伊豆諸島共和国 ‐ ウィキパディア

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伊豆諸島共和国

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伊豆諸島共和国とは１９５０年に敗戦後の日本国よりＧＨＱの指導の下、独立し成立した太平洋上の諸島国家である。

公用語：日本語・英語

首都　：伊豆大島

人口　：５０,２０６人

民族　：大和民族・アメリカ系・フィリピン系

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目次

１．国名

２．国旗

３．歴史

　３．１日本国からの分離独立

　３．２三宅島における１９５０から５１年の噴火災害

　３．３赤狩り

　３．４日本復帰運動

　３．５三宅島における１９８６年の噴火災害

　３．６中国漁船問題

４．国民

５．文化

６．地理

　６．１国土

　６．２首都

７．政治

　７．１政治体制

　７．２外交

８．経済

９．軍事

　９．１安全保障

　９．２伊豆沿岸警備隊

１０．交通

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国名

伊豆諸島共和国の国名の由来は、日本時代から、これらの諸島が伊豆諸島と呼ばれていた事に由来する。

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国旗

伊豆諸島共和国の国旗はアメリカ合衆国の星条旗をモデルとした物になっている。星条旗の星がある部分に日本の国旗をモデルにした白い丸とその他の部分が青で埋められた部分が存在する。基本的な色の構成は白、青、赤となっている。

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歴史

・日本国からの分離独立

伊豆諸島共和国は第二次世界大戦の終戦直後は日本の領土であった。しかし、１９４６年の１月２９日にＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）日本の施政権が停止された。さらに３月２２日にはＧＨＱから日本国からの独立を進める指示が下された。ＧＨＱは独立させる範囲を伊豆諸島に属する諸島全域と定めた。この事態に住民達は伊豆大島の住人達を中心に憲法の制定などをおこなった。１９４７年には米国の指導の下、暫定的な住民による自治が開始され、そしてついに１９５０年１月１日、伊豆諸島は独立宣言を行い、伊豆諸島共和国が宣言された。この独立宣言は日本の主権が回復した１９５１年のサンフランシスコ平和条約の締結より２年も早かった。また、この独立に対しては伊豆諸島内の住民の多くが反対の意思を示していたが、この反対の意思は独立を主導していたＧＨＱには届かなかった。

・三宅島における１９５０から５１年の噴火災害

１９５０から１９５１年に三宅島で発生した噴火災害。噴火の規模は中規模（噴出量数千万トン）の噴火で火口の南部に三原新山が形成され、噴火から２ヵ月後に溶岩は内輪山を越えてカルデラに流れ出した。三原新山は竪坑状火孔再生に伴い、北半分が陥没して失われた。この災害を受けて、三宅島の在伊豆米軍基地は基地機能の大半を伊豆大島の在伊豆米軍基地に移転統合した。また後年の１９５７年には火山弾によって１人が死亡、５３人が怪我をする被害を出した。

・赤狩り

１９５０年代後半、伊豆諸島共和国の八丈小島で共産主義革命を掲げる伊豆解放赤軍が旧日本軍の銃器を違法に持ち出して八丈オリエンタルリゾートの施設を襲撃しさらには、フェリーをハイジャックする事件が起きた。この事件を受けて伊豆政府は国内の共産主義者を一時拘束逮捕する法案を可決し国内の共産主義者の一斉検挙が行われた。この時、逮捕された共産主義者とされる人々は１０４名にも及んだ。また、八丈小島での一連の事件は逮捕された伊豆解放赤軍を名乗る者達の中に日本より漁船を使って密入国をしてきたと思われる人物が１９名含まれていた事も分かり、伊豆沿岸警備隊が発足するきっかけとなった。

・日本復帰運動

日本復帰運動は伊豆諸島共和国の独立と同時に存在していた。独立当初から伊豆諸島共和国内では日本への復帰を願う嘆願書などか度々、伊豆政府に提出などがされていた。１９８０年台にはこの運動は大きな盛り上がりを見せ、伊豆政府も日本への復帰に関する交渉を積極的に日本政府やアメリカ政府と進めた。一時は日本への復帰が現実味を持っていたが、１９８６年の三宅島の三原山噴火によって、日本復帰運動は一気に沈静化した。

