断章　1947年~太平洋戦争開戦時資料

　断章『1947年~太平洋戦争開戦時資料』

　【アメリカ合衆国】(1946年締)

　(国家指標)

　・GDP(国内総生産)/376,375億ポンド(単位:百万ポンド)

　・GNP(国民総生産)/33,750億ポンド

　・工業指数(基準:100)/215

　・国民総人口:1億6260万人

　・国土面積:9,773,716㎢

　(生産)　

　・自動車生産数/562万台

　・原油生産量/2億1300万t

　・鉄鉱石生産量/1億9620万t

　・アルミニウム生産量/9億1370万t

　・軍用機生産量/48,900機

　・軍用車(トラック・ジープ等)生産量/185万輌

　・戦車・自走砲生産量/20,783輌

　・船舶造船量/610隻

　・小麦生産量/3,030万t

　・トウモロコシ生産量/7,880万t

　・食用肉生産量/3,460万t

　(軍事)

　【総兵力:950万名】　

　・米国陸軍:270個師団5,230,000名

　・米国海軍:1,820,000名

　・米国陸軍航空軍:2,130,000名

　・米国海兵隊:320,000名

　■概要

　EU(ヨーロッパ同盟)から除外され、国際社会に隅に追いやられたアメリカ合衆国だが、その国力は今もなお、世界随一の水準を維持している。EUによる経済制裁後、大幅に上昇した対外貿易赤字回復を図り、ソ連への武器貸与と米墨・米ソ戦争への介入が行われた。その結果、1942度までは低数値を彷徨っていた軍需品生産量が増大化(※例.軍用機生産量:1942年/17,400機→1947年/48,900機)し、国内経済も順調に回り始めたものの、その結果として国庫への大幅な負担がかさみ、米国財政は現在、非常に厳しい状態に陥っている。

　1947年時点の大統領はハリー・S・トルーマン。前ルーズベルト政権時代から計画されていた“AU”(アメリカ連合)の設立と、EUとの関係修復を狙っており、国家財政の立て直し策として日本本土とその植民地領への侵攻計画を考案・実行に移す。これが俗に言う“太平洋戦争”となり、日独伊対米の対立構図を生み出したのである。

　その米国の国力はやはり世界第1位を誇る。GDP(国内総生産)は大日本帝国の約4.6倍、ドイツの約2.7倍、イタリア共和国の約5.3倍に相当し、その数値は日独伊3国のGDP数値を全て合わせても勝る程である。またGNP(国民総生産)においても圧倒的であり、その経済力はEUによる制裁を受けてもなお、世界最高水準を誇っている。また資源面ではほぼ全ての戦略資源を国内で賄うことが可能であり、原油・鉄鉱石を始めとする天然資源の生産量は軒並み日独伊3国を上回っている。更に軍事力においても他国を凌駕しており、特に海軍においては日独伊3国が束になってようやく対抗出来る程の兵力を有しており、両洋防衛を可能としている。また空軍力では戦略爆撃機の保有数が圧倒的であり、米陸軍航空軍の新鋭戦略爆撃機B-29『スーパーフォートレス』は今物語においても、枢軸陣営を苦しめる存在であり続けている。

　■米国陸軍(1947年)

　・米国陸軍長官:ロバート・P・パターソン

　・米国陸軍参謀総長:ドワイト・D・アイゼンハワー陸軍大将

　・米国陸軍極東方面軍(フィリピン軍含む)

　　・総兵力:72万名50個師団

　　・総司令官:ダグラス・マッカーサー陸軍元帥

　・米国陸軍北方方面軍

　　・総兵力:198万名90個師団

　　・総司令官:ジョージ・S・パットン陸軍大将

　■米国海軍(1947年)

　・米国海軍長官:ジェームズ・V・フォレスタル

　・米国海軍合衆国艦隊司令長官:ハズバンド・E・キンメル海軍元帥

　・米国海軍作戦部長:ロイヤル・E・インガソル海軍大将

　・米国海軍航空局長:オーブリー・W・フィッチ海軍中将

　・米国海軍太平洋艦隊司令長官:レイモンド・A・スプルーアンス海軍大将

　　・米国海軍第3艦隊司令長官:ウィリアム・F・ハルゼー海軍大将

　　・米国海軍第8艦隊司令長官:アーサー・W・ラドフォード海軍中将

　・米国海軍大西洋艦隊司令長官:チェスター・W・ニミッツ海軍大将

　・米国海軍アジア艦隊司令長官:フランク・J・フレッチャー海軍大将

　■米国陸軍航空軍(1947年)

