配

こうしてジャポーニアは１９６５年に独立を果たしたが、これに対して、ジャポーニアでの白人支配維持を主張する白人の農園主を中心にジャポーニア防衛同盟戦線が結成され１９６６年に同戦線を率いていたビリー・ブラッドフォードが強行的に植民地政府首相に就任すると原住民の独立運動を徹底的に弾圧した。この時、ビリー・ブラッドフォード植民地政府首相率いるジャポーニア防衛同盟戦線は１９６４年に同じく白人政権を確立させたアフリカのローデシアを参考にしていたとされる。

これに対し、多くの植民地が独立するのを見越してイギリスは原住民を含めた参政権を保障する形での独立をジャポーニアにも求めたが、白人政権はこれを拒否した。そして１９６６年１０月２２日、ジャポーニアはジャポーニア共和国として一方的に独立を宣言した。この事態に国際社会はジャポーニアに対して第二のローデシアであるとして批難の声を強めた。さらに国際連盟は１９６７年に全面経済制裁を実行した。しかし、この制裁に対して、ジャポーニアからの工芸品や緑茶を多く輸入していたフランス王国は賛同せず、貿易を継続した。ジャポーニアからフランス王国への輸出量はイギリスについで第２位の規模であり経済制裁後もジャポーニアは緩やかな経済成長を維持する事となった。

ジャポーニアはローデシアと密接な協力をしていたとされる。ジャポーニアとローデシアの両政府は経済連携協定の締結や通商条約などを締結し、さらにはローデシアが白人支配体制を強化する為に行った非人種主義的性格や多数支配の原則が盛り込まれた従来の憲法を廃し新たな白人優位の憲法を成立させようという憲法の改正案をモデルにジャポーニアも独自の憲法草案を作成し国民投票（白人有権者のみの投票）によって７９％の人々に支持され、その後、議会で憲法改正が議決され１９７１年１月３日に新憲法の下、ジャポーニアは共和制に移行した。

しかし、こうした白人のみの白人支配体制に対して原住民である大和民族の反発は急激に増加していき、旧ジャポーニア列島各地ではデモや暴動が多発した。また、既存の反政府ゲリラへの参加をする人々も増えていった。

・ジャポーニア紛争

ジャポーニア紛争は１９６６年から１９８７年まで旧ジャポーニア列島で行われた紛争である。内戦や日本国では独立戦争とも呼ばれている。元々、ジャポーニアには１９世紀より前から山間部を中心に白人支配の打破を訴えた独立ゲリラ勢力が複数存在していた。有名な勢力では薩摩解放運動、日ノ本抜刀隊、大江戸解放戦線、武田騎馬隊、村上鉄砲隊などが存在する。これらの勢力は１９６６年時点ではその規模はいずれの勢力も小さく山間部に隠れるなどしてゲリラ戦をおこなっていた。しかし、ジャポーニア防衛同盟戦線などの白人勢力がジャポーニアの政治を掌握し原住民の独立派に対する弾圧が本格化すると一般の非白人住民らが各地で反政府デモや暴動を起こすようになりさらには、ゲリラ勢力に参加する者が多く現れた。これによって独立ゲリラ勢力や反政府ゲリラ勢力は急速にその力を強め、ゲリラ戦を山間部から市街地などに拡大してその勢力を拡大した。これに対して白人政権側は軍や警察を投入して応戦した。

ジャポーニア紛争は当初、１９７３年までは白人政権側が圧倒的に有利な状況であった。イギリスやアメリカ合衆国はジャポーニア紛争は白人政権側が勝利を収める物と予想していたが、しかし、こうした旧ジャポーニア列島での混乱にソビエト連邦や中華人民国は介入し独立派の勢力を支援した。これにより白人政権は戦況こそ有利ではあったものの疲弊して行き、その支配地域を次第に縮小させた。この事態に当時、ソビエト連邦と冷戦状態であったアメリカ合衆国は大きな危機感を示した。万が一白人政権が敗北しジャポーニアが共産陣営に加わる事はアメリカの国防戦略上好ましくない状況だった。アメリカはジャポーニアに対して白人支配を行っているとして批判し経済制裁をしていたが、こうした状況の変化によって経済制裁を一部解除しさらに武器の供与などを行った。この支援によって１９８２年には戦況は両者の膠着状態になった。また、両勢力共に疲弊していた事から１９８７年、独立派勢力と白人政権側は互いに停戦協定を結ぶことになり、また同年９月２日にはイギリスの仲介によって両勢力の代表部が南部の都市サウス・サザランド市（現在の大阪市）にて集まり協議を行った上で、各地に分散している両勢力の支配地域を統合する内容のサザランド統合協定（通称、東海道協定とも呼ばれる）が締結された。これによってジャポーニア紛争は一時的な終結を迎えた。

