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ジパング大航海時代  作者: 扶桑かつみ


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フェイズ34「中華衰退と汎太平洋主義」

 1840年の阿片戦争以後、清帝国はそれまでの繁栄と安定が嘘のように消えて衰退を続けていた。

 

 日本人が長い間余りにも強大だったが故になるべく避けていた相手だったのだが、時代と産業の転換に完全に乗り遅れた結果だった。

 

 アロー戦争、太平天国の乱、独清戦争によって、中華外郭地のほとんど全てを失った。

 残された領土は、清帝国を興こした満州族にとっての父祖の地である満州地域の南部と内蒙古プリモンゴルのごく一部、それと中華地域主要部だけだった。

 既にチベットも青海も、正式に北ユーラシア連合への合邦を終えていた。

 当然ながら、ラマ教からも実質的には見限られていた。

 何しろチベットの側から、北ユーラシア連合へ合併していったのだ。

 

 彼らの手に残されたのは、昔モンゴルから無理矢理得たダイハーンの称号(と元帝国の玉爾)だけだった。

 しかも満州族以外のほとんど全ての騎馬民族は、日本人が実質的支配権を握る北ユーラシア連合首長国(北ユーラシア連合)のボショクト・ハーン(ホンタイジ)のもとに一つの国家となり、彼らはむしろ孤立してしまっていた。

 モンゴル人ですら、内蒙古プリモンゴルのかなりの部分を含めて既に北ユーラシア連合に含まれている。

 

 しかも国を支配している筈の満州族そのものが北ユーラシアに心理的、経済的に多くなびいており、既に南満州には日本の資本が積極的に進出するようになっていた。

 蒙古としての連帯感の強い内蒙古も同様だ。

 もはや万里の長城より北の大地は、満州族の祖国ではあっても中華民族と皇帝の権威が及ばない地域と言えた。

 

 さらに主要部においても、香港と上海の広大な土地が既に自分達の手にはなく、世界中の列強がひしめく魔都となっていた。

 

 しかし清帝国の直接影響圏を維持している地域だけでも、間違いなく大国だった。

 域内には4億人以上もの人口が存在し、中華各地に橋頭堡を揃えた列強にとってはこれ以上ない市場価値を持っている筈だった。

 

 清に国家としての問題があるとすれば、大国は大国だったが、旧大国に過ぎなかった事だろう。

 ある意味近代的国民国家から最も遠いところにいる専制君主が君臨する国家だった。

 民族国家でないし封建国家ですらないので、民の間に国を守ろうなどという考えも低く、なまじ領土が広いため地域全体での一体感にも乏しかった。

 国の責任階級も旧型の官僚頼みであるため、ナショナリズムに対しては酷く弱かった。

 国民の数も多すぎたので、ドラスティックな改革や発展も非常に難しかった。

 

 しかし独清戦争の講和会議となった1867年の「博多条約」締結以後、清帝国にあからさまに手を出す列強はなかった。

 誰もが他の場所で色々と忙しかったし、何より「眠れる獅子」として潜在的な力が高いと判断されていたからだ。

 しかも清帝国内部では、アロー戦争以後洋務運動(限定的な近代化)は断続的に続けられていたし、各地には現地資本による工場や鉄道も出現しつつあった。

 独自の軍隊も一部では近代化が進められていた。

 

 誰もがこれ以上獅子のしっぽを踏んで怒らせることを躊躇させるだけの人口と潜在力が、この地域には内包されていると考えられていたのだ。

 

 そして中華域内でも、漢民族が中心となって国家の再編成を図るべきだという動きが少しずつ始まる。

 

 しかし当時の世界では、列強以外で近代的な高等教育を受けることが難しかった。

 ある列強国で高等教育が受けられる者は、殆どの場合その国かその国の植民地で仕えることを意味していた。

 ブリテンに支配されたインドなどがその典型だ。

 自力で国内の近代的教育を高める場合だと、長い時間と労力がかかることは間違いなかった。

 この場合、新大陸のラテン諸国が当たるだろうか。

 

 しかも中華地域の場合は、自分たちが今まで作り上げた教育制度を作り直さねばならない事を考えれば、国中から反発が出ることも確定事項とすら言えた。

 上からの近代化では、4億人の人口そのものが耐え難い重みとなっていた。

 かと言って、下からの近代的改革は当面あり得そうにもなかった。

 中華王朝の伝統が、民にそういう支配しかしてこなかったからだ。

 

 そうした中で清帝国が注目したのが周辺部を覆い尽くしていた日本人達だったが、日本人達はアジア世界に半ば素知らぬ顔を決め込んでいた。

 

