山梨県 - ウィキパディア

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ページ/ノート

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山梨県

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山梨県とは本土が本州の内陸部に位置し関東甲信越地方に属する日本の県の一つである。

公用語：日本語

県都　：甲府市

総人口：１,１６３,２１２人

人類人口： ５８３,２５３人　人工妖精人口：５７９,９５９人

民族　：日本民族９８％、その他２％

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目次

１．概要

２．政治体制

　２．１県議会

　２．２市町村議会

３．領土

４．歴史

　４．１先史時代から第二次世界大戦後までの歴史

　４．２二の星事件までの山梨

　４．３二の星事件

　４．４地方分権法の成立

　４．５地方分権法成立後の山梨

５．地方分権戦争

　５．１山梨県軍の創設と軍備増強

　５．２長野県による挑発行為

　５．３群馬県との二県同盟の締結

　５．４長野県への侵攻と地方分権戦争の始まり

　５．５地方合戦法の成立と航空戦力の放棄

　５．６筑摩県の設立

　５．７大山梨主義の出現

　５．８岐阜県との対立

　５．９静岡戦争

　　５．９．１神奈川県との密約と同盟

　　５．９．２宇都宮の戦い

　　５．９．３御殿場の戦い

　　５．９．４東海道本線攻防戦

　　５．９．５伊豆半島攻防戦と静岡水軍による駿河湾封鎖

　　５．９．６伊豆半島の陥落

　　５．９．７休戦条約の締結

　５．１０筑摩戦争

６．経済

７．外交

　７．１国内外交

　　７．１．１日本政府（東京）

　　７．１．２同盟県

　　７．１．３対立県

　７．２国外外交

８．軍事

　８．１地方合戦法

　　８．１．１陸上兵器の制限

　　８．１．２航空戦力の禁止

　　８．１．３海上兵器の制限

　　８．１．４航空機への攻撃禁止と外国籍の船舶への攻撃禁止

　　８．１．５攻撃が禁止されている施設

　８．２主義思想

　　８．２．１大山梨主義

　　８．２．２帝国主義

　　８．２．３保守主義

　８．３山梨県軍

　　８．３．１山梨県軍陸軍

　　８．３．２山梨水軍

　８．６疑惑

９．地図　

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概要

南に富士山を有し西に南アルプスや北に八ヶ岳、東に奥秩父山地など、標高２０００ｍを超える山々に囲まれた県である。地方分権戦争前の山梨は海を有していない内陸県であったが地方分権戦争勃発後、静岡戦争を経て現在は海に面した地域を有している。山梨県本土の面積は全国３２位であるが、その８割を山岳地域が占めているため山梨の可住地面積は全体面積よりも狭い状況となっている。また、地方分権法の成立後、山梨県は軍事を前面に押し出した軍事国家の状態となっており群馬県と共に地方分権戦争の戦火の火蓋を切った事で知られている。

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政治体制

山梨県では形式上では民主的な政治体制を形成しているが事実上、県の内政は県軍が支配しており軍事国家や軍事政権に非常に近い状況にある。県議会や知事は県軍上層部の意向に従っているといわれている。この状況は現在、他の道府県とほぼ同じ状況といえる。しかしながら二の星の影響もあってか依然として県民の県に対するナショナリズムは非常に高い状況にある。

・県議会

山梨県には山梨県議会が設置されこの議会が県の最高立法府として機能している。県議会議員は県民から選挙によって選出された県議会議員３８人と山梨県軍が保有する２２人の議席を合計した６０議席によって構成されている。また知事選挙によって県知事が選出され山梨県において名目上は県の最高責任者という事になっている。

・市町村議会

山梨県には現在、１５の市と５の郡８の町６の村１の区が存在している。これらの行政地区には議会が設置され一定の活動をしている。しかしこの内、併合した地域の市町村に関しては軍が直接内政を行っている。

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領土

山梨県の本来の県の総面積は４４６５.２７平方キロメートルであるが地方分権戦争後、長野県の南部と静岡県の一部地域を占領、統治しており他の県と同様に領土の拡大政策を取っておりその面積は年々変わっている。しかし、２１９８年、現在のところ山梨県は本土への他県からの軍事的侵攻を経験していない為、本来の県の総面積は変動していない。