・分断

ジャポーニア紛争はサザランド統合協定によって一応の終結に至った。しかし、このサザランド統合協定によってジャポーニアは現在の東海道に分類される地域一帯と旧グリーノック島（北海道）の旧胆振国、旧日高国、旧十勝国、旧釧路国、旧根室国に当たる地域が白人政権側の支配地域となり、その他の地域は独立勢力側の地域に分けられた。しかし、これは後に事態を長期化し分断の状態が常態化する結果となった。

その後、１９９０年に独立派が日本国の独立と建国を宣言。これに対してジャポーニア側は独立を認めずジャポーニア列島は全土がジャポーニア共和国の領土であるという旨の公式見解と公式発表を行ったが、これに対して、国際社会は日本国側の主張を支持し独立を承認した国が国際連盟加盟国１７３カ国の内、過半数に上るほど多かった。一方でジャポーニアをこの時点で国家として承認していた国家の数は非常に少なく１９９３年時点では僅か１７カ国のみに留まっていた。

国際社会はジャポーニアに対して白人支配の体制を改め速やかな日本国との統合を促したが、ビリー・ブラッドフォード首相はこれを否定し白人支配体制をあくまで堅持していく姿勢を鮮明にした。さらにこれらの主張に関してジャポーニアの白人有権者は支持した。一方でジャポーニア側と同じく日本国側もジャポーニアの存在を認めておらずジャポーニアが実効支配している地域も日本国の領土であると表明している。

・国際的孤立

当初、ジャポーニアはアメリカ合衆国との国交を持っていなかったが非公式ながら幾つかの支援を受けていた。アメリカは共産陣営の協力を受けて独立した日本国をよく思っておらず、日本国の軍事組織である自衛隊が戦力を強化すると極東アジアの軍事的均衡を保つ事を理由にジャポーニアに対して戦力強化の支援を行った。また、フランス王国はジャポーニアと外交の関係を持っている数少ない国で、アメリカと同じ様な理由からジャポーニアに対して軍事支援と経済支援を行っていた。しかし、１９９５年以降、日本国が共産陣営から急激に親欧米に向かい、アメリカとの関係を急激に進展させた。さらに１９９９年にはアメリカは日本国と国交を結び、２０００年には日本国とアメリカ合衆国は相互防衛条約である日米安全保障条約を締結した。

こうした日本国のアメリカとの急激な接近はジャポーニアの国際的孤立をさらに深める結果となった。アメリカ合衆国は日本国と国交を結んで以降、ジャポーニアに対する一切の支援を停止させており、フランス王国も２００３年にジャポーニアと断交し日本国と国交を樹立させた。

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政治

・白人支配体制

ジャポーニアは現状、世界で唯一完全な白人支配体制がとられた国家である。アパルトヘイト政策と類似した人種分離隔離政策を取っており、白人以外の有色人種には参政権や選挙権は一部の例外（有色人種のみで構成された自治体など）を除いて認められていない。教育、居住、就業など日常生活に深く関わるもの等も白人と有色人種との間では大きな差が存在する。国内ではこうした白人支配体制に原住民である大和民族等の民族から反発の声も度々上がっているが、政権側はこうした反発を徹底的に弾圧している。政権側に弾圧された人々などは実質の流刑地であるサンタクロース諸島（旧伊豆諸島）や旧グリーノック島へ追放されている。また、フォルモサ、オマーン国、トルクメニスタン、東トルキスタン共和国の非白人人種の人々は経済的な理由から名誉白人に分類されている。ジャポーニアにおける人種隔離政策の詳細は「ジャポーニアの人種隔離政策」の記事を参照。

・議会

ジャポーニア共和国は共和制を敷いており上議院８０議席、下議院２１０議席で構成されている。ジャポーニアには２０１８年現在、３つの政党が存在しておりジャポーニア防衛同盟戦線、自由党、国民戦線が存在する。２０１８年現在の与党はジャポーニア防衛同盟戦線であり上議院議席数は５１。野党第一党は中道左派の自由党であり上議院議席数は２３。第二党は白人の更なる権利拡大を主張する極右政党である国民戦線であり上議院議席数は６となっている。