　・米国陸軍航空軍参謀総長:カール・A・スパーツ陸軍大将

　・米国陸軍航空軍極東爆撃軍団総司令官:カーチス・E・ルメイ陸軍中将

　

　

　【大日本帝国】(1946年締)

　

　(国家指標)

　・GDP(国内総生産)/82,000億ポンド

　・GNP(国民総生産)/6,700億ポンド

　・工業指数(基準100)/195

　・国民総人口:8690万人

　・国土面積:1,898,680㎢

　

　(生産)

　・自動車生産数/270万台

　・原油生産量/180万t

　・鉄鉱石生産量/2,300万t

　・アルミニウム生産量/1億1450万t

　・軍用機生産量/18,260機

　・軍用車(トラック・ジープ等)生産量/89万輌

　・戦車・自走砲生産量/4,830輌

　・船舶造船量/259隻

　・米生産量/5,400万t

　・小麦生産量/880万t

　・食用肉生産量/1,600万t

　(軍事)

　【総兵力:623万9千名】

　・大日本帝国陸軍:230個師団3,233,000名

　・大日本帝国海軍:2,908,000名

　・大日本帝国統合戦略航空団:98,000名

　■概要

　1937年の『大和会』逆行後、対中宥和・重工業化・軍備近代化を始めとする国家改造戦略を経て、『日ソ戦争』に勝利した大日本帝国は、『ヘルシンキ講和条約』によって122万㎢以上の旧ソ連極東領を獲得し、一挙に大植民地帝国へとのし上がった。その結果、防衛兵力の増強やインフラ整備や維持等、植民地経営において莫大な国家予算を浪費することとなったものの、中国国内における『国共内戦』によって中国市場を忌諱するEU各国の企業がこれらの植民地、及び満州国へと流れ込むこととなり、その恩恵を得た国内経済は緩やかに回復しつつある。

　その国力はフランス、オランダ、イタリアといったヨーロッパ諸国を凌駕するまでに成長しており、イギリス、ドイツと並んでEUを代表する経済大国の座に君臨し続けている。故に極東地域に植民地領や市場を有するEU主要諸国は大日本帝国の存在を疎ましく思っており、これが今回のEU主要各国の中立化を誘引することとなった訳である。資源面では国内の完全な自給体制が整っておらず、他国に頼る形となってはいるが、大慶油田の稼働開始や北方植民地地域での資源開発が軌道に乗り始めており、順調に資源自給自足国家としての体を築きつつある。

　更に軍事面では、アメリカ合衆国に次いで世界第2位の海軍力を誇る。特に『航空主兵主義』を中核として再編成された大日本帝国聯合艦隊は、練度・技術水準においては世界最高水準を満たしている。陸軍力ではドイツ、アメリカには劣るものの『日ソ戦争』での戦闘経験等、高い練度を誇っており、兵站面でも史実以上に潤沢である。また空軍力については準空軍の『統合戦略航空団』を編成。航続距離1万kmを誇る超重戦略爆撃機『富嶽』やジェット戦闘機を保有しており、その技術水準は米国を上回っている。但し兵力面からいっても少数精鋭の組織である。

　■大日本帝国陸軍

　

　・大日本帝国陸軍大臣:田中静壱陸軍大将

　・大日本帝国陸軍参謀総長:石原莞爾陸軍大将

　・大日本帝国陸軍教育総監:板垣征四郎陸軍大将

　・大日本帝国陸軍航空総監兼航空本部長:寺本熊一陸軍大将

　・大日本帝国陸軍関東軍

　　・総兵力:30個師団120万名

　　・総司令官:山本奉文陸軍大将

　・大日本帝国陸軍北方軍

　　・総兵力:35個師団125万名

　　・総司令官:今村均陸軍元帥

　・大日本帝国陸軍カムチャッカ方面軍

　　・総兵力:15個師団24万名

　　・総司令官:栗林忠道陸軍大将

　・大日本帝国陸軍台湾軍

　　・総兵力:10個師団19万名

　　・総司令官:武藤章陸軍中将

　