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歴史

・先史時代から第二次世界大戦後までの歴史

先史時代から第二次世界大戦後までの山梨の歴史は「山梨県の歴史」を参照

・二の星事件までの山梨

山梨県は他の県の様にある程度の経済発展を果たしている。１９６０年以降、山梨はバブル景気の後押しもあって県有林の高度活用やリゾート施設の造成、リニア実験線の建設などを行った。１９６５年までには県内の中央本線が複線・電化され、１９８２年には中央自動車道が全線開通。石和温泉や富士五湖、清里などの観光地が次々と整備され、東京都区部からの日帰り観光地として発展した。しかし、バブル景気が崩壊すると県内の景気状態も低下し甲府中心地の地価も１５年連続下落。清里などのリゾート地が衰退した。しかし一方で郊外のベッドタウンではイトーヨーカドーやアピタといったショッピングセンターが次々と開業し、甲府西武やダイエー湯村ＳＣが撤退し停滞する甲府中心部を差し置いて発展した。また、富士五湖一帯の地域を中心とした観光資源の開発を行っていた富士急グループも山梨の低景気状況を乗り切り観光開発を押し進め２０００年代以降に入ると富士五湖や富士山などの観光資源を有効に活用した発展をとげ日本への外国人観光客の増加に伴い山梨に訪れる外国人観光客も急増していった。また、２０１２年に行われた政権交代後の日本経済の緩やかな回復の影響もあって県内の最低賃金も上昇の傾向を見せた。その後も山梨県は緩やかな経済成長を遂げて行き観光分野においては関東甲信越地域において多くの観光客を獲得していった。その一方で若い世代の県外への流出や人口減少、少子高齢化、また、日本国内における山梨県の知名度の低さが問題視されていた。２１１０年以降になるとスイスで機械式の超精密ロボットである人工妖精（オートマタ、自動人形、機械人形とも呼称される）の技術が開発された事で山梨県でも世界的なロボットの開発メーカーであるファナックを中心に人工妖精の生産が始まった。そして２１２１年になると人工妖精は人間とほぼ同じ精神と思考を持ち外見も質も人間と殆ど変わらない物である事から少子高齢化に歯止めがかからなかった当時の日本国では世界で３番目、スイス、フィンランドに次いで人工妖精に人権を認める事を法案で決定した。これによって日本全国で人工妖精の人口が増加するに連れて山梨県の人口も増加に転じた。

・二の星事件

２１５０年７月１３日、日本国の上空３０,０００ｍにて謎の非実体の静止発光体が出現するという事件が発生した。この謎の発光体は後に一の星を月に例えて二の星と呼ばれるようになった。この発光体は後の調査で公表される事になるが発光体自体は人間には視認できないレベルではあるが２１０５年以降からアマチュア天文家や天文学者の間では知られた存在だった。それが２１５０年７月１３日に急激に光量が激増し肉眼でも確認できるようになった。当時の日本政府やアメリカ等の諸外国は人工衛星や地上からの調査を試みたがこの星の正体は一切分からなかった。この二の星は凡そ１年に一度のペースで二の星が出現している地点を中心に地球から見てその反対側の宇宙空間に日本列島を鏡写しにした様な形の非実体の写しが出現する現象を引き起こし当時の世界に混乱を招いた。しかし、当初、この二の星は人体に何ら影響を与えないと考えられていたが地方分権戦争が勃発してから１３年が過ぎた頃にオックスフォード大学のイギリス人脳科学者チャールズ・エドマン教授の研究によって二の星の光の波長と放出される複数の粒子が人間の脳に干渉し大きな影響を与えているという研究の結果が発表され今日の日本国の混乱の原因である事が証明された。この二の星の光の波長は主に日本国籍を持つ者のみに影響する事が分かっており、この光の波長によって日本人の各県民ごとの県に対するナショナリズムが急激に増大する事が判明した。また、この光の波長による影響は永続的なものである可能性が指摘されている。この二の星の出現後、数年以内に日本国内の各県では県の自治権の拡大や独立を求める運動が各地で勃発した。

・地方分権法の成立

日本各地で発生した自治拡大運動や独立運動は山梨県でも大規模に発生していた。こうした各地で拡大する日本国からの分離独立運動に対し日本政府は警察を動員して抑え込みを図ったが山梨県においては富士吉田や北杜の警察が離反し分離独立を訴える勢力に加担し２１５５年３月４日には分離主義勢力が山梨市の市庁舎を占拠する事件も勃発した。こうした中、２１５６年２月３日、日本政府は日本国の分裂を防ぐ為の対策法として東京以外の４６道府県をある一定のルールに基づいて事実上の独立国とほぼ同等の自治権を与える事を了承する地方分権法を全会一致で可決した。この法案の施行によって各道府県は独自の自治を行う権利を有し日本国外の国家との外交に関しても日本国が了承し許可を受けた国家であるという事、また、日本政府の許可なく外国勢力を国内に勝手に入国させてはいけないという条件下において一定の外交が認められた。この地方分権法の成立後、各県での分離独立運動は一定の収束を見せた（地方分権法には自治を認める代わりに外交以外にも経済や産業において日本国からの厳しい制限が加えられている）。しかし、この法案の成立後、日本列島は大混乱へと陥っていった。

・地方分権法成立後の山梨

山梨県は地方分権戦争が勃発する２１７２年までに他の県と同様に多くの改革を行った。その代表例としては公用語である日本語の文字をローマ字に変更や県旗を変更、人口増加政策をした点などである。文字の改革などは他県でも盛んに行われた。また、山梨県は県改造計画を次々と実施していき、重化学工業や工業基盤の強化、マイクロウェーブ受信施設の建設、火力発電所の建設、元から存在した日本航空大学の滑走路の国際空港化を目指した整備などを行った。また農作物の国外及び県外輸出の体制の構築を実施した。しかし、同時に貿易摩擦も発生し隣県である長野県とは農作物の輸出問題で激しく対立した。

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地方分権戦争

地方分権戦争とは２１７２年に関東甲信越地方で勃発しその後、１年以内に東京以外の日本国全域で勃発した各道府県同士で行われた日本国の歴史上、日本の中世の時代に行われた戦国時代以来の大規模な内戦の総称である。山梨県はその内戦初期において戦火を群馬県と共に開きその後も関東甲信越地方の情勢において非常に大きな役割を示した。