 曰く、「日本は亞細亞に非ず」と。

 


 かつて海外へと飛躍し、1839年に国民国家として成立した日本帝国だったが、彼らは古くは戦国時代、特に織田信長の君臨した安土大坂時代から、日本はアジアの国ではなかったと主張していた。

 その代わりに、日本は「太平洋国家」だと言った。

 (※当初は「東洋国家」とも言った。)

 日本人達が大きな根拠としたのが、太平洋地域に広がり今現在においても広大な領域に日本人が栄えているからであった。

 また日本列島は広く太平洋に面した国であり、そうした事から自分たちを「遅れた」アジアの民族とは違うと定義していた。

 日本人達は、はるか古代の偉大な政治家の言葉まで強引に引用したほどだった。

 架空の古代大陸や古代国家をでっち上げたりした事もあった。

 

 ヨーロッパ列強も、古くから(と言ってもせいぜい16世紀に入ってからだが)白人と対等に渡り合っていた民族と国家が、「遅れた蛮族」と同列である筈がないと同意した。

 日本人とは、有色人種の中では最も優れた特異な人種であり、白人に準じる知力と文明を有する民族だと言った。

 でなければ、自分たちが過去何度も争いに敗れた事や、自力で近代化したり国民国家を作っている事への説明が付かないからだ。

 しかも日本人のテリトリーが世界の4割近くを占めている事への言い訳もできなくなってしまう。

 

 また日本が他のアジアと違うとした大きな根拠としたのが、自らの独特な言語形態にあった。

 無論隣の朝鮮半島に同じ文法形態を持つ民族がいたし、言語学的にはアルタイ語族に属していた。

 さらに中華伝来の文字(漢字)を改良して使ってもいたが、そんな事はおくびにも出されなかった。

 むしろ、複雑な表記を行う文字形態を持つことこそが、優れた民族の証だとした。

 

 日本人は遅れたアジアとは違い、太平洋を中心として繁栄することを世界と歴史から義務づけられた選ばれた民族なのである、という考え方の方が遙かに甘美で重要だった。

 特に帝国主義の時代にあっては、ヨーロッパの白人達と同様の選民思想が日本人と日本人への従属や追従を強いられた他の民族にも必要だった。

 

 そうして19世紀半ばに日本人を中心に形成された考え方こそが、『汎太平洋主義』(パックス・パシフィックもしくはパックス・オーシャン)だった。

 

 東洋オリエントもしくはアジアでも西洋ヨーロピアンもしくはヨーロッパでもない、日本人による第三の文明世界の存在が定義されたのだった。

 

 これは日本本国だけでなく日本の影響圏にも広く受け入れられ、古くから日本人の支配下にあった呂宋や東印度スンダですら、考えに賛同するようになっていた。

 この考え方を広義的に解釈すれば、自分たちもアジアや中華とはまったく違った進歩的な民族及び文明圏に含まれるからだ。

 

 日本語圏での例外は、ユーラシア大陸北部全域に広がるようになった北ユーラシア連合だったが、こちらはこちらでかつて世界に覇を唱えたモンゴル帝国の後継者を自認していたし、その資格を十分以上に有していた。

 かつての『絹の路』、『草原の道』による連帯感も醸成されていた。

 また日本人が民族的な祖とするのは、北ユーラシア、中央アジア広くに分布するトルキスタン系の民族の一つだとして、アイデンティティーのさらなる高揚を図っていた。

 この言葉には、トルキスタン系民族を祖とするオスマン朝トルコまでが元気になって、日本人社会との連携を強めたりもした。

 かつてモンゴルに支配されたペルシャなどですらが、日本の新たな考えに賛同したほどだった。

 

 そして日本帝国自身も、立派な帝国主義国家だった。

 

 日本帝国が19世紀末の時点で保有していた呂宋、東印度スンダ、マダガスカル島など日本領からの日本のための留学は受け入れていたが、他のアジア地域からとなると国家を持つ国に対して一般的な留学を認めるに止まっていた。

 それ以外だと列強同士の交換留学が一般的で、特に蓬莱や南天など日本語圏同士の交換留学は活発に行われていた。

 実際論、日本語は欧州の主要言語以上に国際語としての地位を十分に確保していた。

 古代日本で発明された「カナ文字」は、科学的に簡略化された後に、急速に未開地域の代替文字としての地位を得つつあった。

 

 また蓬莱連合と北ユーラシア連合には多数の中華系移民が住むようになっていたが、それぞれの国への帰化及び日本化が前提の移民であり、それぞれの国へ向かった時点で彼らは中華地域の人間ではなくなっていた。