・三宅島における１９８６年の噴火災害

１９８６年、三宅島の三原山で再び大規模な火山活動が確認された。噴火活動も確認され溶岩が噴火によって流れ出した。この噴火による溶岩は住宅地に接近した為、伊豆政府は前回の噴火による被害を重く見て全島民の島外避難を決定した。この避難作戦には伊豆沿岸警備隊や国営企業である伊豆太平洋汽船や民間の漁船などが大量に利用され、在伊豆米軍も輸送船や航空機で島民の避難作戦に参加した。その結果、全島民の避難作戦は無事に成功した。この全島民の避難作戦に対して一時は日本国も支援を表明したが、海上保安庁の船舶の派遣が直前で中止され支援が行われなかった。この派遣中止は派遣の僅か１時間前に伊豆政府に米軍経由で通達され、避難活動に大きな混乱を巻き起こした。この事は後に国内で大きく報道され、国内のメディアは「日本が伊豆諸島民を見捨てた」と報道した。これらの報道は当時、伊豆諸島共和国内で起きていた日本復帰運動を一気に沈静化させる事になり伊豆諸島共和国における日本復帰運動に暗い影を落とす原因となった。

・中国漁船問題

２０１４年から２０１６年までに中華人民共和国の漁船が伊豆諸島共和国の領海と排他的経済水域で違法にサンゴの大規模な密漁をおこなった。この密漁によって伊豆諸島共和国の漁場が荒らされ国内の漁獲量が減少の傾向になった。この事態に対して２０１５年、伊豆沿岸警備隊は保有するカッターを動員して密漁漁船の本格的な排除に乗り出した。伊豆沿岸警備隊は密漁漁船に対して銃撃や砲撃などによる威嚇射撃を実施した。これに対して中国政府は人道的な見地から問題があるとして伊豆諸島共和国に対して批判をおこなった。しかし、インドネシアやロシアでも同様の海上警備が行われているとして、伊豆諸島共和国は取り合わず、逆に中国政府に対して違法漁船の取締りを強化するように要請した。

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国民

伊豆諸島共和国の住民の８５％以上は日本民族である。残りの１５％未満をアメリカ系住民やフィリピン系住民が占めている。アメリカ系の住民は軍関係者やその家族が移住した人々が多く、フィリピン系の住民は労働者として移住した。近年では日本からの移住者も増加の傾向にある。

・言語

伊豆諸島共和国では２０１８年現在、公用語を日本語と英語に設定している。英語は共通語とされた。しかし、１９７７年まではスクールでは英語のみが教えられていた。その為、日本民族であっても一部の人々は日本語が喋れない人も多い。

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文化

伊豆諸島共和国では独立以前の日本の文化とアメリカの文化が強く癒着した文化が形成されている。住宅や街並みなどは戦後、米軍が復興支援を行った事もあり、アメリカ式の住宅等が非常に多い。道路も右側通行となっており、標識や看板にも多くの日本語と共に英語が多く見られる。また、銃規制が行われていない事もあり、幾つかの島々では島内の山羊や鹿に対するハンティングが盛んに行われ国民に銃文化が浸透している。２０００年代以降では銃が規制されていないという事からハンティングを目的に日本から移住する人々も多くなっている。

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地理

・国土

　・伊豆大島

　・利島

　・新島

　・式根島

　・神津島

　・三宅島

　・御蔵島

　・八丈島

　・青ヶ島

　・鵜渡根島

　・八丈小島

　・鳥島

　・地内島

　・早島

　・大野原島

　・藺灘波島

　・ベヨネース列岩

　・須美寿島

　・孀婦岩

・首都

　・大島町

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政治

・政治体制

伊豆諸島共和国の政治体制は共和制が取られている。議会は大島町に置かれており、議席は２５議席となってる。議員は選挙によって４年に１度、選出される。国家元首として大統領が存在し、大統領も選挙によって４年に１度選出され法律はアメリカの法律が多く参考にされ採用されている。伊豆諸島共和国の議会政党としては共和党と民主島民党の二つの二大政党が存在する。

・外交

伊豆諸島共和国はアメリカをはじめ、日本やイギリス、フランス、オランダ、ベルギー、台湾など世界３８カ国と外交関係を有してる。

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経済

基本的には漁業、農業、観光が中心になっている。１９８０年代以降には観光客の誘致に力を入れており、日本人旅行客や台湾人旅行客が最も多い。またその他の産業としては米軍基地に関係する産業も存在する。国内において最大の規模を有する企業は国営企業である伊豆太平洋汽船であり、その他には大きな規模を有する企業としては伊豆大島にあるアメリカ系の大手スーパーマーケット企業や大手ファストフード店企業などが上げられる。

