第███次██報告書
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・W.M002:第███次██報告書
・日付2015年 ・記入者███████████
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・参照ファイル抜粋
・オペレーション█████████事後報告書
・日付1989年9月26日 ・記入者████████
・説明
中央アフリカ支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会諜報部は第12支部のコンゴ共和国キュヴェト地方オワンドにて、1989年3月8日、W.M002に深く関与していると見られる40代のフランス国籍男性を発見しました。W.M002特別調査委員会諜報部は1988年3月10日3時45分から1989年9月12日23時59分までの期間、この40代のフランス国籍男性の内偵調査を実行しその結果、対象のW.M002への関与の疑いが濃厚となった事から、W.M002特別調査委員会は1989年9月13日0時3分、この40代のフランス国籍男性をW.M002-Aと認定しW.M002-A1に初めて指定しました。以下、40代のフランス国籍男性をW.M002-A1と呼称。
※このW.M002-A1の戸籍情報はフランス支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会の戸籍管理部で保存されているW.M002-A1の資料を参照。
中央アフリカ支部統括本部委員会はW.M002-A1のW.M002-Aへの指定を受けて、1989年9月13日、臨時最高委員会を開催しました。その際、中央アフリカ支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会の主任研究員█████████████から、W.M002-A1の捕縛が提案されました。この提案は賛成12反対2棄権1で、承認されました。
中央アフリカ支部統括本部委員会の承認後、主任研究員█████████████をチーフとしたW.M002-A1捕縛部隊の編成が正式に決定され、1989年9月14日、中央アフリカ支部統括本部直轄特別作戦部隊 “バンキの皇帝旗” “ウバンギ川の帆船” “槍と剣” から3個特殊部隊が召集。オペレーション█████████の発動が正式に担当現地部隊に伝達されました。
当初、オペレーション█████████は1989年9月16日00時00分にW.M002-A1の居住地であるオワンドにてW.M002-A1の就寝時刻を狙って住居の強襲を予定していましたが、作戦当日1989年9月16日13時28分に担当部隊が作戦前に待機場所として利用していた中央アフリカ支部第12支部第9管区陸上保管施設の施設前ゲートでタンクローリーが横転、爆発する重大アクシデントが発生しました。この重大アクシデントにより、作戦で利用する予定であったSA330輸送ヘリコプター2機が大破し使用不可能の状態に陥った事から、当初の作戦プランは変更されました。
※中央アフリカ支部第12支部第9管区陸上保管施設で発生した重大アクシデントに関してはアクシデント・レポート48978番を参照。
このアクシデントによる作戦変更により、オペレーション█████████は新規の輸送ヘリコプターが到着するまでの期間、一時延期の方針が決定しました。しかし、1989年9月17日に中央アフリカ支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会諜報部から、W.M002-A1がメール便で9月19日コンゴ共和国・ブラザビル国際空港発パリ行きの航空便を購入したとの情報が担当現地部隊にもたらされました。
これを受けて、オペレーション█████████は作戦プランを急遽変更し自宅の強襲から、空港ロビーにてW.M002-A1を捕縛する方針に切り替えられました。この作戦プランの変更を受けて、担当現地部隊は当初の自宅強襲の作戦プランの呼称をオペレーション█████████から、オペレーション█████████‐Aへと変更。変更後の作戦プランはオペレーション█████████‐Bと呼称されました。
1989年9月19日██時██分。W.M002-A1は自宅を自家用車にて出発。██時██分。W.M002-A1はブラザビル国際空港に到着。██時██分。W.M002-A1が空港ロビーへと向かった事で、オペレーション█████████‐Bが実行されました。空港ロビーには一般利用客に扮した担当現地部隊所属の28名の捕縛部隊班“ボブ・マーリー”が配置され、W.M002-A1が空港ロビーに入ってきた段階で確保する予定でした。
しかし、空港ロビー内にW.M002-A1が入ると突如、W.M002-A1は女子トイレの方向へと走りだした為、確保の様子を覗っていた特殊部隊班“ボブ・マーリー”は急遽、確保に乗り出しました。W.M002-A1は1F女子トイレへと入室。その後、凡そ5秒遅れて特殊部隊員が女子トイレに突入しましたが、密室空間であった女子トイレ内にも関わらずW.M002-A1は消失しました。