　■大日本帝国海軍

　

　・大日本帝国海軍大臣:米内光政海軍大将

　・大日本帝国海軍聯合艦隊司令長官:小沢冶三郎海軍大将

　・大日本帝国海軍軍令部総長:山本五十六海軍大将

　・大日本帝国海軍航空本部長:高松宮宣仁親王海軍中将

　・大日本帝国海軍海上護衛総隊司令長官:伊藤整一海軍大将

　　・大日本帝国海軍第一航空艦隊司令長官:山口多聞海軍大将

　　・大日本帝国海軍第十一航空艦隊司令長官:塚原二四三海軍大将

　　・大日本帝国海軍第一艦隊司令長官:井上成美海軍大将

　■大日本帝国軍統合戦略航空団

　・大日本帝国軍統合戦略航空団司令長官:篠原弘道中将

　【ドイツ第3帝国】

　(国家指標)

　・GDP(国内総生産)/140,200億ポンド

　・GNP(国民総生産)/20,800億ポンド

　・工業指数(基準100)/240

　・国民総人口:9226万人

　・国土面積:1,168,792㎢

　

　(生産)

　・自動車生産量/412万台

　・原油生産量/1,770万t(人造石油含む)

　・鉄鉱石生産量/6,030万t

　・アルミニウム生産量/4億3200万t

　・軍用車(トラック・ジープ等)生産量/103万輌

　・軍用機生産量/32,655機

　・戦車・自走砲生産量/14,060輌

　・船舶造船数/338隻

　・小麦生産量/1,510万t

　・食用肉生産量/780万t

　(軍事)

　【総兵力:766万300名】

　・ドイツ国防陸軍:280個師団5,460,300名　

　・ドイツ国防海軍:895,000名

　・ドイツ国防空軍:1,305,000名

　世界最高水準の科学力、軍事力を有するドイツだが、戦前からの国家復興によって蓄積された膨大な負債は国内経済を逼迫させ、一時は破綻寸前にまで追い込まれていた。しかし『欧ソ戦争』終戦後、『ヘルシンキ講和条約』によって莫大な賠償金(現物資産等)を獲得し、旧ソ連領占領地域への苛烈な締め上げによって得た資金を元に負債完済を果たしつつあるドイツは、今やEU最大の経済・軍事国家である。その軍事費はアメリカに次ぐ。また国民総人口についても順調な伸びを見せており、3年以内には1億人を突破するとされている。

　その国力は世界第2位。GDP(国内総生産)は大日本帝国の約1.7倍、イタリアの約2倍に相当し、GNP(国民総生産)でも日伊両国を凌ぐ値である。工業生産力は1930年代からの国内工業化が功を奏し、順調な伸びを見せており、その水準は文句無しに世界最高レベルである。

　軍事面では計280個師団500万名以上というEU最大の陸軍力を保有し、それは機甲兵力を中核とする近代的な軍隊となっている。また空軍力では、日英といったジェット先進国を凌ぎ、世界最大の保有数・技術水準を誇る。またJu87『シュトゥーカ』急降下爆撃機を始め、空軍と陸軍による立体的電撃戦法を大得意としており、その戦略ドクトリンは非常に高水準である。唯一の失点といえば海軍だが、Uボートを利用した『群狼戦略』や新鋭戦艦・空母の建造によって列強海軍との差を埋めつつある。

　■ドイツ国防陸軍

　・ドイツ国防軍最高司令部総長:ヴィルヘルム・カイテル陸軍元帥

　・ドイツ国防陸軍総司令官:エーリッヒ・フォン・マンシュタイン陸軍元帥

　・ドイツ国防陸軍参謀総長:ハインツ・グデーリアン陸軍上級大将

　・ドイツ国防陸軍ドイツアメリカ軍団(DAK)総司令官:エルヴィン・ロンメル陸軍元帥

　■ドイツ国防海軍

　・ドイツ国防海軍総司令官:ギュンター・リュッチェンス海軍元帥

　・ドイツ国防海軍遣米艦隊司令長官:ヴィルヘルム・マルシャル海軍上級大将

　・ドイツ国防海軍潜水艦隊司令長官:カール・デーニッツ海軍上級大将

　・ドイツ国防海軍第1空母機動艦隊司令長官:エーリヒ・バイ海軍大将

　■ドイツ国防空軍

　・ドイツ国防空軍総司令官:ヘルマン・ゲーリング国家元帥

　・ドイツ国防空軍ドイツアメリカ軍団総司令官:アルベルト・ケッセルリンク空軍元帥

　・ドイツ国防空軍第1航空艦隊総司令官:アドルフ・ガーランド空軍大将

　