・国家元首

国家元首は憲法上はイギリスのエリザベス女王がジャポーニア女王として国家元首となっているがエリザベス女王はこれを認めていない。また、エリザベス女王が不在の際は総督がジャポーニア国王を務める。ただし、総督には政治的権限は存在せずあくまで儀礼的な役職となっている。

政治的な国家元首は首相である。ジャポーニアの首相は２０１８年現在までに３回に渡って交代している。初代首相をジャポーニア防衛同盟戦線のビリー・ブラッドフォード氏が務め、次には自由党のメアリー・ボードン氏が務めた。三代目である現在の首相を務めているのはジャポーニア防衛同盟戦線のイアン・スミス氏である。

・外交

ジャポーニアが国交を結んでいる国家の数は現在１５カ国である。実質の大使館の役割を持っている対外事務所を置いている国はイギリスやフランス王国、アメリカなど世界３８カ国である。また、ジャポーニアは国際連盟に加盟している。以下はジャポーニアと国交を有している国の一覧である。

　・フォルモサ

　・オマーン国

　・トルクメニスタン

　・東トルキスタン共和国

　・ポルトガル共和国

　・アルバニア皇国

　・バチカン市国

　・モナコ公国

　・南アフリカ共和国

　・インカ帝国

　・マラウイ共和国

　・クック諸島

　・サモア独立国

　・キリバス共和国

　・トンガ王国

・日本国との関係

ジャポーニアと日本国は互いを長年、国家として承認していない。ジャポーニアは日本国を未だに独立派ゲリラ、反政府ゲリラ、テロ組織と呼称しており、一方で日本国はジャポーニアを違法的に日本民族の土地を搾取占領しておりさらには複数の日本人を人間として扱っていない無法集団などとジャポーニアの存在を否定している。その為、両者の関係は未だに緊張状態が続いている。

・ジャポーニア改名論争

２０００年、日本国と琉球連邦王国が共同名義で国際連盟に対してジャポーニア列島、グレートユニオン諸島、フォルモサを合わせた地域の名称であるジャポーニアの名称やジャポーニア列島、グレートユニオン諸島の諸島名島名の名称を変更しようと国連に訴えた。これに対してジャポーニア共和国は反発。両者の議論が国際連盟で行われた。しかし、ジャポーニア共和国側の訴えも虚しく、結果はジャポーニア列島、グレートユニオン諸島の国際名称が変更される事になり、ジャポーニア列島は日本列島に、グレートユニオン諸島は琉球諸島に変更となった。また、これによってジャポーニア列島を構成していた４つの島の名前も本州、九州、四国、北海道に改名された。

ただし、ジャポーニア列島、グレートユニオン諸島、フォルモサを合わせた地域の名称であるジャポーニアの変更についてはフォルモサ共和国が反対にまわった為に否決され、３地域を合わせた名称の変更は行われなかった。

・ローデシア亡命政府

２０００年に旧ローデシアであるジンバブエで独裁色を強めるムガベ大統領の下、白人所有大農場の強制収用が政策化し、協同農場で働く黒人農民に再分配する「ファスト・トラック」が開始されるとジンバブエに居た約２７万５千人いた白人の多くは職場や家を追いやられやむなく国外へと脱出した。この国外脱出に対してもっとも支援を行っていたのがかつてのローデシアと親睦を深めていたジャポーニアである。ジャポーニアの白人政権はこれらの白人住民の脱出を積極的に支援し、南アフリカ経由で脱出したこれらの白人の内、約１８万人がジャポーニアへと移住した。この時、脱出した白人の中にはかつてローデシアの首相を務めていたイアン・スミス氏も居た。また、国連や民間からもこの脱出した白人達への緊急支援としてイギリスやアメリカから支援金が送られている。

その後、ジャポーニアへと脱出した白人達はイアン・スミス氏を中心に再びローデシア戦線を結成し２００４年にイアン・スミス氏を首相にローデシア亡命政府が結成された。ローデシア亡命政府はジンバブエのムガベ大統領を破滅的独裁者だと批判した。これに対してジンバブエは亡命政府を批判し亡命政府の結成を止めなかったとして２００５年にジンバブエとジャポーニアは断交している。