・山梨県軍の創設と軍備増強

山梨県では地方分権法の成立後、しばらくして京都府と大阪府が府軍を創設しそれに触発された長野県が県軍を創設した事を受けて長野県との関係が悪化していた事もあり山梨県軍の創設を行った。名目上は県軍は県の治安と自治を守る為だったが山梨県は軍備の急速な拡大を行った。山梨県軍は第二次世界大戦で使用されたアメリカ軍の戦車であるＭ５軽戦車やＭ２２軽戦車、イギリス軍のオードナンスＱＦ２５ポンド砲の設計図をインターネット上で入手し密かに県内の工場で量産を開始しさらにブラジルの大手航空機メーカーであるエンブラエル社からエンブラエルＥＭＢ-３１４を２０機を輸入し配備した。当時、山梨県軍は長野県軍等の他県の軍も同様に軍備増強をしていると考え軍備を整備していたが実際には当時の長野県は武装軽トラック等の配備を進めてはいたが山梨県程の急激な軍備増強はしていなかった。また、全国的に見てもヘリコプター等を配備した県は幾つかあるが本格的な攻撃機を実戦配備した県は山梨県だけだった。

・長野県の挑発行為

当時、長野県は山梨県と農産物の国内輸出を巡って両者の間で大きな貿易摩擦が起きていた。その際、長野県側は一方的に山梨県への輸出入の停止や県内に滞在する山梨県民や居住する山梨県民の不法な逮捕、拘束等を行った。さらに長野県は県軍を使って山梨県側の県境の山中に向けて迫撃砲やロケット砲を撃ちこむ等挑発行為を過激化させていった。

・群馬県との二県同盟の締結

２１７０年、山梨県は当時、栃木県と対立していた群馬県と軍事的な同盟条約を締結した。群馬県はこの時、山梨県と同様に軍拡を進めていた県であり地方分権戦争が始まっていない当時、山梨県と同様に戦車を非公式ながら保有していた数少ない県であった。この二県同盟の締結によって山梨県は群馬県に対して初の純県産航空機であるイギリス製芝刈り機エンジンを搭載したフォッカー・アインデッカー型の軽爆撃機、ＳＩＮＧＥＮ‐１６９を１５機売却した。両県は軍事的な交流と研究的な交流を多く実施した。

・長野県への侵攻と地方分権戦争の始まり

２１７２年２月１９日、長野県軍は月１回の恒例と化していた山梨県への挑発行為で迫撃砲の砲弾を数発発射し山梨県の山中を砲撃した。しかし、この際に砲弾一発が山中で作業をしていた田中一家が乗る軽トラックに命中し３人が死亡する事件（田中一家殺害事件）が発生した。田中一家はこの日、夫婦２人と１人の生後６ヶ月の息子と軽トラックに乗っていた。田中一家は全員死亡しこの事が山梨県のＹＢＳ放送で山梨県民に伝えられると山梨県内各地で長野県への抗議運動が発生しこれを受けて山梨県議会や山梨県軍の上層部でも会戦に踏み切るべきだという会戦派の意見が過半数を占めるようになった。この田中一家殺害事件を期に山梨県は地方分権戦争へとその戦火へ足を踏み入れていく事なった。

２１７２年４月１日、山梨県軍は長野県との県境に位置する南アルプス市と北杜市において名目上は群馬県との同時春季軍事演習と称して大規模な戦力を集結させた。この日、群馬県でも栃木県との県境に群馬県軍を集結させ演習と称した行動を開始した。しかし、同日１２時、両県の県軍はほぼ同時に侵攻を開始し山梨県軍は長野県へ群馬県軍は栃木県へと侵攻した。山梨県軍はＭ５軽戦車、Ｍ２２軽戦車の戦車部隊を主軸とした陸軍とエンブラエルＥＭＢ-３１４による航空攻撃との組み合わせによる電撃戦を展開しさらにはセスナ機を利用した落下傘部隊も投入した。この山梨県と長野県の戦争は長野戦争と呼ばれ山梨県軍は当初の予定よりも大きな戦果を納め長野県南部の下伊郡地域、木曽地域、上伊郡地域、を完全に制圧下に置いた。しかし、諏訪地域に於いては長野県軍が諏訪湖を防壁として利用した防衛計画を作っていた為に諏訪湖より先への進軍は出来なかった。侵攻を受けた長野県は日本政府に対して救援を求めたが日本政府は本格的な援助や救援を行わず静観した。これを受けて２１７２年６月には長野県政府は山梨県に対して停戦と休戦の交渉を持ちかけ長野戦争における戦闘は終結した。しかし、この山梨県による長野侵攻と群馬県による栃木侵攻の衝撃は全国に伝わりこれがその後、日本各地で戦闘行為が勃発し現在まで続く事となる地方分権戦争の始まりとなった。

・地方合戦法の成立と航空戦力の放棄

日本政府は長野戦争の際には事実上静観する立場を取っていたが戦争の終結後、全国の道府県で軍備拡大と小競り合いレベルの衝突が拡大するにつれて２１７３年、全会一致で地方合戦法の制定を行った。この地方合戦法はこれから先、さらに拡大するであろう各県同士の戦争行為を日本政府がコントロールできるようにする為に定められた物であり法律に違反した道府県には厳しい制裁が加えられるという内容だった。この法案には「各都道府県は軍事目的で使用する一切の航空戦力を保有してはならない」という項目があり長野戦争で本格的に攻撃機を運用していた事を知られていた山梨県と長野県は日本政府の視察団を受け入れ県軍が保有していた攻撃機を全国中継で全て爆破処分した。その後、長野戦争中に創設され航空機を運用していた山梨県軍航空宇宙開発軍は完全に組織解体され消滅した。