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軍事

・安全保障

伊豆諸島共和国はアメリカ合衆国との間で締結されている自由連合盟約により、安全保障及び一部外交上の権限はアメリカ合衆国が保持している。

・伊豆沿岸警備隊

伊豆沿岸警備隊は１９６３年にアメリカからの要請によって設立された。アメリカ軍の海上警備の負担を軽減する為とも言われており、アメリカ政府は伊豆沿岸警備隊の設立を支援した。設立当初、アメリカ政府は日本政府に対して伊豆沿岸警備隊用の海上警備船舶の建造を要請しており、日本政府はこれを承諾してカッター８隻を建造し伊豆諸島共和国に引き渡した。伊豆沿岸警備隊は伊豆諸島共和国が有する唯一の武装治安組織である。規模としては１５００名が在籍しており、志願制を採用している。基本的には海上警備や災害支援を任としているが、有事の際にはアメリカ軍と共に治安活動を行う。

　・火器一覧

　　・Ｍ１６自動小銃

　　・モスバーグＭ５００

　　・ＳＩＧ　ＳＡＵＥＲ Ｐ３２０

　　・Ｍ１１

　　・Ｌ９６Ａ１

　　・Ｍ１１７

　・保有船舶一覧

〔島寿司級カッター〕×８隻

建造　：１９６２年　就役：１９６３年

全長　：６２ｍ

兵装　：Ｍｋ３３　３インチ単装砲×４基

乗員　：不明

概要　：アメリカ政府が日本政府に対して伊豆沿岸警備隊用の海上警備船舶の建造を要請し、日本政府が三菱重工業に依頼して建造されたカッターである。１９６２年に８隻が建造され１９６３年に就役した。特徴としては艦橋が旧日本帝国海軍の樅型駆逐艦の艦橋と外見構造が似ている事や艦橋背後の煙突が上げられる。アメリカ製のＭｋ３３　３インチ単装砲を４基有しており、火砲によるある程度の火力が重視された構造となっている。２０１８年現在でも島寿司級カッターは機関部の改修などを経て伊豆沿岸警備隊の主力艦として運用されている。

〔ハミルトン級カッター〕×１隻

建造　：１９６６年　就役：２０２０年（予定）

全長　：１１５．３７ｍ

兵装　：オートメラーラ７６ｍｍ砲×１

　　　：Ｍｋ３８　２５ｍｍ単装機銃×２

　　　：Ｍｋ１５　２０ｍｍＣＩＷＳ×２

艦載機：ＨＨ‐６５ドルフィン　or　ＨＨ‐６０Ｊジェイホーク×１

乗員　：１６７名

概要　：中国漁船問題を受けて、伊豆政府はアメリカ政府に対して海上警備の強化を訴えた。これに対してアメリカ政府は伊豆沿岸警備隊の設備投資を行う事を約束した。この設備投資の一環として２０２０年に退役予定のアメリカ沿岸警備隊のハミルトン級カッターのメロンを伊豆沿岸警備隊に寄与する事を決定した。就役すれば、海上警備能力の大幅な強化となる見通しである。

〔大型補給艦いず〕×１隻

建造　：１９７８年　就役：１９９８年

全長　：１２８ｍ

兵装　：Ｍｋ３８ ２５ｍｍ単装機銃×２

乗員　：不明

概要　：多発する台風等による自然災害を受けて、被災地への迅速な物資輸送を行う為にアメリカ合衆国の支援を受けて民間会社より購入された大型の貨物船を改修した艦である。

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交通

航空航路としては伊豆大島に大島国際空港が存在する。航空便はアメリカ、日本、フィリピンに直行便が存在する。海上航路は伊豆太平洋汽船等の客船が運航されている。

・政治問題

２０１８年１月１４日、国営企業である伊豆太平洋汽船の三宅島発、伊豆大島行き便のウォータージェットフェリーが航海中に行方不明になる事件が発生した。このフェリーには乗員、地元民、日本人観光客を含めた６２人が乗船しており、全員が行方不明となった。この案件が発生した当初、伊豆太平洋汽船はフェリーが行方不明になった事を伊豆沿岸警備隊や伊豆政府に通報せずに伊豆太平洋汽船の危機管理部門が独自に捜索をおこなった。しかし、この捜索では発見できず、この事件が公に明らかになったのは行方不明から２日がたった１６日の事だった。伊豆政府は伊豆沿岸警備隊を派遣してフェリーの捜索を行ったが一週間に渡る捜索にもかかわらずフェリーは発見できなかった。この事件を受けて国民の間では対応がずさんすぎると伊豆太平洋汽船と伊豆政府へ非難の声が高まった。２０１８年９月現在、伊豆太平洋汽船は伊豆政府と伊豆沿岸警備隊の強制捜査を受けており、事件当時の社長や副社長は５月には事件の責任を取って辞任し、伊豆沿岸警備隊は伊豆太平洋汽船の危機管理部門が所有する哨戒コルベット艦（通報艦）２隻全艦を差し押さえ、これによって伊豆太平洋汽船の危機管理部門は実質組織解体される事態に発展した。今後も事件への責任追及がさらに強まると考えられる。