その後は、ローデシア亡命政府はジャポーニアを拠点に国際社会でムガベ大統領への批判を展開した。また、亡命政府の首相でありローデシア戦線の党首でもあるイアン・スミス氏は２００７年にジャポーニア防衛同盟戦線からの要請で８８歳の高齢ではあったが国政選挙にジャポーニア防衛同盟戦線から出馬し当選。また、この年は与党が自由党からジャポーニア防衛同盟戦線に政権交代する年でもあった。その後、イアン・スミス氏は当選後、ジャポーニア共和国の首相に就任した。このジャポーニア共和国の首相就任に対してローデシア亡命政府とローデシア戦線はこれを容認しており、世界的にも極めて異例な事例として、イアン・スミス首相はジャポーニア共和国首相とローデシア亡命政府首相の双方を兼任する事になった。

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地理

・ジャポーニアが主張する領土

ジャポーニアが主張している領土はジャポーニア紛争前にジャポーニアが有していた日本列島とそれに属する周辺の島々の全域である。また、ジャポーニアでは都市や州などの名称に英名が付けられている。また、ジャポーニアはジャポーニア列島、グレートユニオン諸島などの島々の改名を承認しておらず現在でも島などの名称を国際的には日本名に変更されてはいるが、かつての英名を正式名として使用している。

・実効支配地域

ジャポーニアが２０１８年現在、実効支配をしている地域はサザランド統合協定にて決められた東海道にあたる地域一帯、サンタクロース諸島（旧伊豆諸島）と北海道（旧グリーノック島）の旧胆振国、旧日高国、旧十勝国、旧釧路国、旧根室国に当たる地域を実効支配している。

・地方行政区分

ジャポーニアの首都はリバプール（旧江戸）である。

ジャポーニアではイギリスの植民地時代からに使用されている地方行政区分がそのまま使用されている。この地方行政区分のモデルとなったものは日本の王朝が独立していた頃に制定した令制国がモデルとなっており、現在の日本国で言う近畿地方南部と中国地方は統合が見られるものの、その他は令制国とほぼ同じであり、ジャポーニアでは、それぞれの地域が州として分けられている。この地方行政区分は日本国との分断後も採用されていた。

しかし、イアン・スミス首相がジャポーニア共和国首相に就任すると、経済の効率化を進める為に実効支配している地方行政区分の大幅な改革を行った。それ以前は東海道にあたる地域一帯は１５の州で分けられ旧グリーノック島は５の州で分けられていた。改革によって各州の統合が進められ、改革後は東海道にあたる地域一帯は７の州となり、旧グリーノック島の州は１つの州となった。

・リバプールの様子

リバプールはイギリスの植民地時代から開発が進められた計画都市である。都市の各所は碁盤状にストリートが作られており、都心部では高層ビルが多く作られている。都心部から離れた地区にはマンションやイギリス風の市街地が整備され、都市の規模範囲としてはジンバブエの首都ハラレよりも若干大きい規模を有している。

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国民

・民族

ジャポーニア共和国の人種構成は総人口の７,６３４,５８９人の内、約６１万人がイギリス系、ローデシア系、アメリカ系、フランス系、スペイン系の白人で占められており、その他の約６８０万人を大和民族が占め残りの約２０万人をアイヌ民族が占めている。皮肉な事に、アイヌ民族は日本国では差別を受けている傾向があり、一方でジャポーニア共和国ではアイヌ民族は植民地時代から旧グリーノック島において白人との良好な関係を築くことに成功しておりアイヌ民族は人種分離差別自体は受けているものの、日本国と比べれば、ジャポーニア側は比較的住みやすく旧グリーノック島のアイヌ民族はその人口の大半がジャポーニア側に集中している傾向にある。

また、アメリカ系、フランス系、スペイン系の住民は２０００年以降にアメリカ合衆国、フランス王国、スペイン王国などからジャポーニアに移住してきた住民である。これらの人口は白人全体の人口の内、約８万人を占めている。

・言語

ジャポーニアの公用語は英語が採用されている。ただし日常会話においては大和民族は日本語を使用しアイヌ民族においてはアイヌ語を使用している。

・宗教

キリスト教徒が約４０％。神道と仏教が４０％。残りの２０％を土着宗教が占めている。

・教育

ジャポーニアではアパルトヘイト政策と類似した人種分離隔離政策を取っており教育も白人と有色人種では違う。白人は義務教育なのに対して有色人種は選択制を採用している。

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文化

・食文化

ジャポーニアの食文化は原住民を中心に伝統的な米や魚などが主流な主食とされている。ただし、白人住民はパンなどの洋食が中心となっている。また、洋食文化も原住民の間にそれなりに浸透している。