・筑摩県の設立

山梨県は長野県の占領地域である長野県南部の地域を筑摩県として分県する事を２１７４年２月１２日に決定した。これは現地において長野県からの分県勢力が少なからず存在していた為であり現地の住民達に配慮した物だった。しかし、筑摩県は実質的には山梨県の属県であった。筑摩県内には山梨県軍が駐屯しさらに筑摩県に創設された筑摩県軍は山梨県軍の指揮下に入っていた。また筑摩県が創設されるとこれに対して長野県は激しく反発し休戦協定を破棄し再び両県は軍事的に対立する事となった。

・大山梨主義の出現

２１７５年、県議会議員であった堀内竹朗氏が提唱した大山梨主義は山梨県で大きく拡大する事になった。当時、山梨県内では地方合戦法の成立によって空軍を解体した事を批判する運動が巻き起こり県民からは日本政府に対して県政府は弱腰だと訴える世論が拡大していた。そんな中、提唱された大山梨主義は発行された書籍では山梨県内では大ベストセラーとなり県軍内部でも大山梨主義に感化される者が現れるなど大山梨主義の思想が大きく拡大した。

・岐阜県との対立

岐阜県は山梨県が長野県の南部を支配した事に大きな危機感を覚えていた。岐阜県と長野県は長野戦争前に準同盟県の関係を構築しており長野県に対して軍事支援を行ったり筑摩県に対して攻撃を行うなどその後、度々戦闘が勃発した。

・静岡戦争

　・神奈川県との密約と同盟

２１８０年１２月５日、山梨県と神奈川県は密かに会合を開き静岡県に対して攻撃を仕掛ける事で同意した。山梨県と神奈川県は同盟関係を締結し両者は静岡県への攻撃の準備を進めた。この神奈川県との密約では占領地の内、富士宮市、富士市、清水区、小山町、御殿場市南部、裾野市西南西は山梨県が保有しその他の全伊豆半島地域は神奈川県が保有するという密約が締結された。この密約によって山梨県は悲願であった海上貿易が可能な海に面した地域を得る事ができ、神奈川県は安全保障上戦略的に重要な伊豆半島を得る事ができるというものだった。

　・富士宮の戦い

２１８１年１月１２日、山梨県軍と神奈川県軍はほぼ同時に侵攻作戦を開始した。山梨県軍は静岡県の菱区南部、富士宮市へと戦車軍団を派遣し静岡県軍の守備隊と戦車軍団と交戦し激しい戦車戦を繰り広げた。菱区南部に関しては３日間の攻防戦を経て山梨県軍の勝利となったが富士宮市での両者の攻防戦は凡そ３週間に渡って続いた。しかし、御殿場の戦いにおいて静岡県軍の要塞が陥落すると富士宮における静岡県軍の防衛線も瓦解し静岡県軍は後退した。

　・御殿場の戦い

御殿場において山梨県軍は神奈川県軍の補佐を担当した。神奈川県軍は大部隊を投入し山梨県軍は歩兵部隊を中心とした部隊で構成され凡そ三千人が投入された。御殿場の戦いでは静岡県軍の要塞が最大の難所であったが御殿場要塞が３周間に渡る攻防戦に破れ突破されると御殿場市は３日もかからぬ間に制圧された。

　・東海道本線攻防戦

静岡県軍は東海道本線を絶対防衛線として構築したが山梨県軍と神奈川県軍の戦力を前に凡そ一週間でこの防衛線は突破された。

　・伊豆半島攻防戦と静岡水軍による駿河湾封鎖

伊豆半島において山梨県軍と神奈川県軍は陸路での制圧を考えていたが制圧は静岡県軍の激しい抵抗によって困難であった。伊豆半島の南端には伊豆要塞が建設されており無数の要塞砲によって防御されていた。この伊豆要塞を前に電撃的な進軍を続けていた山梨県軍と神奈川県軍の進軍は完全に停止してしまった。さらに静岡県軍は水軍を投入し駿河湾を海上封鎖した。この海上封鎖は伊豆要塞への補給路ともなっていた為、神奈川県軍も水軍を投入して撃破を試みたが水軍の拠点の一つが伊豆要塞に隣接しており水軍の船舶では接近は困難で撃破は出来なかった。まさにこの伊豆要塞は難攻不落とも言えるものであり清水区では山梨県軍と静岡県軍が日本政府の仲裁で互いに停戦協定を結んだ為に戦闘は事実上終結していたが山梨県は港を手に入れたにもかかわらず海上貿易が出来ない状況に陥った。また、この時点で山梨県軍の装甲軍団が受けたダメージは想定を大きく上回るものでありその後の山梨県の軍事行動にも影響を与える事となった。