 そうするように、それぞれの国での教育や帰化活動も徹底されていた。

 帰化の第一段階としての中華系移民向けに簡易日本語の「中日語」が用意されたほどだ。

 (※「〜アル」という語尾が有名。)

 また中華系自身の中で生国へ戻ろうとする者も、ごく少数派であった。

 移民した時点で、民族的出自や完全に言葉を捨てる者も多かった。

 特に清帝国時代は、末期に至るまで「中華」という大きな意味での国家や民族のアイデンティティーを中華系の人々が持たなかったため、出身地や先祖が中華地域出身だという以上の意識が薄かった。

 彼らは華僑ではなく、単なる中華系民族の移民であった。

 日本人が各地に作り上げた入植システムが、彼らにそう強要したからだ。

 そして中華であることを維持するよりも、日本人が作り出した社会にとけ込む方が優遇され活動しやすいとあれば、自らの出自を捨てる者の方が圧倒的に多かった。

 自分たちの事も、血筋を聞かれた時だけ支那人もしくは華人と呼んでいた。

 

 むろん中には中華系の社会を維持する者もいたし、生国の同胞を援助する者もいた。

 華僑や客家と呼ばれる中華明代からの伝統を重んじる集団も、一定割合で維持された。

 そして実力社会の蓬莱連合では中華系移民の成功者もすでに数多く、そうした者達が本国からの留学者を支援した。

 日本よりはむしろ蓬莱連合が、清帝国からの留学生が多くを占めていた程だった。

 孫文などの数多くの革命家が、蓬莱西海岸で留学している。

 

 そして徐々に清帝国いや中華民族も、緩やかながら近代へと歩んでいくかに見えた。

 

 しかし自分たちの面倒を片づけてゆとりを得た各列強は、中華世界にアジア的余裕を与えることはなかった。

 清帝国への干渉と市場獲得、さらには半植民地化に再び積極姿勢を示すようになった。

 


 「アロー戦争」で弱体を晒した後進国家に遠慮する必要など皆無だったからだ。

 加えて、温帯地域にあって大規模な人口をかかえているとあっては、帝国主義時代にあっては進出しない方がおかしかった。

 

 しかも19世紀も後半に入ると、世界各地での帝国主義的植民地分割が活発になったため、尚更進出や干渉は強化された。

 

 もっとも、最初は誰もが慎重だった。

 

 何しろ相手は世界最大の人口を持つ大国だった。

 

 そして列強は、当面は中華地域を市場にさえできれば当面どうでもよかったが、商売にならないほど混乱されるのも考え物だという程度の認識は持っていた。

 中華地域の住民は、中世的秩序に従う事と貨幣を使うことを知っていた。

 自分たちの文字を使える者もそれなりの数でいた。

 アフリカの多くとは違いすぎる違いだった。

 だからこそ太平天国の乱も協力して鎮め、清帝国による西洋化政策にも高値を付けながらも協力姿勢を示した。

 

 しかし清帝国による近代化は上からの改革な上に、政治・社会の変革は伴わず、清帝国の中に近代産業の文物と工業を取り入れるだけのものであった。

 1866年の「独清戦争」の折りにその事の意味が理解されなかったのは、まだ近代化に緒がついたばかりだと思われていたからだ。

 有能な政治家官僚だった李鴻章が詰め腹を切らされたのも、別に近代化政策が失敗したと考えられたからではなかった。

 しかも李鴻章はその能力故に数年で復権しており、この時期も清帝国の近代化と体制の立て直しを懸命に行っていた。

 

 そしてほとんどの列強がチャイナ蚕食の機会を狙うようになるが、周辺地域を切り取るための干渉と小規模な戦争は何度も行われたが、本格的な進出や半植民地化に手を出そうとする者はいなかった。

 フランスがインドシナを切り取った1884年の清仏戦争も、戦争と呼ぶにはささやかな規模でしかなかった。

 

 しかし事態は動き出す。

 

 原因は、1889年の北ユーラシア連合首長国の独立だった。

 


 北ユーラシア連合首長国では、日本領時代から移民の受け入れは積極的に行っていたし、清帝国からの下層労働移民にある程度の期待を向けていた。

 しかし無一文の流民にばかり来られれては、国内治安が悪くなるばかりだった。

 また、初等教育すら受けられないほど貧しい中華系民族ばかりが増えては、政府が推し進めている日本(語)化政策が無駄になりかねなかった。

 何より、自らの国を中華色で染めさせる気は毛頭なかった。

 