・工芸品

ジャポーニアには日本工芸品とアイヌ工芸品と呼ばれる伝統工芸品が存在している。

・娯楽文化

ジャポーニアでは英ＢＢＣなどで放送されるＳＦドラマやファンタジードラマなどの映像作品が大衆文化に影響を与えるほどに非常に好まれているとされる。また、若者の間では人種を問わず日本国で盛んに制作されているＴＶアニメーションなどの作品も好まれている。なかでも女子中学生４人組のゆるい日常を描いた作品「百合×百合！」は若者の間では爆発的な人気を得た。（ジャポーニア政府は違法な作品は青少年の育成に悪影響を与えるとして日本国産のアニメーションを見ないようにと啓発している）。

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経済

ジャポーニアの貧富の格差は非常に深刻であると国際連盟の人権監視委員会は報告している。一般白人に限った生活水準ではジャポーニアにおける一般白人は先進国とほぼ同等のレベルに達しているが原住民に限った生活水準では大きく差をつけられ、その多くの人々が貧困の状態であるとされる。ただし、人種間の貧富の格差を無視した国全体における経済は緩やかな成長を維持している。

・第一次産業

ジャポーニア経済における第一次産業を占める割合は凡そ５割と高割合となっている。基本的には農業や漁業が主流となっておりジャポーニアからの輸出品も大半が農業製品となっている。中でも日本茶の茶葉はその品質の高さから輸出量は未だに世界最大規模である。また、日本茶の次にジャポーニアの輸出品で多いのはワインである。ジャポーニア産のワインはジャポー二アワインとして広く知られており交易のある国を通じて欧州などの地域で広く流通している。

・第二次産業

ジャポーニア経済における第二次産業を占める割合は凡そ３割となっている。ジャポーニアの工業基盤は植民地時代に整備された事もあり、それなりに多角化したものとなっており、造船業などの重工業の主要拠点はサラマンカ州（旧相模国）にある。また、石炭などの地下鉱物資源の鉱山も有する。

・情報及び通信

ＪＢＣ（ジャポーニア放送協会）と呼ばれる公共放送とＳｋｙＮｅｗｓ、ジャポーニアテレビジョン、チャンネル９、ＪＴＶ、ブリテンＴＶなど計６社の公共放送機関が存在しテレビ放送やラジオ放送等を展開している。またインターネットについては独自のプロバイダを運用している。

・交通

フラッグ・キャリアとしてグレートブリテン・ジャポーニア航空があり、リバプール国際空港とグリーノック・アイヌ・アシリレラ友好国際空港をハブ空港として国内線や国際線を運行している。また、鉄道は東海道にあたる地域でこの地域を横断する鉄道や旧グリーノック島でも実行支配地域を横断する鉄道が作られている。また、海上交通も有しており国営の海運会社であるユナイデット・ジャポーニア・ショッピングがフェリーなども運航している。

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軍事

ジャポーニア共和国にはジャポーニア軍と呼ばれる国防軍事組織が存在する。ジャポーニア軍の前身組織はイギリス陸軍の植民地における警備隊だった。ジャポーニア軍ではその多くが白人で構成されており志願兵の他、１８歳から２５歳までの男女を徴兵し兵役期間は１８ヶ月となっている。イギリス軍時代は原住民を含めた徴兵なども行われていた。しかし、独立直後は原住民の徴兵は中止された。ジャポーニア紛争中は戦闘の激化に伴い、当初は白人男性のみに限られた徴兵も兵役義務の拡大で白人男性だけに留まらず女性も含まれるようになり、さらに大和民族、アイヌ民族も徴兵制度に組み込まれた。しかし、紛争終結後、現在は兵役期間も短縮され大和民族、アイヌ民族の徴兵制度も廃止され両民族共に志願制となっている。２０１８年現在のジャポーニア軍の総兵力は４万９０００人。この内、白人の割合が約７割でその他を原住民の志願兵が補っている。