　・伊豆半島の陥落

２１８３年５月３日、静岡戦争の会戦から凡そ３年もの時間が経過したこの日、伊豆要塞の港に停泊していた２６隻の静岡水軍の主力帆船が山梨県軍による破壊工作を受けて爆破、炎上する事件が発生した。この破壊工作の結果、静岡水軍の駿河湾封鎖船団の行動能力に大きな空白が発生する事になりこの期に対して神奈川水軍は凡そ１５０隻の帆船を駿河湾へと出撃、山梨県軍も創設されたばかりの山梨水軍の帆船１０隻を出撃させ伊豆要塞への輸送網の破壊に乗り出した。この海戦は第二次駿河湾海戦と呼ばれ海戦の結果は神奈川、山梨の勝利に終わった。この海戦での損害は山梨が１０隻中９隻轟沈、神奈川が１５０隻中３２隻轟沈６隻大破、静岡が９５隻中５６隻轟沈１９隻大破だった。この海戦によって伊豆要塞は補給路が絶たれ孤立する事になった。この事態を打開する為に２１８３年８月１日、静岡水軍は同盟を結んでいた愛知県に救援を求め静岡水軍１１０隻に加えて愛知水軍７０隻が加わった連合水軍が編成され駿河湾の制海権の奪還を目指して侵攻した。この時、静岡水軍は伊豆要塞への補給物資を満載した静岡水軍が保有する軍用動力輸送船３隻も水軍に加えていた。この静岡側の水軍の攻撃に対して山梨、神奈川の両水軍も水軍による撃退を図った。第三次駿河湾海戦である。この海戦で山梨水軍は前回の海戦で無傷だった帆船１隻に加えて急造した帆船３隻と武装カヌー３０艇を投入した。しかし、主力は神奈川水軍であり神奈川水軍は帆船１７０隻だった。この海戦は凡そ２日間に渡って続き水軍戦は乱戦となった。当初は海戦慣れしている愛知水軍の介入もあって静岡県側に有利になると予想されていたが、しかし、結果は神奈川水軍の奮戦によって神奈川、山梨の勝利に終わった。しかもこの海戦で神奈川水軍は静岡水軍の保有する軍用動力輸送船３隻の内２隻を拿捕する事に成功した。この拿捕された軍用動力輸送船の内１隻は山梨県に神奈川県から寄与された。この第三次駿河湾海戦によって駿河湾の制海権は神奈川、山梨に確保される事になり伊豆要塞の補給は結局出来なかった。この結果、２１８４年２月１１日、伊豆要塞は物資と食糧の不足を主な原因として神奈川県軍と山梨県軍に無条件降伏を表明した。これによって伊豆半島は完全に陥落し伊豆半島は神奈川県の完全な支配化に置かれる事になった。

　・休戦条約の締結

２１８４年３月９日、静岡県は伊豆半島が陥落した事を受けて山梨県と神奈川県に対して休戦協定の締結を呼びかけ同年３月２０日、休戦条約が締結され静岡戦争は事実上終結した。

・筑摩戦争

２１８６年９月８日に静岡県において県軍将校らが引き起こしたクーデターによって現状維持と国土防衛理論を唱えていた保守派の倉島政権が崩壊し主戦派の中島政権が誕生した。中島政権率いる静岡県は領土の奪還を訴え軍備の拡大を実施し２１９０年８月３０日、山梨県の傀儡県であった筑摩県へと侵攻作戦を開始した。この筑摩戦争には長野県と岐阜県と愛知県も参戦し筑摩県に四県の県軍が攻め込む事となった。これに対して山梨県は岐阜県と以前から交戦状況だった富山県、石川県、福井県で構成されるＴＩＦＴＯ（トイフ三県条約機構）を味方につけさらに神奈川県も山梨県に対して援軍を派遣した。神奈川県やＴＩＦＴＯが参戦するまでは一時は静岡県、岐阜県、愛知県、長野県側が筑摩県の９０％を制圧するなど山梨県本土への侵攻が危ぶまれていたが２１９８年現在は筑摩県の６割近い地域を奪還しＴＩＦＴＯ側も岐阜県の飛騨地方の５割を制圧する等、戦争は両者拮抗している。

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経済

第一次産業、第二次産業、第三次産業共に比較的多角化した経済体制となっている。第二次産業に関しては二の星事件までは重化学工業などの重工業が地理的にも発展しにくい状況だったが地方分権法の成立後、重工業の発展に県政府は努め現在の状況を形成した。こうした重工業の主な拠点は甲府盆地に建設されており、また、ロボット等の開発の中心企業が二の星事件前から県内に存在していた事もあり海外への輸出品には農作物以外にも人工妖精を含めたロボット製品の輸出なども盛んに行われ県の財政基盤の大きな礎となっている。

エネルギー分野では県内に地熱発電所や火力発電所、太陽光発電所、風力発電所、水力発電所が設置されまた、マイクロウェーブの受信施設とそれに付属する大容量電力蓄電施設が建設されており日本政府が保有する太陽光発電衛星からマイクロウェーブによって電力の供給を得ている。マイクロウェーブによる電力は県の年間使用電気量の半数を占める。

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外交

山梨県は現在も地方分権法に従って国内外交（道府県同士の外交）と国外外交を展開している。

・国内外交

　・日本政府（東京）

山梨県は日本政府の直轄地である東京都と接している為、東京都と隣接していない県と比べて頻繁に東京都と交流を行っている。山梨県は東京から多くの物資を輸出入している。ちなみに山梨県が静岡戦争を引き起こした原因の一つとされる理由として日本政府側が山梨県への物資の輸出に対して多額の輸出税をかけた為であるという指摘もある。つまり貿易港を求めて山梨県は静岡県へと進軍し日本政府への依存度を低くしたかったという見方が存在する。日本政府と山梨県は貿易をしてはいるが関係は他の道府県と同様に良好とはいえない。日本政府はあくまで中立の立場と監視者の立場を取っている。山梨県民は他県の県民と同様に東京都の日本政府を帝（みかど）と呼んでいる。