　【イタリア共和国】

　(国家指数)

　・GDP(国内総生産)/70,125億ポンド

　・GNP(国民総生産)/5,880億ポンド

　・工業指数(基準100)/787

　・国民総人口:7214万人

　・国土総面積:3,107,697㎢

　

　(生産)

　・自動車生産数/347万台

　・原油生産量/2,130万t

　・鉄鉱石生産量/1,680万t

　・アルミニウム生産量/8,800万t

　・軍用車(トラック・ジープ等)生産量/160万輌

　・軍用機生産量/23,797機

　・戦車・自走砲生産量/19,003輌

　・船舶造船数/342隻

　・小麦生産量/2,620万t

　・食用肉生産量/1,380万t

　

　(軍事)

　【総兵力:583万名】

　・イタリア共和国陸軍:220個師団3,889,070名

　・イタリア共和国海軍:859,000名

　・イタリア共和国空軍:1,081,930名

　■概要

　

　史実では“弱小国”というイメージで知られる枢軸国イタリアだが、今物語におけるイタリア共和国(1946年、ベニート・ムッソリーニの呼び掛けに始まった国民総投票で王政が廃止され、共和政となった)はヨーロッパ有数の大国であり、経済力・軍事力・政治力の3つの点において、史実のそれを上回る国家となっている。それは1920年代よりムッソリーニによる指導の下、重工業化政策やリビアにおける史実よりも20年以上早い油田稼働、そして医療・科学分野に対する支援の厚さが功を奏した結果といえる。また古代ローマ帝国の戦闘教義を基に築かれた精強なイタリア軍は史実のそれとは全く異なり、ドイツ軍に肩を並べるにまで成長を遂げている。

　そのイタリア共和国の国力は1945年の『欧ソ戦争』終戦後、急速な躍進を遂げていた。理由としては戦争に投入した戦費が他国に対して低かったことと、ドイツ等の後ろ盾を得て講和会議等でも上手く足り回り、多くを得たことにある。その結果、『欧ソ戦争』主要参加国のどの国よりも戦後経済復興が早く、またどの国よりも軍備拡張に積極的であった。軍事費の単位では国家規模の違うドイツには負けるものの、前年度と比較すれば凡そ5倍もの増額を行っているため、その真意が伺える。また各工場では軍の近代化を進めるにあたって必要な代替兵器の大量生産が日夜続けられており、その工業指数は他国とは一線を画している。

　軍事面では220個師団388万名以上の陸軍を有し、『センチュリオン』重戦車といった新鋭機甲戦力の拡充と機甲軍化を推進しており、ドイツ式の電撃戦術を模した攻勢戦術も採用している。更に海軍は従来の地中海型から外洋展開能力を有する大洋艦隊を目指し、造船と兵士育成が進められている。また空母建造に関してはムッソリーニも積極的で、空母機動部隊の拡大を狙っている節がある。そして空軍もまた、ドイツ空軍等から得た技術を基にジェット航空機の生産に取り掛かっており、旧式機との世代交代はかなり現実味を帯びつつある。

　■イタリア共和国陸軍

　

　・イタリア共和国陸軍総司令官:ロドルフォ・グラッツィアーニ陸軍元帥

　・イタリア共和国陸軍参謀総長:エヴォージオ・ガリバルティ陸軍元帥

　・イタリア共和国陸軍アメリカ派遣軍総司令官:ジョヴァンニ・メッセ陸軍元帥

　■イタリア共和国海軍

　・イタリア共和国海軍総司令官:カルロ・ベルガミーニ海軍元帥

　・イタリア共和国海軍参謀総長:アルベルト・バンフィ海軍中将

　■イタリア共和国空軍

　・イタリア共和国空軍総司令官:セルジオ・ペロッティ空軍元帥