・ジャポーニア陸軍

ジャポーニア陸軍は８個連隊と３個特殊部隊大隊で構成される部隊編成をしている。総兵力は４３,０００人となっている。以下はジャポーニア陸軍が保有する装備一覧。

　戦車

　　・センチュリオン戦車

　　・サンダー戦車（ジャポーニア軍が独自開発した戦車現在までに５両確認）

　装甲車

　　・エランド

　　・フェレット

　　・ＵＲ-４１６

　　・クロコダイル装甲兵員輸送車

　　・ＭＰＶＣ（Ｍｉｎｅ Ｐｒｏｔｅｃｔｅｄ Ｃｍｏｂａｔ Ｖｅｈｉｃｌｅ）

　　・ダイムラー装甲車

　　・モーリス軽装甲車

　　・ロールス・ロイス装甲車

　　・オースチン装甲車

　砲火器

　　・ＢＬ５．５インチ砲

　　・ＢＬ８インチ榴弾砲Ｍｋ６

　　・ＢＬ６インチ２６ｃｗｔ榴弾砲

　　・Ｍ７２ＬＡＷ

　　・ＦＩＭ‐９２スティンガー

　　・ローデシアン・リッジバック‐Ａ２（短距離弾道ミサイル）

　　・その他、対空機関砲や自作迫撃砲、自作ロケット砲など

　小火器

　　・Ｈ＆Ｋ　Ｇ３

　　・ＮＦブローニング・ハイパワー

　　・ブローニングＭ２重機関銃

　　・その他

ジャポーニアには植民地時代に対立するソビエト連邦と地政学上非常に近い位置に位置していたことからイギリスは第一次世界大戦後、多くの装甲車などを配備しそれがジャポーニア独立後も継承されている。

・ジャポーニア海軍

ジャポーニア海軍は総兵力５,０００人。艦艇数８７隻を保有している。ジャポーニア海軍の元となった組織は植民地時代のイギリス海軍の沿岸警備艦隊である。ジャポーニア紛争前は沿岸警備艦隊から引き継がれた装備がジャポーニア海軍の全装備を占めており保有艦艇はＢＰＢ社のＢＰＢ３３ｍ型大型魚雷艇を２１０隻を配備し１０隻の通報艦を配備していた。ジャポーニア紛争ではこの２１０隻にも及ぶ魚雷艇の内、その半数近くが独立派ゲリラの手に渡り、海上ではジャポーニア海軍と独立派ゲリラとの間で激しい海上戦闘が繰り広げられた。以下は現在、ジャポーニア海軍が保有している艦艇の一覧。

　〔テンプル級ミサイル駆逐艦〕×２

建造　：２０１５年　就役：２０１６～１７年

全長　：１２８ｍ

兵装　：オート・メラーラ７６ｍｍ砲×１基

　　　：雄風Ⅱ型対艦ミサイル４連装発射筒×６基

　　　：４Ｋ３３オサーＭ対空ミサイル×１基

　　　：ＡＫ-６３０　３０ｍｍ機関砲×２基

乗員　：不明

概要　：日本国の海上自衛隊が２００６年に、あたご型護衛艦を配備した事に対する対抗として建造したミサイル駆逐艦である。設計はクラリネット・フランクリン設計官によって行われた。軍事協定を締結しているフォルモサ民国軍の協力を得て建造されており、レーダーシステムや雄風Ⅱ型対艦ミサイルやオート・メラーラ７６ｍｍ砲などはフォルモサから輸入した。また、ロシアからも４Ｋ３３オサーＭ対空ミサイルやＡＫ-６３０　３０ｍｍ機関砲を輸入し本艦級に装備した。現状、ジャポーニア海軍が保有する艦艇の中ではローバー級給油艦についで大型の艦艇であり、現状、ジャポーニア海軍の艦艇の中では最大の火力を有している。装備の配置は主兵装がロシア海軍のスラヴァ級ミサイル巡洋艦を参考にし、機関砲等の補助兵装はタランタル型コルベットを参考にされているとされており、艦首側から順にオート・メラーラ７６ｍｍ砲が配置され艦側面にミサイル発射筒が左右に３基ずつ配置、艦後部にはＡＫ-６３０が２基と最後尾にオサーＭが配置されている。また、艦の形状はステルス性が考慮された物となっている。

　〔リバプール級駆逐艦〕×１３

建造　：１９９１年　就役：１９９２～０１年

全長　：１１２ｍ

兵装　：２０ポンド単装砲×３基

　　　：２連装対空機関砲×１基

　　　：対潜爆雷×１基

乗員　：不明

概要　：リバプール級駆逐艦は対魚雷艇、対潜水艦の対策を念頭に設計された駆逐艦である。先のジャポーニア紛争における独立派ゲリラとの海戦によって失われた海軍力の補填の為に急造されたのが最初である。ジャポーニアの造船設備でも比較的簡易でコストをかけずに建造が可能な事から日本国の海上自衛隊が戦力を増強させるたびに量産された。