　・同盟県

　　　・神奈川県

山梨県と神奈川県は静岡戦争以来の同盟関係下にあり筑摩戦争においても神奈川県は山梨県へと軍を派兵し支援しており両者の関係は「鉄の同盟」と称されるほど良好な関係となっている。県の個性が大きく出るといわれる県軍はイギリス軍式の制服を導入している。

　　　・群馬県

地方分権戦争会戦初期からの同盟県であり比較的良好な関係を築いている。しかし、同盟関係に関しては群馬県が埼玉県と交戦状態に突入すると山梨県は埼玉との戦争に関しては中立の立場を取った為、両者の関係は一応は同盟という関係を取ってはいるが現在ではほぼ形骸化している。県の個性が大きく出るといわれる県軍はアメリカ式の制服を導入している。

　　　・筑摩県

長野戦争後に山梨県の占領地域に建県されたもので県内には山梨県軍が駐留しておりまた、政治の分野にも山梨県の意向が大きく反映され実質の傀儡県となっている。県の個性が大きく出るといわれる県軍は装備も含めて山梨県と同じ物を導入している。

　　　・ＴＩＦＴＯ加盟県

ＴＩＦＴＯの加盟県である富山県、石川県、福井県の三県とはＴＩＦＴＯを通じて筑摩戦争勃発時から新たに同盟関係を構築しており互いに岐阜県の対処をしている。

　　　・九州諸島漁民連合

事実上県からの独立下にある九州周辺の幾つかの島々からなる九州諸島漁民連合とは兵器の輸出を通じて良好な関係を築いている。九州諸島漁民連合は中立を宣言している自治組織であり１０隻の最新式の長崎県製の帆船を保有しておりその実力は小規模な水軍にも関わらず鹿児島県の鹿児島水軍を撃退するほどである。その水軍の内、２隻は一隻が６０ｍ級の弩級艦であり、もう一隻は一連装の回転砲等を２基搭載した６０ｍ級の砲艦である。山梨県は山梨水軍の戦力強化を行う為に九州諸島漁民連合に対して兵器などの軍事物資を輸出する代わりに視察団を派遣している。

　　　・青森県

現状、一度も戦争を経験していない全国に二つしかない県の一つである青森県は山梨県の軍事顧問団の受け入れや、装甲車、砲等の輸入等を積極的に行っており自県の防衛能力向上を目指している。山梨県に対して青森県は米等の農産物の輸出を行っている。県の個性が大きく出るといわれる県軍はオーストリア式の制服を導入している。

　・対立県

　　　・長野県

長野県とは地方分権法の成立後の貿易摩擦と長野県による挑発行動以来、山梨県と長野県は激しい対立下にある。現在は筑摩戦争で両者は交戦状態にある。県の個性が大きく出るといわれる県軍はオーストリア式の制服を導入している。

　　　・静岡県

静岡県とは地方分権法が成立し静岡戦争までは山梨県と静岡県は交流も程々程度の関係であったが静岡戦争後は両者は交戦状態にある。県の個性が大きく出るといわれる県軍は装備を含めてソ連式を導入している。

　　　・岐阜県

岐阜県と長野県は同盟県であり長野戦争後、山梨県が長野県の南部を支配する事を岐阜県は良しとせず筑摩戦争が勃発すると岐阜県は静岡県と同盟関係を構築し侵攻作戦を開始した。県の個性が大きく出るといわれる県軍はオーストリア式の制服を導入している。

　　　・愛知県

愛知県と静岡県は同盟関係を締結しており静岡戦争が勃発すると静岡県を支援し筑摩戦争が勃発した際には静岡県と共に山梨県の傀儡県である筑摩県へと侵攻作戦を展開した。県の個性が大きく出るといわれる県軍はポルトガル式の制服を導入している。

　　　・千葉県

千葉県と神奈川は互いに戦争行為を行った事は無いが東京湾の通行権問題で対立し神奈川県と同盟関係にある山梨県に対して静岡県を物資支援しており山梨県政府は敵対県と認定している。県の個性が大きく出るといわれる県軍はポーランド式の制服を導入している。

　　　・埼玉県

群馬県と交戦状態にあり群馬県と同盟関係にある山梨県を警戒している。県の個性が大きく出るといわれる県軍はフランス式の制服を導入している。

・国外外交

現在、山梨県は日本政府が外交及び貿易の許可を出している３８の国の内、山梨県は１５カ国と貿易関係を有している。貿易は船舶や航空機を使用して行われる。山梨県が有している港や空港には外国籍のタンカーや貨物機が行きかっている状況となっている。

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軍事

・地方合戦法

地方合戦法とは山梨県や群馬県による隣県に対する戦争を受けて制定された日本国内における内戦を日本政府が管理できる形にする為に制定された所謂、戦争のルールを明文化した法案である。この法案に違反した道府県は地方分権法と同様に外交の禁止や国交の禁止、さらに経済封鎖や経済制裁が加えられる。山梨県も他の県と同様にこの地方合戦法を遵守している。