その後、対象を見失った担当現地部隊は作戦投入可能戦力の68名全隊員を投入して空港内を█時間に渡って捜索しましたが、W.M002-A1は発見できませんでした。しかし、搭乗予定であったUTA航空███便の乗客の搭乗が始まり出発の1分前になると、W.M002-A1は搭乗口に居る所を特殊部隊班“リアクション・オーバー”の特殊部隊員███████によって最初に発見されました。この時、空港搭乗口はすべて、2人以上の特殊部隊委員によって監視されていましたが、いずれの部隊員も原因は不明ですが、発見できませんでした。この件に関しては、作戦後に担当現地部隊を調査した調査委員会によってUTA航空███便搭乗口の監視を担当していた特殊部隊員███████と特殊部隊員█████████████████の両名のヒューマンエラーの可能性が指摘されていますが、両名がすでに死亡している事から詳細は不明。
██時██分、W.M002-A1はUTA航空███便に搭乗。これを受けて急遽、すぐ近くの現場にいた搭乗口の監視を行っていた前述の特殊部隊員2名と特殊部隊員████、特殊部隊員██████の両名も搭乗口に駆けつけ、UTA航空███便に乗り込み確保を目指しました。
※当時の作戦計画及び作戦経過の詳細資料は中央アフリカ支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会諜報部で保管されているオペレーション█████████報告書を参照。
・結果
1989年9月19日██時██分。UTA航空███便に乗り込んだ特殊部隊員からW.M002-A1確保成功の報告が担当現地部隊作戦本部にされました。緊急判断として客室乗務員室にてW.M002-A1を拘束、監禁。その後、担当現地部隊作戦本部はそのままW.M002-A1をフランスのパリまで連れて行き、拘束は現地の部隊に引き継ぐ事が決定されました。
しかし、1989年9月19日██時██分頃。UTA航空███便はンジャメナ国際空港を離陸後、高度35,000フィートを巡航中に同機体の貨物室内で爆発物が原因と思われる爆発が発生しました。UTA航空███便はその後、機体が分断され墜落。
墜落直後に中央アフリカ支部第8支部の即応部隊が現地を調査した報告書によると、事件前にUTA航空███便に搭乗した乗員14名、乗客156名の合わせて170名とW.M002-A1及び4名の特殊部隊員を合わせた計175名の搭乗員は全員の死亡が確認されました。しかし、半数の遺体は火災による燃焼で個人判別できませんでした。この個人判別ができなかった人員の中にはW.M002-A1及び4名の特殊部隊員も含まれています。
※墜落事故の現地調査報告書は事件記録報告書████████を参照。
この墜落を受けて中央アフリカ支部統括本部委員会はW.M002-A1の捕縛作戦を失敗と判断し、オペレーション█████████は1989年9月22日に正式に中止の判断が決定されました。これを受けて決定当日中にオペレーション█████████担当作戦本部は解散されました。
UTA航空███便の墜落案件に関しては、W.M002-A1との関連性や、第三者による原因、事故の両面での調査続行が決定されました。以後の調査は中央アフリカ支部第12支部と、フランス支部の合同UTA航空███便墜落調査委員会に引き継がれます。
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・オペレーション████████████事後報告書
・日付1993年4月20日 ・記入者████████
・説明
ソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会は1993年3月30日にアフガニスタンのターロカーンで行ったW.M002‐A2の捕獲作戦オペレーション████████████を成功させ対象の捕獲に成功しました。
※当時の作戦計画及び作戦経過の詳細資料はソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会諜報部で保管されているオペレーション████████████報告書を参照。
オペレーション████████████の終了後、ソビエト支部統括本部委員会直轄特殊作戦部隊W.M002‐A2は特殊作戦部隊 “トロツキー” “レーニン” “サンクトペテルブルグのバー” によって途中、第1支部セクター1保管施設での仮保管を経てソビエト支部第7支部セクター12の保護施設に4月1日までに護送されました。
※仮保管がされたソビエト支部第1支部でのW.M002‐A2の詳細はソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会研究資料統括管理部で保管されている資料を参照。
W.M002‐A2の保管に合わせて、ソビエト支部第7支部セクター12では専用保管室の準備がされました。保管室は一般の人型生物保管室と同様のものを用意。ただし、保管室は権限外職員に気づかれない様に最高レベルの機密区画内に設置しました。