 そして当面の市場として北ユーラシア連合に資本進出していた日本、蓬莱、ドイツは、中華地域からの無軌道な流民を止める流れに肯定的だった。

 このため中華地域と北の大地を結ぶ鉄道は厳重に管理されるようになり、境界線地域の清側には行く当てを無くした流民が徐々に増えていった。

 

 なお北ユーラシア連合は独立に前後して、当時としてはかなり自由度の高い外国からの資本参加を認めた。

 これによりフランス、ブリテンなども市場進出を行える事になった。

 北ユーラシア連合側の意図としては、世界中の列強の資本を自国に引き入れて、万が一ロシアが攻めてきた場合権益を失いたくなければ、自分の味方にさせるための方策であった。

 このためロシアの資本参加はかなり限定していたし、国の最重要の部分は自分たちで握り続けた。

 この頃の北ユーラシア連合は、自らの蜜で虫を集める花のようなものだった。

 

 そして彼らは、自分たちの広大すぎる国土が、ロシアと日本以外の他国が飲み込みにくい場所にあることを熟知していた。

 日本本土が、簡単に大蝦夷への他国の進出を許さないことも知っていた。

 海峡を挟んで国を接する蓬莱はその巨大な国力から警戒が必要と考えられたが、それも様々な国を巻き込んでおけば強引なことはしないだろうと考えられていた。

 それに蓬莱の民意は、有色人種の国に対して遠慮する傾向が強かった。

 

 そしてドイツは、中華や北ユーラシア進出の拠点として、先の戦争で主導権を奪った朝鮮経営を強化していた。

 これは最終的には朝鮮半島の植民地化を目指すもので、1895年に朝鮮王国の保護国化(植民地化)が実行される運びとなった。

 

 この時に朝鮮半島内で暴動が起き、先の戦争で影響力を失った清帝国が支援する動きを見せる。

 

 ドイツは当然のように軍を派遣したが、清帝国側も強硬な姿勢を崩さなかった。

 1867年の講和条約を無視して、自らの影響力回復を図ろうとした。

 この背景には、近代化が一定の成果を挙げているという自負があった。

 そして何より、朝鮮半島が中華世界に残された最後の属領という意識がまだ存在していた。

 

 しかし戦争の危機が迫ると、列強がこぞってドイツと清の間の調停を申し出る。

 

 この頃、ブリテン、フランス、ドイツ、日本、蓬莱は、中華方面に対してどの国も勢力が比較的拮抗していた。

 少し前に、上海の間口を大きく広げていた効果だった。

 加えて北ユーラシア連合開発で大きな利益を得ていた日本、ドイツ、蓬莱は、近在の中華で今しばらく混乱が広がるのは避けたかったが故の行動だった。

 

 そして、かつては清帝国は『眠れる獅子』と見られていたが、それは少し前の話との見方が大勢を占めるようになっていた。

 列強の産業革命のさらなる進展と産業及び軍事力の拡大が進んだので、もはや獅子は銃で簡単に撃ち殺せる程度の獣に成り下がっていたのだ。

 

 そして腐肉はみんなで仲良く食べるのが、帝国主義時代にあっての大国のマナーでありルールだった。

 そして最後の大きな獲物に対して、抜け駆けは許されなかった。

 

 このため中華市場に食い込む機会を狙っている列強が日本の京都に集まり、さらにその他の中小国がいくつか数合わせで呼ばれて「京都十カ国条約」、通称「京都議定書」が締結された。

 

 この条約では、中華地域に対して緩やかな市場化を行う以外では強引な進出や侵略を行わない事が取り決められた。

 武力を伴う行動は、他国(会議参加国の半分以上)の合意が必要とされた。

 

 また清帝国に対しては列強連名の勧告が行われ、朝鮮半島のドイツへの主権を認めさせる事で戦争は回避された。

 

 清帝国も、列強全ての圧力を前に流石に引き下がる道を選択し、事態は何とか沈静化した。

 

 そして中華という最後の果実は、熟してから再び競い合うことが列強の間で定められた。

 それは、もう十年ほど先の事だと思われた。

 

 事実、満州族への支持は既に中華系最有力民族である漢族の中にはなく、満州族自身が清という国そのものを放り出して北ユーラシア連合への合流を望んでいると公然と言われていたほどだった。

 

 果実はもうすぐ熟して落ちようとしていた。

 

 そして木の下で口を開けて待っていたのが、容赦という言葉を忘れてしまった世界中の列強という獣たちだった。

 

 チャイナという獲物は、もうすぐヨーロッパ文明と日本文明という二匹の魔獣によって、食い尽くされようとしていた。


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