　・陸上兵器の制限

地方合戦法では射程距離が２５００ｍ以上の移動可能な火砲の使用は禁止されている。移動不可能な要塞砲に限っては射程距離が５０００ｍ以内ならば使用が認められている。また、誘導兵器の所持と使用は禁止されてる。戦車に関しては長野戦争で使用されたＭ２２軽戦車を基準としてＭ２２軽戦車以上の性能を有する戦車の保有は保有制限が掛けられそれ以上の保有と使用は禁止されている。

　・航空戦力の禁止

地方合戦法では道府県の武装勢力が航空機を使用する事を全面的に禁止している。しかし移動距離が５ｋｍ以内の偵察用の小型ドローンのみ使用を認められている。

　・海上兵器の制限

地方合戦法では海戦で使用する海上兵器について武装船舶は全長６０ｍを超える船舶とエンジンなどの動力を有した船舶、マスト１本を超える船舶の保有を禁止している。これらの武装船舶は搭載できる武装を射程距離２０００ｍ以内の野砲６門までに制限している。その他の歩兵が扱う歩兵火器（銃やロケットランチャー等）は使用が認められる。また、海戦において潜水艦や魚雷や機雷の使用は禁止されている。

非武装船舶においては全長制限や動力制限などは無いが非武装船舶には１５名以上の兵員の乗船を禁止しており、また使用できる武装もスコープ無しの単発式のライフル銃と拳銃以外は自衛火器の範囲を超える武装は使用が全面的に禁止されている。

　・航空機への攻撃禁止と外国籍の船舶への攻撃禁止

地方合戦法では航空機への攻撃と外国籍の船舶への攻撃を全面的に禁止している。

　・攻撃が禁止されている施設

地方合戦法では水力発電施設、原子力関連施設、マイクロウェーブ受信関連施設への攻撃を全面的に禁止している。また、山林への焼き討ち行為も日本政府の許可と農業以外での目的では禁止されている。

・主義思想

以下は主に山梨県内で流行している主義及び思想である。

　・大山梨主義

大山梨主義とは山梨が戦国時代の時に甲斐と呼ばれていた頃に海上貿易ができる海を求めて南進及び北進をしたとする説がある事から、その説を引き合いにし戦国時代に達成できなかった事を現代の強大な軍事力を持った山梨が武力によって障害となる隣県を占領し目標を達成し日本列島をまたがる様に山梨を拡大し支配しようという思想である。日本横断主義とも呼ばれる。大山梨主義は保守主義と並んで山梨県に浸透している思想であり地方合戦法の可決後直後は県民から絶大な支持を得ていた。しかし、地方分権戦争が長引くに連れて大山梨主義の支持者は少なくなっているのが現状である。しかしながら現在も県軍の上層部には少なからずこの主義を主張する者が居るとされる。

　・帝国主義

京都府と大阪府が発祥の思想で別名を天下統一主義とも言う。隣県を打ち倒し再び天下を統一する事を目指すという思想である。山梨県内では一部の人々の間でこの主義を主張する団体が存在するが、山梨県においてはその非実現性から極めて少数な意見となっている。

　・保守主義

保守主義とは度重なる戦争によって疲弊した県を安定へと向かわせる事を最重要視し領土に関して現状を維持すると主張する思想である。静岡戦争後に急速にこの思想は拡大し筑摩戦争の勃発後の現在では大山梨主義と拮抗する状況となっている。現在、県軍の方針は保守主義を中心とした物になっているとされる。

・山梨県軍

山梨県には県軍と呼ばれる軍事組織が設置されている。山梨県軍には陸軍と水軍が存在し各地に広く配備されている。総兵力は１９万人。総兵力の内、半数から６割近くは人工妖精で構成されている。軍の制服は陸軍、水軍問わず第二次世界大戦中に使用されていたドイツ陸軍式の軍服とヘルメットはシュタールヘルムが採用されている。現在は存在しないが本格的な空軍が設置されていた数少ない県軍である。道府県における軍事力比では地方分権戦争会戦初期の山梨県は軍備を初期に始めた県であったため他県から見れば強力な軍事力を持った県であったが山梨県よりも経済力が上の県が軍備を拡大していくと存在感は少しずつ薄れていった。しかし、関東甲信越地方において山梨県は未だに地域大国としての立場を崩してはおらず一度も他県からの本土への侵攻を受けていない事からも分かるように陸軍の持つその潜在能力は対立県からも警戒されている状況となっている。

　・山梨県軍陸軍

兵力は凡そ１８万５千人であり装備としては戦車はＭ５軽戦車、Ｍ２２軽戦車と山梨県軍が独自開発した派生車種の戦車等が主力として多数配備されており、Ｍ２２軽戦車以上の性能を有する戦車としてコンカラーを県の保有上限である３５両を保有している。その他にはＶｅｎｅｚｕｅｌａｎ Ｔｏｒｔｕｇａ ｔａｎｋをモデルにした装甲車やＳｄｋｆｚ２２２型の装甲車も主力装甲車として配備している。野砲やロケット砲も多数保有。また、戦略的に重要と考えられた場所には要塞が建設され要塞砲が設置されている。ほぼ全ての人員が人工妖精で構成されている特殊部隊、零距離砲兵を１０００人から２０００人程、有していると言われている。