W.M002‐A2はアクシデント・レポート48998番が発生するまでの6日間、4月1日から4月6日までソビエト支部第7支部セクター12の人型生物保管室で保管されました。保管時のW.M002‐A2の様子は特に暴れる事も抵抗する様子も無く、情報提供以外ではむしろこちら側に協力的にも見えました。重大アクシデントの発生後に行われた職員への聞き取り調査ではW.M002‐A2への給仕を担当していた職員がW.M002‐A2は非常に紳士的であったとその印象を述べています。
※保管時のW.M002‐A2の生活の詳細はソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会第8研究班で保管されている観察レポートW.M002‐A2を参照。
我々はこの保管期間の間、4月2日、4月3日、4月4日、4月5日に渡って午前9時から午前11時、午後2時から午後4時のタイムスケジュールで8回に渡る聞き取り調査をW.M002‐A2に対して実施しました。担当者はソビエト支部第1支部から、派遣された主任研究員█████████████████████が担当しました。
しかし、聞き取り調査において、W.M002‐A2はこちらに非協力的でした。主任研究員の質問に対してW.M002‐A2は、沈黙したり、話をはぐらかしたりしました。
※W.M002‐A2への聞き取り調査記録はソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会第8研究班で保管されている聞き取り調査記録W.M002‐A2を参照。
このように、W.M002‐A2は保管に対しては協力的でしたが、聞き取り調査に関しては非協力的でした。しかし、4月5日までの時点では保管に関してという点では特に大きな問題は発生しませんでした。ソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会はW.M002‐A2が保管に対しては協力的である事から、長期的なプロセスを経て説得を行う方針をこの時点で固めていました。
・結果
1993年4月6日12時58分、ソビエト支部第7支部セクター12の施設内において地下第2原子力発電所がシステムエラーを原因とするメルトダウンを引き起こすという重大アクシデントを引き起こしました。
ソビエト支部では現在、1970年代より保管対象の増大に伴う保管施設の不足によって大規模地下施設の増設を進めていますが、施設の増設に伴う使用電力量の増大によって保管施設の電力不足が問題になっており、この問題を解決する為に、地下原子力発電所の増設を進めています。ソビエト支部第7支部セクター12では重大アクシデント発生時、4基の地下原子力発電所が運用されていました。
しかし、地下第2原子力発電所において、1993年4月6日11時23分。原子炉のモニタリングソフトウェアにシステムエラーが発生し、原子炉の冷却パイプが破裂し冷却水が流出する事態が発生したにも関わらず、中央管理室では中央管理システムが原子炉に異常は無いと通知されていました。その結果、12時58分に原子炉がメルトダウンを引き起こし、原子炉が爆発しました。原子炉事故に伴う放射能汚染に関しては早期の施設封鎖によって被害を最小限に食い止める事に成功しましたが、周辺自治体への若干の汚染を引き起こしました。また、この事故による保管対象の外部への流出はありません。
※ソビエト支部第7支部セクター12で発生した重大アクシデントに関してはアクシデント・レポート48998番を参照。
この大規模事故の際、ソビエト支部第7支部セクター12の地下施設は重大な損害を受けました。地上施設及び地下1階から地下28階までの施設の被害は軽微でしたが、それより下層の施設の被害は深刻でした。主任研究員█████████████████████を含む下層で勤務していた職員2068名のほぼ全員が急性放射線障害を発病し内、978名は即死。201名が行方不明となりました。
事故自体は早期の終決をみましたが、この最初のメルトダウンによる原子炉の爆発の際にW.M002‐A2の保管室も被害を受けました。W.M002‐A2の保管室は権限外職員の目に触れない様に下層に設置されていましたが、爆発による倒壊によって保管室は全壊状態になりました。
これらの重大アクシデントを受けてソビエト支部第7支部は即応部隊による事故への対処を実施しました。大半の保管対象は近隣のセクター11やセクター10の保管施設へと速やかに移送されましたが、W.M002‐A2は保管室の汚染が深刻な施設下層部であった事から確認できませんでした。即応部隊は無人探査機による調査も実施しましたが、保管室及び保管室周辺は大きく損壊して倒壊しており、遺体も確認できませんでした。
調査自体は事故発生から13日まで継続して実施されましたが、汚染によるこれ以上の下層部の調査が困難であると判断され、4月14日、ソビエト支部統括本部委員会直轄W.M002特別調査委員会はW.M002‐A2を事故によって死亡したものと判断し調査を打ち切りました。これにより、W.M002‐A2への調査は事実上、破綻しました。
本重大アクシデントは事態が深刻かつ、一部とは言え被害が外部へも漏出している事から今後、民間への情報流出の懸念があります。早急な対応が必要です。