　〔ソールズベリ級潜水艦〕×４

建造　：１９９９年　就役：２００６年

全長　：６２ｍ

兵装　：魚雷発射管４門

乗員　：不明

概要　：日本国の海上自衛隊が１９９８年にアメリカから寄与されたオリバー・ハザード・ペリー級ミサイルフリゲートを配備した事に対する対抗として建造された潜水艦である。日本国が配備したオリバー・ハザード・ペリー級は日本国初の対艦ミサイル兵装を搭載した艦であり、ミサイル兵装を保有していなかったジャポーニアにとって深刻な脅威だった。しかし、当時のジャポーニアにはミサイル兵装を入手するあてがなく、やむ終えず潜水艦を建造し海中からの対抗をめざした。

級名がソールズベリに決定された経緯は、本艦級の全艦建造後に発覚した深刻な技術的問題によって就役が出来なくなった問題にある。当時、ジャポーニア海軍内ではこの技術的問題によって潜水艦の就役は絶望視されていた。しかし、２０００年にジンバブエから亡命してきたローデシア系白人であるクラリネット・フランクリン設計官が技術的問題を解決する事に成功した事よって無事な就役を向かえた。ジャポーニア海軍は若者にも関わらず素晴らしい働きを示したクラリネット・フランクリン設計官に深い感謝と敬意を示し、これを賞して彼女の故郷である旧ローデシアから、首都であったソールズベリの名称を取った。

　〔ＬＳＴ‐１級戦車揚陸艦〕×２

建造　：１９４２年　就役：１９４２年

全長　：１００ｍ

兵装　：４０ｍｍ連装機関砲６基

　　　：２０ｍｍ単装機関砲１２基

航空機：甲板を使用すれば１機のヘリコプターの発着陸が可能。

乗員　：約２１１名 他に兵員約１５０名

概要　：第一次世界大戦中に大プロイセン帝国の侵攻によるフランス陥落に伴う連合軍側のヨーロッパ大陸への再上陸を目的に設計された揚陸艦である。イギリスが保有していたＬＳＴ‐１級戦車揚陸艦は大戦後は多くは友好国に引き払われたが、地政学上の理由からジャポーニアには配備されていた。

　〔ローバー級給油艦〕

建造　：１９６８年　就役：１９８９年

全長　：１４０．３４ｍ

兵装　：７０口径２０ｍｍ単装機銃２基

航空機：ヘリコプター甲板のみ

乗員　：士官１８名＋その他３７名

概要　：元々はインカ帝国海軍が保有する艦であったが、インカ帝国が通貨危機に陥った１９８９年のインカ危機の際にインカ帝国海軍から売却された。ジャポーニア海軍が保有する唯一の大型の補給艦であり海軍が保有する艦船の中で最も大型の艦船である。

　〔ＢＰＢ３３ｍ型大型魚雷艇〕×６５

建造　：１９４～年　就役：１９４～年

全長　：３３ｍ

兵装　：魚雷発射管×４基

　　　：２５ｍｍ単装機関砲×２基

乗員　：１４名

概要　：イギリスのＢＰＢ社が第一次世界大戦後の１９４６年に開発した大型魚雷艇であり、イギリス海軍がこれまで建造した艦艇の中では最も多く量産された。その総数は２,６００隻を超える。これらの量産された艦艇はその約半数が欧州各国への輸出用の艦艇として生産され残りはイギリスの各植民地の警備を目的として配備された。

・ジャポーニア空軍

ジャポーニア空軍は総兵力１０００人。ジャポーニア紛争の際には航空機を持たない独立派ゲリラに対して制空権を維持し地上への多くの航空攻撃などを行った。紛争後は一時、アメリカ合衆国、フランス王国の支援を受けトムキャットやアルファジェットなどの複数の航空機が提供された。以下は保有している航空機一覧。

　・トムキャット（Ｆ‐１４）

　・ホーカー ハンター

　・アルファジェット

　・アリゼ

　・デ・ハビランド バンパイア

　・リンクス（セスナＯ‐２）

　・ＳＦ‐２６０

　・イングリッシュ・エレクトリック キャンベラ

　・ＤＣ‐３

　・トランスポルト・アリアンツＣ‐１６０中型輸送機

　・アルエットⅢ

　・ＵＨ‐１

・準軍事組織

　・ジャポーニア中央情報局

ジャポーニア中央情報局はジャポーニア政府の諜報機関である。また、軍向けの生物、化学兵器の開発も行っているとされる。

　・ジャポーニア内務省特別隊

ジャポーニア内務省特別隊はソ連及びロシアの国内軍（内務省軍）に相当する組織である。原住民に対する情報収集活動や内務省管轄の施設などの警備活動を担当している。

　・ブリティッシュ・ジャポーニア・ポリス

ローデシアの警察組織であるブリティッシュ・サウス・アフリカ・ポリスをモデルに作られたジャポーニアの国家憲兵である。正規軍に代わって国賓を出迎える際の儀仗部隊を派遣するなど、カナダの王立カナダ騎馬警察に近い存在であり、一般の治安維持・犯罪捜査任務に限らず、対ゲリラ戦を遂行するための乗馬歩兵部隊や対テロ特殊部隊も有している。