　・山梨水軍

山梨水軍は陸軍の管轄下の組織である。兵力は凡そ５千人であり山梨水軍は他の水軍を有する道府県の水軍と比べれば１５ｍ以上の船舶が少なく依然として戦力的にも脆弱である。その為、山梨水軍は神奈川水軍からの軍事顧問団の受け入れや九州諸島漁民連合と協力して水軍力の強化に努めている。山梨水軍は現在、全長１５ｍ以上の船舶として全長５９ｍの弩級艦を１隻保有し３０ｍから４０ｍ級のスループを１９隻保有している。いずれも一隻につき法律に基づき６門までしか砲を搭載していない。また、武装したヨット、カヌー、装甲足漕ぎボートなどの船舶も保有し神奈川水軍が静岡水軍から拿捕し山梨水軍に寄与された動力が搭載された全長１５３ｍを誇る輸送船を一隻保有している。この輸送船は海外や遠方の県等との貿易に利用される。以下は現在、地方分権戦争で登場している水軍の１５ｍ以上の大きさの船舶の種類の内、山梨水軍が保有している船舶の一覧である。

〔弩級艦〕×１

説明：全長５０ｍ以上のスループである。マストは法律上１本までの為、全ての道府県が１本のみを装備している。砲はどの船種も６門までしか搭載は出来ないが弩級艦は兵員を多く乗船させることができ、歩兵火器（銃、機関銃、ロケットランチャーなど）を多数運用する事ができる為、全ての船種の中で攻撃能力が非常に高い船舶である。

〔砲艦〕×０

説明：長崎県が開発した最新鋭艦で回転砲塔を搭載したスループである。マストは法律上１本までの為、全ての道府県が１本のみを装備している。現状、砲艦を保有している県は長崎県と九州諸島漁民連合のみである。回転砲塔を搭載した事で艦前方への攻撃や汎用性の高い攻撃が可能となり海戦において非常に高い汎用性を見せる船種である。しかし、構造上、回転砲は２基以上の搭載と回転砲は船の左右に設置される事もあって砲撃能力だけで見れば弩級艦には遠く及ばない。しかし、海戦において火砲は一発でも命中すれば弩級艦であろうとも当たり所が悪ければ容易に撃沈が出来るため弩級艦と砲艦の攻撃能力は運用しだいで大きく変わる船舶である。山梨県は砲艦の取得を目指している。

〔コルベット艦〕×１９

説明：全長１５ｍ以上のスループである。マストは法律上１本までの為、全ての道府県が１本のみを装備している。海戦においては最も大量に生産されている船舶である。コルベット艦と大きく仕分けられているがコルベット艦にもいくつか種類が存在する。

・疑惑

山梨県軍には静岡戦争で行われた伊豆要塞攻略の原因となった静岡水軍の船舶への破壊工作について地方合戦法違反の疑いを静岡県が日本政府に対して訴えている。２１８３年５月３日に伊豆要塞の港に停泊していた２６隻の静岡水軍の主力帆船が山梨県軍による破壊工作を受けて爆破、炎上する事件が発生したがこの破壊工作において近年、流出した資料によると、この作戦で山梨県軍は１０両のＶｅｎｅｚｕｅｌａｎ Ｔｏｒｔｕｇａ ｔａｎｋ型装甲車に耐水能力、潜水能力、シュノーケル、センサーを搭載した潜水車両を投入した事が分かっておりこの車両には車両の上部に２発の圧縮酸素タンクが搭載されこの圧縮酸素タンクの先端には水雷が設置され後部には噴射ノズルが設置されていた。破壊工作ではこの圧縮酸素タンク付きの水雷が使用されたと考えられた。静岡県は静岡戦争直後からこの破壊工作に疑問を抱いていたがこの情報が流出すると山梨県が法律禁止されている潜水艦を使用したとして日本政府に訴えた。この訴えに対して山梨県は地方合戦法で禁止されているのは、あくまで海戦での使用であり今回の事案は海戦ではなく破壊工作である為、問題はなく、しかも静岡県側が潜水艦や魚雷だと主張している装備は潜水艦に関しては水陸両用のあくまで車両であり潜水能力は僅かな時間しか出来ず魚雷に関しては圧縮酸素タンクの酸素を解放して噴射し水雷を発射するもので射程距離も短く、潜水艦や魚雷には当たらないと反論している。また、山梨県はもしもこの案件が海戦に認められるなら破壊工作全般が禁止される事になると訴えている。日本政府の内戦を監視を担当する監視省は今回の事案について一時は潜水艦を使用したと静岡県側の訴えを認めていたが山梨県側の反論で海戦ではないと訴えた後は省内で法律上の海戦について海戦とは何処までが海戦なのかという法解釈の点で揉める事になったが、監視省は結論として今回の事案は海戦ではなく破壊工作である為、問題は無いと発表した。魚雷に関しても今回の事案で使用された装備の射程能力は２５ｍも無く圧縮酸素の解放によって進む事から魚雷ではないという山梨県側の主張を認めた。しかし、山梨県が車両であると主張する装備に関しては水陸両用の能力があるのを認めるも好ましい装備ではないとし、水陸両用車が現在、法規定がされてはいない為、処罰は加えないが山梨県に対して強く釘を刺した。その後、日本政府では破壊工作の規定を地方合戦法に明文化する事を提案したが現国会がねじれ国会の状況で野党と与党が激しい対立をしている事から法律化にまで至っていない。その為、水陸両用車についてはグレーゾーンの装備であるという認識が広まっている。

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地図

・筑摩戦争前の状況

・２１９８年現在の状況