　・ホワイト・ガーディアン

２０１０年に結成されたジャポーニアの実質の外人部隊である。アメリカ合衆国やフランス王国、スペイン王国などからジャポーニアに移住した白人で構成されている。過激派白人優越主義者の組織であると国際的には見られており、ドイツ連邦、東プロイセン民主共和国、日本国、フランス王国、イギリス、イタリア王国、モルドバ大公国、アンゴラ、モザンビーク、モーリタニア、ロシア連邦、ジンバブエ、中央アフリカ帝国、中華人民国ではこの組織をテロ組織として認定している。２０１５年にはジンバブエ国内で現地の反政府組織と結託しムガベ大統領の暗殺を計画していたと言われジンバブエ国内に居たホワイト・ガーディアンのメンバーとみられる男３人がジンバブエ軍との銃撃戦で死亡している。工作員は南アフリカ経由でジンバブエに侵入したとみられ偽造パスポートを所持していた。

　・アイヌ民主ジャポーニア共同戦線

アイヌ民族の志願兵で構成された準軍事組織である。ジャポーニア紛争中に結成され対ゲリラ戦を展開した。現在は旧グリーノック島（北海道）の警備を担当している。

　・海上師団

ブリティッシュ・ジャポーニア・ポリスに採用された自家用ボート所有者による予備警察部隊。有事の際は湖、河川等のパトロールを担当。

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日本事件

２０１９年１月５日、日本やジャポーニアの両政府、民間、在日米軍基地との全通信が途切れるという不可解な事態が発生した。事態の発生から一週間後にようやくアメリカや周辺国が再度、連絡を試みたところ、ジャポーニアとの接触に成功した。しかし、日本国とは連絡がとれず、アメリカ合衆国が本格的な調査を行うと、日本国の勢力が軒並み消滅しており日本列島全域をジャポーニアが支配しているという異常な事態が明るみになった。アメリカ空軍による調査によると、日本国の首都であった京都は事実上壊滅しておりその他の日本の都市も元の状態を留めていなかった。この事態にアメリカ政府はジャポーニアが何らかの方法で日本国を攻撃し壊滅させた可能性があると発表しジャポーニアを非難した。しかし、その一方で国際連盟の安全保障理事会でジャポーニア政府はこれを否定。そもそも、これまでのジャポーニアの歴史において日本国などという国家は一度も存在しておらずアメリカ側の発言や国際連盟の対応は理解不能だ。等と反論した。その後、国際連盟安全保障理事会はジャポーニアによる侵攻を批難する決議を可決し、ジャポーニアに対する全面経済制裁、国際連盟軍による海上封鎖を全会一致で決定した。この事態に対して、ジャポーニア側の代表は光が出てから皆おかしくなった等と意味の分からない発言を国際連盟の議場で行った。２０１９年８月現在、ジャポーニア側とアメリカ、国際連盟側との交渉が現在も続いている。

また、これに関連するかは不明だが、近年、東アジアのジャポーニア周辺の地域では度々、翼竜のような形状をした奇妙な鳥や人形の比較的大型の羽虫などが多数生息しているのが発見されており、２０２１年現在、その生息範囲を東南アジアにまで拡大している。一部の専門家の間ではジャポーニアが日本侵攻の際に使用した生物兵器ではないかとの懸念の声が上がっている。

２０２１年、ロシアの宇宙ステーション、ミールに２０１９年に滞在していた宇宙飛行士だったロシア人宇宙飛行士、ミハイル・ゴルバはロシア国内にて自伝を出版した。この自伝には２０１９年１月５日の日本事件当日の事も書かれており、それによるとミハイル・ゴルバは宇宙ステーション内から日本列島全域を覆う様に発生している強烈な光を発したオーロラの様な物を目撃したという。

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資料

・ジャポー二アの地方行政区分（改革前）

※緑はジャポーニアの実行支配地域

・ジャポーニアの地方行政区分（改革後）

※緑はジャポーニアの実行支配地域

・ジャポーニア海軍艦艇

・ジャポーニア海軍艦艇